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奥山 慎一; 鳥居 建男; 鈴木 昭彦*; 澁屋 正紀*; 宮崎 信之*
Journal of Nuclear Science and Technology, 45(Suppl.5), p.414 - 416, 2008/06
被引用回数：27 パーセンタイル：84.4(Nuclear Science & Technology)原子力災害発生時には、周辺環境への放射線の影響を評価するため、陸上・海上及び空からのモニタリングが実施される。空からのモニタリングとして有人ヘリコプターによる空中モニタリングが実施されるが、航空法の制約から高度300m以下の飛行は禁止され、地上付近や複雑な地形では詳細な放射線分布測定が困難である。近年、産業用無人ヘリは自律飛行技術の進展により、火山防災等への適用が行われつつある。そこで、自律型無人ヘリを用いた遠隔空中モニタリングの可能性について調査,試験を行い、原子力防災への適用性を検討した。その結果について報告する。
奥山 慎一; 鳥居 建男; 澁屋 正紀*
放射線防護医療, (1), p.44 - 45, 2005/11
放射性物質が異常な水準で放出される原子力事故時には放出源情報の迅速な把握を目的としてモニタリングが行われるが、その際にモニタリング要員の被ばくの防止が重要な課題となる。本件では、現在行われている有人ヘリコプタによる空中モニタリングでは不可能な放出源近傍の低高度でのモニタリング,複雑地形でのモニタリングも可能な自律航行型無人ヘリを用いた空中放射線サーベイシステム開発の研究成果について報告する。本システムの使用により、高線量率環境下でも無人で遠隔線量率測定が可能となるとともに、航路等のプログラム化により、繰り返し定点観測が可能となることから、原子力災害時の緊急時モニタリングに適していることが明らかになった。
