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論文

The H-Invitational Database (H-InvDB); A Comprehensive annotation resource for human genes and transcripts

山崎 千里*; 村上 勝彦*; 藤井 康之*; 佐藤 慶治*; 原田 えりみ*; 武田 淳一*; 谷家 貴之*; 坂手 龍一*; 喜久川 真吾*; 嶋田 誠*; et al.

Nucleic Acids Research, 36(Database), p.D793 - D799, 2008/01

 被引用回数:51 パーセンタイル:71.25(Biochemistry & Molecular Biology)

ヒトゲノム解析のために、転写産物データベースを構築した。34057個のタンパク質コード領域と、642個のタンパク質をコードしていないRNAを見いだすことができた。

論文

Real-time HTTR condition monitoring with neural networks

鍋島 邦彦; 中川 繁昭; 牧野 純*; 工藤 和彦*

Proceedings of International Symposium on Symbiotic Nuclear Power Systems for 21st Century (ISSNP) (CD-ROM), p.142 - 147, 2007/07

2つのタイプのニューラルネットワークを用いて、HTTRの実時間状態監視を行った。自己相関型多層パーセプトロン(MLP)で、プラント全体の動特性をモデル化し、いろいろな種類の異常事象を検知することができた。もう一つのニューラルネットワークは、MLPが異常を検知した後、ヘリウム漏洩の発生時間と漏洩量を推定することができる。

論文

Integrated on-line plant monitoring system for HTTR using neural networks

鍋島 邦彦; 松石 智美*; 牧野 純*; Subekti, M.*; 大野 富生*; 工藤 和彦*; 中川 繁昭

Proceedings of 15th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-15) (CD-ROM), 6 Pages, 2007/04

HTTR(熱出力30MW)のオンライン監視システムにニューラルネットワークを適用した。本システムでは、幾つかのニューラルネットワークがそれぞれ独立に、異なる構成,入出力信号,学習則で、プラント動特性をモデル化している。その中の1つである自己相関型MLPは、正常な運転データのみで学習を行い、プラント全体に渡る信号を予測することで、リアルタイム監視を行うものである。そのほかのネットワークは、オンラインでの反応度予測及び監視,ヘリウムリークの監視を行う。オンラインテストの結果から、それぞれのニューラルネットワークが精度良い予測と信頼性のある異常検知をできることが示された。

論文

低放射性固体廃棄物に付着するPuの定量方法の検討

牧野 理沙; 富川 裕文; 雛 哲郎; 大曽根 隆; 黒巣 一敏; 福原 純一; 小林 健太郎; 株木 俊英*

核物質管理学会(INMM)日本支部第27回年次大会論文集(CD-ROM), 7 Pages, 2006/00

再処理技術開発センターは、低放射性固体廃棄物に付着する核物質量を保管廃棄物として適正に計量管理するため、測定方法の検討を行ってきた。TRPから発生した廃棄物中の核物質量を推定するために、数種類の既存の非破壊測定装置を使用して、小型廃棄物容器(カートンボックス)単位やドラム缶単位で測定を行ったところ、表面線量率の高い廃棄物にはPuが微量に含まれる傾向が見られたものの、TRPから発生する廃棄物は、含まれるCmの影響が大きく、Pu量を正確に測定することはできなかった。今後は、上記の試験を踏まえて、TRPの廃棄物測定に適した非破壊装置の調査・設計を行い、Puを定量する予定である。

報告書

H12: Project to establish the scientific and technical basis for HLW disposal in Japan, Supporting report 3: Safety assessment of the geological disposal system

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1410 2000-004, 462 Pages, 2000/04

JNC-TN1410-2000-004.pdf:63.73MB

None

報告書

H12: Project to establish the scientific and technical basis for HLW disposal in Japan, Supporting report 2: Repository design and engineering technology

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1410 2000-003, 714 Pages, 2000/04

JNC-TN1410-2000-003.pdf:114.88MB

None

報告書

H12: Project to establish the scientific and technical basis for HLW disposal in Japan; Project overview report

