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熊原 忠士; 八木 秀之; 小沢 皓雄; 竹田 忠義; 大内 勲; 清水 和明
IEEE Transactions on Nuclear Science, NS-26(1), p.746 - 749, 1979/00
専用CAMACメモリを使って構成するマルチ・チャンネル・アナライザが開発され、この特徴は、計算機採用によるマルチ・チャンネル・アナライザの柔軟性と、ハードワイアによるマルチ・チャンネル・アナライザの高性能特性を合わせもつものとなっている。このCAMAC型アナライザのデータのアキュムレーションは、MCAタイマ、メモリ・コントローラ、4KWメモリ、CRTドライバなどの専用CAMACモジュールで行われ、このデータは収集後。CAMACデータウェイを介して、任意に選択される各種のリードアウト装置に転送されるようになっている。ここではこれらのCAMACモジュールの構成と機能およびこれらのモジュールを使って構成したマルチ・チャンネル・アナライザの構成と動作について述べている。
熊原 忠士; 八木 秀之; 猪俣 新次; 大内 勲; 竹田 忠義
IEEE Transactions on Nuclear Science, 25(1), p.485 - 488, 1978/01
被引用回数：1マイクロ・コンピュータを内蔵したクレート・コントローラで構成される、マイクロCAMAと呼ばれる経済的なCAMACシステムを使って、ガンマ線測定システムのインテリゼント端末を構成した。このマイクロCAMACシステムは、各種の波高分析器の収集データを中央の大型計算機に転送して、高精度で迅速なデータ処理を行うものである。ここではこの端末制御用のマイクロCAMACシステムのハードウェア構成と制御用ソフトウェアについて述べている。このマイクロCAMACシステムはすべてCAMACモジュールで構成され、柔軟性が高く、制御プログラムはROM(読み出し票用メモリ)に前もって書き込まれているため、操作が容易であり、しかも使用者の便を計るため、BASICインタープリンタを備え、プログラムや計算が容易に行えるようになっている。
竹田 秀之; 宇佐美 正行; 広沢 尚教; 藤田 喜久; 小谷 美樹; 小又 和洋*
no journal, ,
独立行政法人日本原子力研究開発機構(以下「原子力機構」という。)は、「核原料物質,核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律」及び「国際規制物資の使用等に関する規則」に基づき文部科学省へ、保有する国際規制物資の計量管理報告を行っている。原子力機構核不拡散科学技術センターでは、各施設から文部科学省へ報告する国際規制物資に関する計量管理報告データを一元的に管理するために、全社核物質管理システムを構築し、データベース化を図っている。本システムは、操作及びメンテナンスが容易なパソコンを利用して構築したものであり、社内回線を利用し全社にネットワーク化を図っている。また、本システムは、計量管理にかかわる報告用データの処理機能やデータ間の整合性のチェック機能の強化はもとより、プルトニウム管理状況等にかかわる公開データの抽出,集計の処理を可能とする機能も有している。本報告では、本システムのこれらの機能等について紹介する。
竹田 秀之
no journal, ,
独立行政法人日本原子力研究開発機構(以下「原子力機構」という。)は、「核原料物質,核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律」及び「国際規制物資の使用等に関する規則」に基づき文部科学省へ、保有する国際規制物資の計量管理報告を行っている。原子力機構核不拡散科学技術センターでは、各施設から文部科学省へ報告する国際規制物資に関する計量管理報告データを一元的に管理するために、全社核物質管理システムを構築し、データベース化を図っている。本システムは、操作及びメンテナンスが容易なパソコンを利用して構築したものであり、社内回線を利用し全社にネットワーク化を図っている。また、本システムは、計量管理にかかわる報告用データの処理機能やデータ間の整合性のチェック機能の強化はもとより、プルトニウム管理状況等にかかわる公開データの抽出,集計の処理を可能とする機能も有している。本件では、本システムのこれらの開発ポイント,機能等について発表する。
中村 仁宣; 竹田 誠一; 清水 靖之; 竹田 秀之; 青木 里英; 白藤 雅也; 北尾 貴彦; 宮地 紀子
no journal, ,
IAEAにおいて事故後の施設に対する保障措置ガイドライン(関連廃棄物管理を含む)を検討する専門家会合にて、東海再処理施設(TRP/PCDF)の廃止措置と保障措置の関係を報告する。アクセス困難な事故後の施設の場合、一般的には廃止措置に移行することから、通常の施設の廃止措置で実施する保障措置対応が参考例となる。また、通常の施設でも事故後の施設でも核物質の除去や廃棄物管理が主たる活動になっていく。一方、事故後の施設はアクセス困難なため、通常の査察ができないことから、アクセス状況に応じて別な手段を講じる必要があると考えられる。本報告では、東海再処理施設の廃止措置の概要と各段階における計量管理及び保障措置対応について報告するものである。
