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三枝 純; 田川 明広; 操上 広志; 飯島 和毅; 吉川 英樹; 時澤 孝之; 中山 真一; 石田 順一郎
Mechanical Engineering Journal (Internet), 3(3), p.15-00609_1 - 15-00609_7, 2016/06
福島第一原子力発電所の事故後、原子力機構は福島県内の学校施設を効果的に除染するための方法を構築するため各種の除染実証試験((1)校庭の線量低減対策、(2)遊泳用プール水の浄化、(3)遊具表面の除染)を実施した。これらの除染実証試験を通して、(1)校庭の線量低減対策では、校庭の表土を剥ぎ取り深さ1mのトレンチに埋設することで線量を大幅に低減できること、(2)遊泳用プール水の浄化では、水中の放射性セシウムを回収するために凝集沈殿法が有効であること、(3)遊具表面の除染では、鉄棒や砂場の木枠といった遊具に対する除染効果は遊具の材質や塗装の条件により大きく依存すること、等の知見を得た。本稿では、これらの除染実証試験についてレビューする。
三枝 純; 田川 明広; 操上 広志; 飯島 和毅; 吉川 英樹; 時澤 孝之; 中山 真一; 石田 順一郎
Proceedings of 23rd International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-23) (DVD-ROM), 5 Pages, 2015/05
福島第一原子力発電所の事故後、原子力機構は福島県内の学校施設を効果的に除染するための方法を構築するため各種の除染実証試験((1)校庭の線量低減対策、(2)遊泳用プール水の浄化、(3)遊具表面の除染)を実施した。これらの除染実証試験を通して、(1)校庭の線量低減対策では、校庭の表土を剥ぎ取り深さ1mのトレンチに埋設することで線量を大幅に低減できること、(2)遊泳用プール水の浄化では、水中の放射性セシウムを回収するために凝集沈殿法が有効であること、(3)遊具表面の除染では、鉄棒や砂場の木枠といった遊具に対する除染効果は遊具の材質や塗装の条件により大きく依存すること、等の知見を得た。本稿では、これらの除染実証試験についてレビューする。
石田 順一郎
FBNews, (446), p.1 - 5, 2014/02
原子力機構が福島で行っている環境回復などオフサイトの活動のうち、福島環境安全センターが中心となって活動している事項について紹介する。
石田 順一郎
原子力システムニュース, 24(1), p.17 - 23, 2013/06
原子力機構は平成23年3月11日の東日本大震災発生直後、災害対策基本法に基づく指定公共機関として、理事長を本部長とする事故対策本部を立ち上げ、また、同年5月には、福島における諸業務を一貫して実施する組織として、現在の福島技術本部の前身である福島支援本部を立ち上げた。本組織を中心として、これまで機構内各拠点・部門からの協力を得て、環境モニタリングや各種除染実証試験などの環境修復や福島の復興に向けた取り組みを継続して実施しており、これまで福島を中心に福島環境安全センターが展開してきた四つの活動((1)環境における放射線状況を把握するための「環境モニタリング・マッピング」、(2)除染モデル実証事業の概要、(3)環境回復に向けた研究開発、及び(4)情報発信)の要点を概説する。
石田 順一郎
放影協ニュース, (73), p.1 - 3, 2012/10
福島における除染関連業務の中から、除染作業実施に関する基本的考え方、除染現場の放射線管理に重点をおいて紹介する。
石田 順一郎
エネルギーレビュー, 32(3), p.28 - 31, 2012/03
日本原子力研究開発機構は、その人材・研究施設を活用し最大限の貢献を果たす観点や東電福島第一原子力発電所事故に対する中長期的な対応の観点から、2011年5月当初に理事長を本部長とする「福島支援本部」を設置した。同年6月末には福島市内に、現在の「福島環境安全センター」の前身である福島事務所を設置し、(1)福島地区における関係機関との連絡・調整及び協力、(2)環境修復,、(3)放射線モニタリング・マッピング、(4)遠隔放射線測定技術の開発、(5)放射性物質の環境動態、線量解析等の研究等を行ってきている。本稿では、これら一連の業務のうち、特に、上記(2)及び(3)について概説する。
石田 順一郎
保健物理, 46(1), p.5 - 6, 2011/03