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1410 2000-001, 395 Pages, 2000/04

JNC-TN1410-2000-001.pdf:57.43MB

None

論文

Confidence building in safety assessment of geological disposal in Japan

宮原 要; 牧野 仁史; 高須 亜紀; 内藤 守正; 梅木 博之; 増田 純男

DisTec 2000, 0 Pages, 2000/00

地層処分の安全評価の信頼性をどのように示すべきかの検討例として,第2次取りまとめの安全評価における検討結果に基づき,(1)シナリオ,モデル,データの信頼性,(2)人工バリアと天然バリアの性能,(3)安全評価結果の妥当性,の3つの論点からそれぞれの具体例を整理した。

報告書

わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性; 地層処分研究開発第2次取りまとめ, 分冊3, 地層処分システムの安全評価

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-023, 529 Pages, 1999/11

JNC-TN1400-99-023.pdf:67.11MB

本報告書は第2次取りまとめの分冊3である。分冊1では,わが国において長期的に安定で地層処分にとって好ましい特性を有する地質環境を選ぶことが可能であることを示した。また,分冊2では,わが国の地質環境を考慮して適切に設計された処分場の仕様例を示した。これらによって,具体的な地層処分システムを明らかにした。本分冊は,専門部会報告書で示された指針に基づき,分冊1,分冊2で具体化したシステムを対象として安全評価を行ったものであり,9つの章から構成されている。

報告書

わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性; 地層処分研究開発第2次取りまとめ, 分冊2, 地層処分の工学技術

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-022, 704 Pages, 1999/11

JNC-TN1400-99-022.pdf:92.67MB

本報告書は,これまで核燃料サイクル開発機構が実施してきた処分技術の研究開発の成果を取りまとめたものである。その内容は,基本的に原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」に示された第2次取りまとめの処分技術の目標および課題に応えるものとなっている。また,総論レポート第IV章の「地層処分の工学技術」に示した内容を透明性と追跡性をもって技術的に支えるものである。

報告書

報告書

地層処分研究開発第2次取りまとめ; 第2ドラフト, 分冊3, 地層処分システムの安全評価

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-009, 505 Pages, 1999/04

JNC-TN1400-99-009.pdf:21.18MB

核燃料サイクル開発機構(以下,サイクル機構)では,平成9年4月に公表された原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」(以下,専門部会報告書)に従って,関連する研究機関等の協力を得つつ,地層処分に関わる研究開発を様々な分野において進めてきている。研究開発の全体目標は「わが国における地層処分の技術的信頼性」を示すことにあり,その成果を技術報告書(以下,第2次取りまとめ)として国に提出しその評価を仰ぐこととされている。第2次取りまとめは,平成4年に公表された第1次取りまとめの成果を受けて処分の枝術的信頼性を示し,国による評価を経て,処分事業を進める上での処分予定地の選定,安全基準の策定の技術的拠り所を与えるとともに,2000年以降の研究開発の具体化にとって極めて重要なものと位置づけられているものである。平成10年9月には,地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くため,専門部会報告書に示された個々の課題に対する研究開発の成果を中間的に整理した第2次取りまとめ第lドラフトを,専門部会に報告,発表した。第lドラフトを素材とした指摘や議論およびそれ以降の研究開発の進捗を踏まえて,このたび第2ドラフトをまとめた。第2ドラフトは総論レポートと専門部会報告書に示された主要な研究開発分野である「地質環境条件の調査研究」「処分技術の研究開発」及び「性能評価研究」のそれぞれに対応する3つの分冊から構成されている。本資料は,このうちの第2ドラフト分冊2「地層処分の工学技術」であり,総論レポートにおける処分技術に関する記述内容の詳細な技術的根拠を与えるものである。第2ドラフトの総論レポートと3つの分冊については,第lドラフト同様.地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を項くとともに,英語版を作成し国際的なレビューを受ける予定である。これらのレビューの結果も踏まえ,総論レポートと3つの分冊を2000年前までに完成させることとしている。また,あわせで第2次取りまとめの理解の一助とするため,地層処分に関する基本的な事項や知見に関する情報(例えは,地層処分の発想,評価の時間枠等)を提供することを目的として.別冊「地層処

