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春山 保幸; 瀧澤 春喜; 細野 雅一; 水橋 清*; 中村 義輝*; 兼谷 聡*; 浅井 孝博*; 川畑 道子*; 今井 浩二*
JAEA-Review 2013-059, JAEA Takasaki Annual Report 2012, P. 177, 2014/03
2012年度のサイクロトロンにおけるビームタイムは2243.5時間であった。そのうち、バイオテクノロジーや医療分野の利用時間が最も多く、全体の1/4の利用時間を占める。外部への利用提供は17%であった。一方、静電加速器における利用日数は490日であった。そのうち、基盤技術分野の利用が46%と半分近くの利用割合を占めたが、宇宙材料の照射と原子炉材料の照射利用も多く、それぞれ18%, 15%の利用割合を占めた。外部への利用提供は8%程度であった。
水橋 清; 瀧澤 春喜; 細野 雅一; 中村 義輝*; 兼谷 聡*; 望月 誠互*; 浅井 孝博*; 川畑 道子*; 大工原 和子*
JAEA-Review 2012-046, JAEA Takasaki Annual Report 2011, P. 171, 2013/01
平成23年度は東日本大震災(平成23年3月11日)の影響を大きく受けた年であった。4月から予定していた加速器利用は5月中旬からの開始となり約1.5か月間利用できなかった。しかし、この期間に計画したビームタイムは運転開始後の隔週土曜日を実験利用日とすること等で補った。また、7月から9月までの3か月間の昼間の使用電力量を前年比で15%削減する要請に応えるため、昼間のサイクロトロンの利用を消費電力の少ないビーム条件(H,D: 20MeV)に制限することで削減を図った。こうした外部変化に対応するため、上期の実験計画を再募集し前年度末に作成したビームタイムの割付を見直すことで運転計画の調整を行った。これらの結果、昼間の使用制限値3600kWに対して、期間中3200kW以下と削減要請に十分応えた。また、年間を通してほぼ予定通りのビームタイム(時間/日数)が利用された。
田中 進; 福田 光宏; 西村 浩一; 細野 雅一; 渡辺 博正; 山野 直樹*
Journal of Nuclear Science and Technology, 37(Suppl.1), p.840 - 844, 2000/03
IRACコードシステムを、TIARA施設での各種放射線環境で生成する放射性核種と放射能を計算できるように改訂した。本コードシステムは、150MeV以下の中性子、陽子、重陽子及びHe, 500MeV以下のC, N, O, Ne及びArを入射粒子として、3次元多重層体系における核種の生成・消滅計算が可能である。システムには、放射化断面積、崩壊・光子放出データ及び原子質量等の物理データファイルが用意されている。入力データは、入射粒子、ターゲット、照射・冷却時間、及び計算・出力条件である。NeイオンをCoターゲットに入射させた場合に生成する放射能の計算値と測定値の比較を行った。
渡辺 博正; 田中 進; 西村 浩一; 細野 雅一
JAERI-Review 95-019, p.245 - 246, 1995/10
平成6年度に提供されたマシンタイムは、サイクロトロンが212日、タンデム加速器が148日、シングルエンド加速器が140日、イオン注入装置が125日であった。これらのマシンタイムの研究分野別の割合、利用形態別の割合を図で示す。また、採択された実験課題数の推移や7年度の利用計画についても報告する。
細野 雅一; 新井 英彦; 藍沢 正樹*; 下岡 敏雄*; 清水 建*; 杉山 昌*
水処理技術, 36(5), p.11 - 17, 1995/00
汚泥の脱水等の工程で生じる脱離液は、生物によっては分解されにくい有機成分を多量に含むため通常の活性汚泥法では処理が困難であり、効果的な処理技術の開発が望まれている。本研究では、このような汚泥脱離液を、先ず、回分式活性汚泥法で化学的酸素要求量(COD)を90%程度除去した後、電子線照射とオゾン酸化を併用して処理する試験を行った。この併用法により6kGyの照射でCODは20mg/lに低減された。この低減効果は、0.6mg/lの銅イオン(II)を添加することにより著しく増大した。反応機構及びモデルプラントについても検討を加えた。
細野 雅一; 新井 英彦; 藍沢 正樹*; 下岡 敏雄*; 山本 一郎*; 清水 建*; 杉山 昌*
JAERI-M 93-007, 35 Pages, 1993/02