第44回の研究発表会を2011年6月15日から17日までの3日間、茨城県水戸市で開催すべく準備を進めている。本年は、日本保健物理学会の前身であるHealth Physics Society日本支部結成準備委員会発足(1961年9月)からちょうど50周年にあたる。半世紀という一つの節目の年でもあり、その記念すべき大会を、日本で初めて原子の火がともった地、また、「保健物理」発祥の地、でもある茨城で開催することとなり、当地の組織を代表して、大会長を務めることになったため、学会の歴史を振り返るとともに、大会参加をアピールする。(開催日時を2011年10月17日18日に変更)
石田 順一郎
文部科学時報, (1571), p.32 - 33, 2007/01
日本における原子力の必要性を踏まえ、日本の原子力防災体制整備の状況,平成18年の国の原子力総合防災訓練,今後の原子力防災体制のあり方などについて言及。
石田 順一郎
Protection of the Environment from the Effects of, 0 Pages, 2003/00
低レベル放射性廃棄物管理プログラムに関して、廃棄物データ整備状況、処理処分フローの検討方法及び検討結果、今後の基本計画等を報告する。さらに、原子力二法人統合準備会議に報告した廃止措置及び放射性廃棄物の処理処分関連費用の試算例について、評価の考え方、前提条件、評価結果等を報告する。
石田 順一郎; 高橋 啓三; 野村 保
The First Asian and Oceanic Congress for Radiation Protection (AOCRP-1), 0 Pages, 2002/00
サイクル機構及び原研は、災害対策基本法に定める指定機関として「原子力緊急時・支援研修センター」を設置した。本センターは、原子力災害が発生した場合、オフサイトセンター等で実施される原子力防災活動への技術的支援を行う活動拠点となるものであり、今回、その機能の概要を紹介する。
石田 順一郎; 今熊 義一; 江尻 英夫; 水庭 春美; 秋山 聖光; 川崎 位; 田中 裕史; 米澤 理加; 栗俣 智行*; 小沢 友康*; et al.
JNC TN8410 98-002, 112 Pages, 1998/09
再処理施設の工程運転状況に応じた的確な放射線管理上の対応を図るため、蓄積された熟練放射線管理員の対応経験や過去の実績情報(モニタ変動、特殊放射線作業報告書等)を反映した放射線監視・管理支援システムを研究開発する。本研究は、平成8年度からの国の原子力施設等安全研究年次計画に登録している。平成9年度は、支援システムの構築に係る検討・調査とし、1.各種データ収集、2.業務分析、3.支援システム構築案の検討、4.市場調査を実施した結果、各システムについて、以下の成果が得られた。(1)放射線監視支援システムの開発定置式モニタ及び排気モニタによる放射線監視について、システムとして迅速かつ的確に支援するために必要な知識・経験等のデータを整理・分類した。また、システム構築に必要な作業状況、過去の履歴、放射線管理員の基本行動等の項目を抽出することによって、具体的な推論方法について案を整理することができた。(2)放射線作業管理対応支援システムの開発放射線作業計画時における「線量当量の推定」の助言・指導業務の全体像を明確化し、システム構築に必要な作業場所の線量当量率・作業時間等の情報項目の抽出・システム化の概念設計を行った。また、抽出した項目について熟練者の知識・経験データを収集し、作業内容・作業場所等の項目で分類した。 データを収集し、作業内容・作業場所等の項目で分類した。
石田 順一郎; 今熊 義一; 江尻 英夫; 水庭 春美; 川崎 位; 田中 裕史; 米澤 理加
PNC TN8410 98-061, 87 Pages, 1997/10
再処理施設の工程運転状況に応じた的確な放射線監視・管理を行うため、蓄積された経験を反映した放射線管理支援システムの開発を行うことが必要である。本研究は、(1)放射線監視支援システムの開発(2)放射線作業管理対応支援システムの開発の2項目からなり、国の原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録されている。本研究を通し、放射線監視・管理の高度化を図り、施設の安全性の向上に努めていく。本報告書は、初年度である平成8年度の研究成果をとりまとめたものである。
石田 順一郎; 二之宮 和重; 大西 俊彦; 堀越 義紀; 長谷川 憲一
PNC TN8440 96-008, 183 Pages, 1996/03
