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湊 和生; 辻本 和文; 田辺 博三*; 藤村 幸治*
日本原子力学会誌ATOMO
, 59(8), p.475 - 479, 2017/08
本稿は、日本原子力学会「放射性廃棄物の分離変換」研究専門委員会において、国内外における分離変換技術や関連する技術の研究開発状況について調査・分析してきた結果を基に、長寿命核種の分離変換技術の現状について、4回に分けて紹介するものである。第1回にあたる本稿では、分離変換の意義は何であるのかを解説するとともに、分離変換を効果的・効率的に行うために研究開発が進められている分離変換のシステムについて解説する。分離変換の意義については、放射性廃棄物を経口摂取した場合の被ばく線量で定義される潜在的有害度低減の観点から、使用済み燃料の潜在的有害度が原料とした天然ウランの潜在的有害度を下回るまでに要する時間はおよそ10万年であるが、再処理後は約1万年、分離変換後は数百年まで短縮されることを示した。また、潜在的な吸入摂取毒性の低減にはMAの分離変換の効果が顕著であることから、数十万年の超長期にわたる人間活動や地殻変動の予測等に相当の不確実性が伴うことから、分離変換は処分場影響の不確実性低減にも寄与すると考えられることを示した。分離変換システムについては、総合的なシステムとして分離変換技術を捉えた場合、比較的有望な概念として考えられている発電用の高速炉を用いたシステム(高速炉利用型)と核変換専用の小規模な燃料サイクルを商用発電サイクルに付加したシステム(階層型)を紹介するとともに、プルトニウムや核分裂生成物を核変換対象とするその他のシステムも紹介した。
東 嘉三*; 澤田 昌久*; 北川 一男*; 小松 史明*; 尾上 俊雄*; 本間 克彦*; 古屋 武義*; 草道 龍彦*; 名倉 周武*; 田辺 博三*
PNC TJ116 84-03VOL1, 21 Pages, 1984/08
PNC-TJ116-84-03VOL1.pdf:1.21MB
ジルカロイ軽水炉ハルの処理として,急速高温加熱炉を用いることによる表面酸化物層の剥離除去の可能性とジルカロイハルを酸化物にする条件,そして得られた酸化物粉体をHIP法,ホットプレス法,そして燃結法によって,セラミック固化体へ転換処理する方法が検討された。この結果,ジルカロイハルの表面酸化層の剥離除去はジルコニウム金属の酸化層が明確な境界物を作らない理由により,難かしいと判断された。ハルを酸化物に変化させる方法は熱サイクル法を用いることによって効率よく処理できることがわかった。固化体への転換はいずれの方法でも可能であるが,処理肯定の複雑さと粉体の飛散が実処理に対問題となることが明らかになった。FBRステンレスハルの処理はエレクトロスラグ法が試みられ,TRU物質の除去効果が調査された。TRU物質の模擬にはH-0とC-0が使用された。この結果,H-0はC-0と比べ除去が困難であることが熱力学的理論ならびに実験的に確認された。また,スラグは酸性スラグが良好であることを見出した。エレクトロスラグ処理法にしようする溶融炉の遠隔操作性が検討され,さらに処理された固化体の処分用パッケージに要求される性能について調査がなされた。
CO
佐藤 章一; 亀頭 直樹*; 田辺 博三*; 貴家 憲彦*; 団野 晧文; 品川 睦明*; 田村 孝章*; 内藤 奎爾
Chemistry Letters, 1973(9), p.1015 - 1016, 1973/09
COを混合した1%NO混合CO系の線量計を炉内照射して、生成するCOのCOに対する比放射能比を、ラジオガスクロマトグラフィーによって測定した。この方法により通常の非放射性炭酸ガス線量計より1~2桁高い感度で数+kradまでの線量測定が可能となった。
河田 東海夫; 坪谷 隆夫*; 田辺 博三*; 吉村 公孝*; 浅野 英一*; 大内 仁*
no journal, ,
IAEA主催原子力施設における知識マネジメントに関する国際会議で、日本の地層処分計画における知識マジメント計画の現状を報告する。
江藤 次郎*; 鈴木 圭*; 田辺 博三*; 中山 雅; 棚井 憲治; 須山 泰宏*
no journal, ,
地層処分の性能確認モニタリングに関する技術開発では、モニタリング機器の設置に伴う、放射性物質の移動に係る潜在的水みちの形成を防ぐため、地中無線モニタリングが国内外において注目を集めている。そのため、原子力環境整備促進・資金管理センターでは日本原子力研究開発機構及びフランス放射性廃棄物管理公社(ANDRA)と低周波電磁波を用いた地中無線技術に関する共同研究を実施しており、その中のテーマとして地中無線送信機からのデータをより遠方に送るための中継システムを開発し、幌延深地層研究センターにおける原位置試験を実施したので、報告する。