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久野 祐輔; 小山 兼二; 舛井 仁一; 清水 甫; 鹿志村 卓男; 佐藤 宗一
American Chemical Society, 1995, 0 Pages, 1995/00
ピューレックス再処理におけるTBP劣化生成物である硝酸ブチル、ブチルアルコールの化学的挙動について調べた。得られた結果は以下のとおりである;DBP、MBPなど既に知られている劣化物以外のTBP劣化物は硝酸ブチルが主たるものであることが分かった。これについて実際の再処理の分散サイクルにおいて低い濃度の硝酸ブチルが検出されたものの、有機相(30%TBP-ドデカン)への蓄積はないことが確認された。また化学劣化、および放射線劣化両者とも硝酸系における溶液劣化生成物は(ブチルアルコールではなく)硝酸ブチルであることが確認できた。さらに硝酸ブチル/ブタノールともに容易に気相へ移行することが確認できた。これらの結果を基に、再処理工程内の挙動について説明を行った。
中井 俊郎; 金盛 正至; 野島 康夫; 巖渕 弘樹; 清水 甫
OECD/NEA/FCSWG, 0 Pages, 1995/00
東海再処理工場の歴史、工場の安定運転に向けた設備等の改良を簡単に説明すると共に、昨年の会議以降の運転状況について報告する。東海再処理工場における累積処理量は、本年6月末で約850トンであった。高放射性液体廃棄物の保管量については、平成6年度末で約552m3であった。本年1月にガラス固化技術開発施設へ高放射性液体廃棄物が初めて送液された。一方、平成6年度の廃棄物放出実績は、海洋放出については全放射能で10-2GBq、大気放出については129Iが10-1GBqのレベルであった。また、放射線業務従事者の総線量当量は、約0.3manSvであった。また、当該期間中に、法令に定める線量等量限度以下の作業員の被ばくが発生している。
小山 兼二*; 杉山 俊英; 清水 甫*; 加藤 修司*; 由川 幸次*; 小形 佳昭; 舛井 仁一
PNC TN8420 94-016, 19 Pages, 1994/06
ピューレックス再処理におけるTBP劣化生成物である硝酸ブチル、ブチルアルコールの化学的挙動について調べた。得られた結果は以下のとおりである。DBP、MBPなど既に知られている劣化物以外のTBP劣化物は硝酸ブチルが主たるものであることが分かった。これについて実際の再処理の分離サイクルにおいて低い濃度の硝酸ブチルが検出されたものの、有機相(30%TBP-ドデカン)への蓄積はないことが確認された。また化学劣化、および放射線劣化両者とも硝酸系における溶液劣化生成物は(ブチルアルコールではなく)硝酸ブチルであることが確認できた。さらに硝酸ブチル/ブチルアルコールともに容易に気相へ移行することが確認できた。これらの結果をもとに、再処理工程内の挙動について説明を行った。
石塚 浩*; 中原 百合子*; 川崎 温*; Musyoki, S.*; 清水 宏*; 渡辺 聡彦*; 志甫 諒
JAERI-M 94-047, 19 Pages, 1994/03
高輝度、低エミッタンスのマイクロエミッターからの電子ビームのエミッタンス測定法について考察し、新しいエミッタンス測定法を提案する。
辻 宏和; 清水 哲也*; 磯部 晋*; 中島 甫
Journal of Nuclear Science and Technology, 31(2), p.122 - 129, 1994/02
被引用回数:3 パーセンタイル:35.79(Nuclear Science & Technology)将来の,原子炉出口冷却材温度1000C級の高温ガス炉の開発に備えて、その高温構造用部材としてNi-Cr-W系の新合金の開発に取り組んできた。その第1段階では、Ni-Cr-W組成比の最適値がNi-18~19mass%Cr-20~22mass%Wであることを見出した。この最適なNi-Cr-W組成比を有する合金の熱間加工性に及ぼすSi,Mn,Y,B,Ti等の微量添加の影響を系統的に調べるために、21種類のNi-18~19mass%Cr-20~22mass%W合金を供試材料として、グリーブル試験を行った。Si及びMnの添加は、熱間加工性には非常に有害であった。Yの添加は、熱間加工性の向上に非常に有効であった。B及びTiの添加も、熱間加工性の向上に有効であった。C含有量の増加、Nbの添加、Feの添加はいずれもほとんど利点は無かった。また、重回帰分析によるNi-Cr-W系超耐熱合金の熱間加工性の予測が可能であった。
大森 栄一; 菊池 孝; 清水 甫
Proceedings of 4th International Conference on Nuclear Fuel Reprocessing and Waste Management (RECOD '94), 0 Pages, 1994/00
東海再処理工場では、抽出器(ミキサ・セトラ)の有機相・水相界面の検出として、静電容量式の界面計を現在使用している。この方式による界面検出は、溶液中のスケールや第三相等による伝導性のエマルジョンの発生によって正確な界面検知が困難となる場合がある。このため、伝導性のエマルジョンの影響を受けない超音波界面計について東海工場への適用性の検討を行っている。超音波界面計の部分モデルを製作し、性能確認試験と照射試験を行った。性能確認試験では所定の性能を有していることを確認できた。照射試験では1109red(1107Gy)の耐放射線性を有することを確認した。
Musyoki, S.*; 坂本 慶司; 渡辺 聡彦*; 横尾 邦義*; 小野 昭一*; 佐藤 信之*; 川崎 温*; 高橋 麻由子*; 清水 宏*; 大谷 俊介*; et al.