ガラス固化技術開発施設は、平成4年4月に施設が竣工し、同年5月からコールド試運転を行い、平成6年9月2日に管理区域を設定した。その後、平成7年1月31日からホット試験運転(HT-95-1)を開始したが、同年2月22日に溶融炉ガラス流下停止事象が発生したため同年3月1日に試験運転を終了し、引き続き本事象に係わる復旧作業を行い、同年8月31日に復旧作業が全て終了した。同年9月18日からホット試験運転(HT-95-2)を開始し、同年10月26日に最終使用前検査(線量当量率等の検査)を受検し、翌日ホット試験運転(HT-95-2)が無事終了した。同年12月1日に使用前検査合格証が交付された。管理区域設定からホット試験運転(HT-95-2)終了までの間、個人被ばく管理及び作業環境管理において特に問題はなかったが、排気監視において第2付属排気筒から14Cが放出基準値未満であるものの検出下限値を若干上回る放出が確認された。本報告書は、ガラス固化技術開発施設の放射線管理について、管理区域立ち上げから使用前検査合格まで実施した業務の経緯、定常放射線管理、作業管理、排気の監視及び管理区域立ち上げ時の改善等について取りまとめたものである。
石田 順一郎; 二之宮 和重; 猿田 順一; 神 和美; 森藤 将之; 米澤 理加
PNC TN8410 95-048, 143 Pages, 1995/03
再処理施設の放射線管理上の特徴は、1.酸・アルカリ等の化学形態の異なる特殊なプロセスにおいて、多量の放射性物質が随所に存在・移動すること、2.管理対象の放射線が、原子炉等で想定される線だけでなく、線、線、低エネルギ-線及びn線が混在すること等にある。したがって広範な作業エリアをカバーすることはもとより、個々のプロセスの特性に応じた多種多様な放射線監視や管理技術を備え、施設の安全確保を図ることが必要である。当初、再処理施設における放射線管理情報は、中央安全管理室(分析所G220)において集中一元化さていたが、昭和52年頃から廃棄物処理、貯蔵関係施設等の関連施設が相次いで増設されたことに伴い、放射線管理設備は増設各建屋の安全管理室やプロセス制御室等に分散配置される状況となった。これら分散化した放射線管理設備を、再度、一元化して集中管理し、効果的な安全管理支援を行うためには、計算機に接続したシステムを構築することにより本来の機能を一層有効に活用できるものと考え、平成元年度から放射線管理情報処理システムを構築・整備してきている。本報告書は、既に構築されている放射線管理情報処理システムの概要を総括するとともに、今後、より一層の充実化を図ることを目的として、放射線管理業務処理手法、計算機化処理区分・処理方式、最適化システム及び実施工程等の整備方法について再検討した結果を取りまとめたものである。関連業務を展開していくうえでの基礎資料として活用していく。
石田 順一郎; 二之宮 和重; 猿田 順一; 田崎 隆
PNC TN8410 95-078, 38 Pages, 1995/01
プルトニウムの空気中放射性物質濃度の管理は、定置式ダストモニタによる連続監視及び空気吸引ろ紙に捕集されたプルトニウムの放射能を測定することで行っている。この時、ろ紙上には、自然放射性核種であるRn-Tn娘核種も同時に捕集されるため、集塵中及び集塵直後は、低い放射能レベルのプルトニウムの有無の判断及び定量が困難である。また、プルトニウムによる内部被ばくが発生した場合、被ばく線量の評価においては、プルトニウムの粒子径が重要となるが、これまではプルトニウムの粒子径を迅速に測定・評価することが困難であった。そこで、Rn-Tn娘核種を弁別し、迅速にプルトニウムの空気中放射性物質濃度及び粒子径の測定・評価を実施するため、放射能画像解析手法を用いたRn-Tn娘核種の弁別測定法及びプルトニウム粒子径測定法の開発を実施した。本開発の結果、空気吸引ろ紙上のRn-Tn娘核種の放射能が約2Bq/試料まで共存したとしても、プルトニウムの弁別評価が可能であり、この条件下で約0.073Bqのプルトニウムを定量することができた。また、Rn-Tn娘核種の放射能が約10Bq/試料の共存条件下で、再処理施設におけるSUP239/Puの立入規制値(4.7x10/SUP-9Bq/cm/SUP3)を評価することができた。本装置は、10分の測定時間で上記の空分中放射性物質濃度の弁別評価が可能であることから、緊急時における放射線管理対応の一つの手法として十分有効である。プルトニウムの粒子径については、カスケードインパクタ法で測定した空気力学的放射能中央径(以下、「AMAD」という。)と比較・評価した結果、カスケードインパクタ法による測定値約34mに対して、本方法による評価では、PuO/SUB2の密度を11.46g/cm/SUP3と仮定すると約45ミューmであり、良い一致を示した。
石田 順一郎; 二之宮 和重; 田崎 隆; 小池 雄二*; 石松 信彦*