報告書

地層処分研究開発第2次取りまとめ; 第2ドラフト, 分冊1, 地質環境条件の調査研究

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-007, 497 Pages, 1999/04

JNC-TN1400-99-007.pdf:26.32MB

核燃料サイクル開発機構(以下,サイクル機構)では,平成9年4月に公表された原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」(以下,専門部会報告書)に従って,関連する研究機関等の協力を得つつ,地層処分に関わる研究開発を様々な分野において進めてきている。研究開発の全体目標は「わが国における地層処分の技術的信頼性」を示すことにあり,その成果を技術報告書(以下,第2次取りまとめ)として国に提出しその評価を仰ぐこととされている。第2次取りまとめは,平成4年に公表された第l次取りまとめの成果を受けて処分の技術的信頼性を示し,国による評価を経て,処分事業を進める上での処分予定地の選定,安全基準の策定の技術的拠り所を与えるとともに,2000年以降の研究開発の具体化にとって極めて重要なものと位置づけられているものである。平成10年9月には,地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くため,専門部会報告書に示された個々の課題に対する研究開発の成果を中間的に整理した第2次取りまとめ第lドラフトを,専門部会に報告,公表した。第1ドラフトを素材とした指摘や議論およびそれ以降の研究開発の進捗を踏まえて,このたび第2ドラフトをまとめた。第2ドラフトは総論レポートと専門部会報告書に示された主要な研究開発分野である「地質環境条件の調査研究」「処分技術の研究開発」及び「性能評価研究」のそれぞれに対応する3つの分冊から構成されている。本資料は,このうちの第2ドラフト分冊l「地質環境条件の調査研究」であり,総論レポートにおけるわが国の地質環境に関する記述内容の詳細な技術的根拠を与えるものである。第2ドラフトの総論レポートと3つの分冊については,第1ドラフト同様,地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くとともに,英語版を作成し国際的なレビューを受ける予定である。これらのレビューの結果も踏まえ,総論レポートと3つの分冊を2000年前までに完成させることとしている。また,あわせて第2次取りまとめの理解の一助とするため,地層処分に関する基本的な事項や知見に関する情報(例えば,地層処分の発想,評価の時間枠等)を提供することを目的として,

