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佐藤 信行; 早坂 寿夫; 小林 誠; 仲澤 隆; 横須賀 美幸; 長谷川 圭佑; 池沢 芳夫
Proc. of the Int. Conf. on Radiation Effects and Protection, p.440 - 445, 1992/00
材料試験施設では、PWR等の使用済み燃料の照射後試験がセル内で実施されている。試験を確実に遂行するために、定期的にセル内の各種照射後試験装置及び設備の保守点検作業が行われる。保守点検作業者の被ばくを低減するために、セル内除染作業が、前もって実施される。各セルの汚染レベル、核種組成は、照射後試験及び使用済み燃料の種類により異なるため、線量当量率の分布を把握するとともに表面汚染密度から空気中放射性物質濃度を推定し、これらのデータと作業内容を基に適切な防護方法について事前検討を行い、除染作業者の被ばく低減化を図っている。本発表では、1991年に同施設で行われたセル除染作業時の作業者の被ばく防護について、防護措置、被ばく状況等を報告する。
小野寺 淳一; 中村 力; 藪田 肇; 横須賀 美幸; 西薗 竜也; 池沢 芳夫
Proc. of the Int. Radiation Protection Association,Vol. 1, p.1412 - 1414, 1992/00
JPDRでは、1986年から原子炉解体実地試験が行われている。1991年3月までに、炉内構造物、原子炉圧力容器及び冷却系統の大半の解体撤去が終了した。解体開始からの累積の集団線量は、0.28人・nSvであり、炉内構造物、原子炉圧力容器の撤去に従事した作業者の集団線量はそれぞれ、0.073人・nSv、0.11人・nSvであり、その線量分布は混成対数正規分布を示した。ディスクカッター工法による再循環配管切断は、ガス切断と比較して集団線量を著しく低減することができた。空気汚染発生の可能性がある作業では、汚染防止囲い、エアカーテン等を設置し、空気汚染の拡大を防止した。汚染配管の切断作業では熱的切断工法より、機械的切断工法の方が放射性エアロゾルの発生量が多かった。
増山 康一; 荒川 侑人; 大塚 義和; 横須賀 美幸; 小林 誠; 秋山 勇; 清水 勇
no journal, ,
日本原子力研究開発機構の燃料サイクル安全工学研究施設(NUCEF)に設置してある過渡臨界実験装置(以下「TRACY」という)では、臨界超過(臨界事故)におけるウラン溶液燃料の挙動研究が行われている。運転に伴って生成された核分裂生成ガス(以下「FPガス」という)は2日以上ベント系内で隔離し、短半減期核種を減衰させた後、気体廃棄物処理設備を経由して排気筒から放出される。この放出されたFPガスは、排気筒ガスモニタで濃度の測定が行われてきた。本件では、排気筒ガスモニタの濃度測定から求めた放出量(以下「排気筒ガスモニタ実測値」という)の妥当性を確認するために、FP核種崩壊データファイルをもとに算出した理論値と実測値とを比較し、得られた知見について発表する。
中嶌 純也; 横須賀 美幸; 荒川 侑人; 清水 勇; 梅原 隆
no journal, ,
原子力科学研究所のNUCEF施設では、81台の放射線管理モニタによる連続監視を行っている。これらは定期的に点検を実施しているが、さまざまな原因により故障が発生している。そこでわれわれは、過去18年間に起きたモニタ故障を集計し、故障原因別に分類した。その結果、モニタによって故障件数は大きく異なり、またそれらの故障原因にも偏りがあることがわかった。次に、発生頻度が突出して高かったダストモニタ用GM計数管の劣化について、平均指示値と交換間隔の関係を調べたところ、両者の間に因果関係を見いだすことができなかった。以上のようなモニタ故障の状況に対し、消耗品の定期交換などにより故障件数の減少を図っているが、今回の分析結果もフィードバックさせ、さらなる予防保全に努めていく。
高田 千恵; 中野 政尚; 宗像 雅広; 吉田 忠義; 横須賀 美幸; 山田 純也; 前田 英太; 渡邊 裕貴; 富岡 哲史; 百瀬 琢麿
no journal, ,
放射線安全規制研究戦略的推進事業費(放射線防護研究分野における課題解決型ネットワークとアンブレラ型統合プラットフォームの形成)事業(2017
2021年度)の一環として、万一の緊急事態発生時に専門性を活かした支援・指導・助言等が適切に実施できる、放射線防護分野の専門家の確保と育成に向け、教育・訓練、最新情報や課題に対する関係者間での認識共有等、平常時に行うべき活動(緊急時放射線防護ネットワーク活動。以下、「NW」という。)のあり方等を検討している。
高田 千恵; 中野 政尚; 宗像 雅広; 吉田 忠義; 横須賀 美幸; 山田 純也; 前田 英太; 渡邊 裕貴; 富岡 哲史; 百瀬 琢麿
no journal, ,
万一の原子力緊急事態発生時、放射線防護分野の専門家には各所で専門性を活かした適切な情報発信・支援・指導・助言等を行うことが望まれる。放射線安全規制研究戦略的推進事業費(放射線防護研究分野における課題解決型ネットワークとアンブレラ型統合プラットフォームの形成)事業(20172021年度)の一環として「緊急時放射線防護検討ネットワーク(以下、「NW」という。)」では、必要な知識・スキルを持った専門家の育成・確保に向けた取り組みを行った。