PNC TN8410 95-041, 27 Pages, 1994/12
放射性物質の吸入摂取による内部被ばく線量評価では、年摂取限度(以下「ALI」という。)が吸入した放射性物質の空気力学的放射能中央径(以下「AMAD」という。)を1mと仮定して得られた値であるため、実際に吸入した放射性物質のAMADが著しく異なる場合は粒径による補正を行う必要がある。しかし、実際の放射線作業環境中における放射性エアロゾルの粒径分布等に関する報告例はほとんどないのが現状である。そこで、プルトニウム転換技術開発施設(以下「転換施設」という。)で実施された工程設備の更新工事に伴う代表的な放射線作業環境中におけるPu(酸化プルトニウム)エアロゾルの粒径分布測定を行った。その結果、更新した各工程設備の切断作業に伴い発生するエアロゾルの粒径分布に有意な差はなく、AMADとしては約3m、幾何標準偏差(以下「g」という。)は約2であった。
石田 順一郎; 大峰 守; 児玉 浩一; 青沼 利行; 永井 博行
PNC TN8410 94-255, 35 Pages, 1994/08
再処理施設においてセル内等の線と線とが混在する場所で作業を行う場合、作業環境測定や作業者の被ばく管理において線のみならず線についての測定、評価も重要である。線線量当量を測定する方法の一つとして、電離箱式サーベイメータを用いる方法があるが、線感度のエネルギー依存性が大きいことや線測定時に高エネルギーの線が電離箱壁を通過して線として測定される等の問題があり、これまで十分な作業管理を行ったにもかかわらず予想外の高い被ばくを受けることもあった。そこで、線線量当量評価の精度向上を図るため、近年メーカーにより/線測定用に開発された電離箱式サーベイメータの特性試験を実施し、そのデータを基にメーカーとの調整を図り、再処理施設の放射線管理業務への導入を検討した。また、従来から線線量当量測定に使用している測定器についてもその特性を再評価した。その結果、新型電離箱式サーベイメータは、再処理施設における線及び線測定において有効であり、使用可能であることが明らかとなった。本報告書では、従来から使用している測定器の線及び線に対するエネルギー特性、方向依存性等の特性を調査した結果も合わせて報告する。
堀内 信治; 石田 順一郎
Proceedings of 4th International Conference on Nuclear Fuel Reprocessing and Waste Management (RECOD '94), 0 Pages, 1994/00
東海再処理施設は、1977年の操業開始以来、約680トンの使用済み燃料を処理してきた。運転時に発生する放射性気体廃棄物は洗浄、ろ過等を経て排気筒から大気中に放出される。主要な放射性核種はクリプトン85、トリチウム、炭素14、放射性ヨウ素であり、その他のものとして、排気中に含まれるダスト状の放射性物質がある。これらの放出状況については、排気筒に設置された排気モニタリングシステムにより監視・測定を実施しており、大気放出にかかる規定・基準類を十分に下回ることを確認している。本発表は、1991年10月より測定・報告を開始した炭素14に重点を置き、捕集・測定原理や、捕集装置の構造等について紹介する。
堀内 信治; 石田 順一郎
Proceedings of 4th International Conference on Nuclear Fuel Reprocessing and Waste Management (RECOD '94), 0 Pages, 1994/00
東海再処理施設は、1977年の操業開始以来、約680トンの使用済み燃料を処理してきた。運転時に発生する放射性気体廃棄物は洗浄、濾過等を経て排気筒から大気に放出されるが、主要な放射性核種はクリプトン-85、トリチウム、炭素-14及び放射性ヨウ素であり、その他の物としては排気中に含まれるダスト状の放射性物質がある。これらの放出状況については排気モニタリングシステムにより測定・監視を実施しており、大気放出に係る規定・基準類を十分に下回っていることを確認している。本発表は1991年10月から測定した炭素-14に重点を置き、排気モニタリングシステムについて概要を紹介する。
大関 清; 秋山 聖光; 石田 順一郎
PNC TN8410 93-286, 73 Pages, 1993/11
1993年11月上旬に、東京にて開催された国際呼吸保護協会主催の第6回「呼吸保護に関する国際会議」において、「核燃料施設における呼吸保護具の取扱経験」と題して発表する機会を得た。発表内容とともに、上記国際会議の概要について紹介する。