報告書

地層処分研究開発第2次取りまとめ; 第2ドラフト, 総論レポート, 我が国における地層処分の技術的信頼性

増田 純男; 梅木 博之; 清水 和彦; 宮原 要; 内藤 守正; 長谷川 宏; 牧野 仁史

JNC TN1400 99-006, 475 Pages, 1999/04

JNC-TN1400-99-006.pdf:22.96MB

核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)では、平成9年4月に公表された原子力委員会原子力バックエンド対策専門部会報告書「高レベル放射性廃棄物の地層処分研究開発等の今後の進め方について」(以下、専門部会報告書)に従って、関連する研究機関等の協力を得つつ、地層処分に関わる研究開発を様々な分野において進めてきている。研究開発の全体目標は「わが国における地層処分の技術的信頼性」を示すことにあり、その成果を技術報告書(以下、第2次取りまとめ)として国に提出しその評価を仰ぐこととされている。第2次取りまとめは、平成4年に公表された第1次取りまとめの成果を受けて処分の技術的信頼性を示し、国による評価を経て処分事業を進める上での処分予定地の選定、安全基準の策定の技術的拠り所を与えるとともに、2000年以降の研究開発の具体化にとって極めて重要なものと位置づけられているものである。平成10年9月には、地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くため、専門部会報告書に示された個々の課題に対する研究開発の成果を中間的に整理した第2次取りまとめ第1ドラフトを、専門部会に報告、公表した。第1ドラフトを素材とした指摘や議論およびそれ以降の研究開発の進捗を踏まえて,このたび第2ドラフトをまとめた。第2ドラフトは総論レポートと専門部会報告書に示された主要な研究開発分野である「地質環境条件の調査研究」、「地層処分の工学技術」及び「地層処分システムの安全評価」のそれぞれに対応する3つの分冊から構成されている。本資料はこのうちの総論レポートであり、専門部会報告書の主に第1部で明らかにされた第2次取りまとめに盛り込まれるべき技術的内容に対して総合的に応え、地層処分の事業や安全規制を進める上で必要となる包括的な技術情報を与えるとともに、意思決定にかかわる関係者の判断の技術的根拠を提供することを目指したものである。その記述を支える技術的根拠となる研究開発の成果の詳細については、第2ドラフトの3つの分冊に示されている。第2ドラフトの総論レポートと3つの分冊については、第1ドラフト同様、地層処分に関連する領域の専門家の方々から研究開発の内容や進捗状況について忌憚のない指摘や議論を頂くとともに、英語版を作成し国際的なレビューを受ける予定である。これらのレビ

口頭

低放射性固体廃棄物に付着するPuの定量方法の検討

牧野 理沙; 株木 俊英*; 富川 裕文; 雛 哲郎; 大曽根 隆; 黒巣 一敏; 福原 純一; 小林 健太郎

no journal, , 

再処理技術開発センターは、低放射性固体廃棄物に付着する核物質量を保管廃棄物として適正に計量管理するため、測定方法の検討を行ってきた。東海再処理工場(TRP)から発生した廃棄物中の核物質量を推定するために、数種類の既存の非破壊測定装置を使用して、小型廃棄物容器(カートンボックス)単位やドラム缶単位で測定を行ったところ、表面線量率の高い廃棄物にはPuが微量に含まれる傾向がみられたものの、TRPから発生する廃棄物は、含まれるFPの影響が大きく、Pu量を正確に測定することはできなかった。今後は、上記の試験を踏まえて、TRPの廃棄物測定に適した非破壊装置の調査・設計を行い、Puを定量する予定である。

口頭

ニューラルネットワークを用いた高温工学試験研究炉(HTTR)の運転監視

鍋島 邦彦; 中川 繁昭; 牧野 純*; 松石 智美*; Subekti, M.*; 大野 富生*; 工藤 和彦*

no journal, , 

ニューラルネットワークを用いた総合的な原子力プラント運転監視システムを開発し、HTTRにオンラインで適用した。反応度投入事象を模擬した「制御棒引抜き試験」と、冷却材喪失事象を模擬した「循環器回転数低下試験」及び「循環器2台停止試験」時に、リアルタイムでの運転状態を監視した結果、これらの異常検知・診断が可能であることが明らかになった。

口頭

電子式ポケット線量計のためのベータ線及び中性子線実用校正装置の検証試験

木村 大介; 曳沼 裕一; 田邊 正規; 牧野 達也; 前川 嘉治; 速田 憲一*; 汐谷 純哉*; 野原 尚史; 星 勝也; 辻村 憲雄; et al.

no journal, , 

現在、高速増殖原型炉もんじゅで使用している電子式ポケット線量計(ベータ線及び中性子線用)は外部機関で校正されているが、自社校正により工程管理の自由度を高めるため、実用校正装置を開発した。ベータ線用校正装置は、大きさ100$$times$$72$$times$$110mmのアクリル製で、線量計固定部、線源固定部及びシャッターからなり、1台ずつ校正する。中性子線用校正装置は、直径400mm$$times$$400mmのポリエチレン製円筒で、中心に線源固定用の孔、同心円状に線量計固定用の孔が6か所配置されている。速中性子線, 熱中性子線を同時に校正でき、1度に6台が照射可能である。本研究では、製作した校正装置について各種評価試験を実施し、装置の性能を検証した。

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