JAERI-M 92-153, 13 Pages, 1992/10
ペニオトロン発振器では、相対論的電子ビームの運動エネルギーを高効率で電磁波に変換することができる。このためペニオトロンは核融合におけるプラズマ加熱や高エネルギー加速器に利用される大出力電磁波源として期待を集めている。本稿では出力周波数2.75GHz,出力30MW,変換効率60%の相対論的ペニオトロンの設計、ペニオトロンキャビティの特性実験の結果について報告する。
辻 宏和; 清水 哲也*; 磯部 晋*; 中島 甫
JAERI-M 91-116, 21 Pages, 1991/08
原研では、将来の原子炉出口冷却材温度1000C級の高温ガス炉の開発に備えて、その高温構造用部材としてNi-Cr-W系の新合金の開発に取組んできた。その第一段階においては、基本となるNi-Cr-W組成比の最適値がNi-18~19mass%Cr-20~22mass%Wであることを見出した。この新合金を実用化するためには、工業規模で安定した品質での供給が行える必要がある。こうした観点から、熱間加工性は重要な指標の一つと考えられる。そこで、この最適なNi-Cr-W組成比を有する合金の熱間加工性に及ぼすMn,Si,B,Y,Ti等の微量添加の影響を系統的に調べ、以下の結果を得た。(1)Mn及びSiの添加は、熱間加工性という観点からは非常に有害であった。(2)B,Y,Tiの添加は、熱間加工性の向上に有効であった。とりわけ、Yの添加効果が大きかった。(3)C量増加、Nb添加、Fe添加はいずれも熱間加工性という観点からはほとんど利点は無かった。
鹿志村 卓男; 大森 栄一; 菊池 孝; 清水 甫
3rd IAEA Symposium onInternational Safeguards, ,
東海再処理工場におけるNRTAの開発は、1978年にTASTEXの一環として始められ、1980年から実際のデータの取得を始めた。1985年には、IAEAと共同でフィールドテストが行われ、NRTAを適用するに当たっての課題を摘出した。その中で最も重要な課題であるMUFバイアスの問題について種々の検討・試験を行った結果、MUFバイアス傾向は軽減され改善が図られた。更に、MUF解消についての検討が必要と考えられる。また、NRTAを実施するにあたって精度向上のため必要となる抽出工程内の未測定在庫の推定式についても見直しを行い、より正確な未測定在庫計算式を導いた。
鹿志村 卓男; 大森 栄一; 菊池 孝; 清水 甫
IAEA Symposium on International Safeguards, ,
東海再処理工場におけるNRTAの開発は、1978年にTASTEXの一環として始められ、1980年から実際のデータの取得を始めた。1985年にはIAEAと共同でフィールドテストが行われ、NRTAを適用するに当たっての課題を摘出した。その中で最も重要な課題であるMUFバイアスの問題について種々の検討・試験を行った結果、MUFバイアス傾向は軽減され改善が図られた。更にMUF解消についての検討が必要と考えられる。また、NRTAを実施するにあたって必要となる抽出工程内の未測定在庫の推定についても、抽出工程の中間貯槽内のPu濃度を用いた推定計算式の見直しを行い、より正確な未測定在庫計算式を導出した。
志知 亮; 中井 俊郎; 菊池 孝; 清水 甫; 金盛 正至
OECD/NEA/FCSWG, J/I/2 Pages,
東海再処理工場の歴史、工場の安定運転に向けた設備等の改良を簡単に説明すると共に、昨年の会議以降の運転状況について報告する。東海再処理工場における累積処理量は、本年6月末で約890トンであった。高放射性液体廃棄物の保管量については、平成7年度末で約526m3であった。一方、平成7年度の廃棄物放出実績は、海洋放出については全放射能で10-2GBq、大気放出については129Iが10-1GBqのレベルであった。また、放射線業務従事者の総線量当量は、約0.3manSvであった。また、当該期間中に、蒸気凝縮水系の放射性物質検知装置の作動し法令報告を行った。