下水汚泥の脱水工程等から生じる汚泥脱離液は、生物によっては分解されにくい有機成分を含んでいるため、通常の活性汚泥法では処理が困難である。本研究では、3気圧までの加圧下で酸素を過飽和に溶解させた後に電子線照射を連続的に行うことが可能な試験装置を用いて、汚泥脱離液の処理法を検討した。まず、アゾ染料(Acid Red 265)の230nmにおける吸光度の減少に対する溶存酸素濃度の効果を調べ、酸素3気圧加圧では12kGyまで十分な酸素の供給ができることを示した。次いで、皮革工場廃水から生じた汚泥脱離液について処理試験を行った。この試験では前処理により亜硝酸を除去したが、この処理により化学的酸素要求量(COD)は200mg/lから53mg/lに低減した。この前処理済液を酸素飽和状態で照射し、生分解度の変化を調べた。その結果、7kGy照射後、生物処理を行うことによりCODは30mg/lに低減された。
細野 雅一; 新井 英彦; 藍沢 正樹*; 山本 一郎*; 清水 建*; 杉山 昌*
Applied Radiation and Isotopes, 44(9), p.1199 - 1203, 1993/00
被引用回数:22 パーセンタイル:86.8(Chemistry, Inorganic & Nuclear)電子線照射により水中の有機物を効率よく酸化分解させる方法として、予じめ1~3気圧の加圧下で酸素を高濃度に溶解させてから照射する方法をアゾ染料(Acid Red)水溶液を用いて検討した。その結果、溶存酸素濃度を高めると、照射による芳香環の開裂、全有機炭素の減少が効果的に起き、特に3気圧加圧の場合、5~14kGyの照射に必要な酸素が供給されたことが明らかとなった。
G.Zhu*; 新井 英彦; 細野 雅一
J. Radiat. Res. Radiat. Process., 9(1), p.54 - 58, 1991/02
廃水の吸着処理に用いた活性炭を電子線照射により再生する方法の検討を行った。資料には、モデル廃水(ウラリル硫酸ソーダ水溶液)を吸着処理した粒状活性炭を用いた。酸素、チッ素、水蒸気の各気流中で2MeVの電子線照射を行い、照射済炭の吸着性能を、よう素吸着性能から評価した。その結果、チッ素気流中照射が、吸着性能の回復に最も効果的であり、また、重量損失もほとんど起きないことが判明した。吸着性能の回復は、資料温度が高い程効果的であり、約210Cに予熱した場合、約0.8MGyで、元の値の90%以上に吸着性能が回復することがわかった。
新井 英彦; 新井 陸正; 作本 彰久; 細野 雅一; 山本 一郎*; 清水 建*; 杉山 昌*
水処理技術, 31(10), p.541 - 547, 1990/10
生物難分解性成分を含むため通常の方法では処理が困難な汚泥脱離液の処理を、電子線照射と生物処理法との組み合わせ法により検討した。本報告は、その第1報で、照射による水質の変化の検討から照射のみによる処理の可能性を検討した。その結果、比較的少ない線量でCODの増加、BODの増加が見られ、生物分解性の向上が見られるとともに、SSの顕著な増加が見られた。しかしながら、目標とする、COD20~30mg/lのレベルはクリアすることができなかった。照射のみでは処理が不十分であることが判った。
新井 英彦; 新井 陸正; 作本 彰久; 細野 雅一; 山本 一郎*; 清水 建*; 杉山 昌*
水処理技術, 31(11), p.613 - 618, 1990/00
汚泥脱離液処理法の研究の第2報として、電子線照射と生物処理法との組み合わせによる方法についての検討結果をまとめた。照射の効果を高めるため、脱離液を、生物処理法により前処理を行い、生物易分解性成分及びチッ素分を除去した後、バッチ式反応器を用いて電子線照射を行なった。照射によりBODが大きく増加した。照射液についてさらに生物処理を行なった。その結果、8~10kGyの電子線照射と生物処理によりCODを30mg/l以下に低減できることを明らかにした。
宮田 定次郎; 近藤 正樹*; 峰村 隆司*; 新井 英彦; 細野 雅一; 中尾 彰夫*; 清家 康彦*; 徳永 興公; 町 末男
Radiation Physics and Chemistry, 35(113), p.440 - 444, 1990/00
下水放流水の塩素殺菌処理の代替法としての電子線照射法の実用性を評価する目的で、公共下水処理場から入手した放流水を用いて、容量100mlのシャーレによる回分式実験ねおよび小型試験装置による流通式実験を行った。その結果、電子線照射により大腸菌は効果的に殺菌されその効果は放流水のpH、ss、COD、DO及び温度に影響されないことが明らかになった。しかし、殺菌効率は液深の影響を顕著に受け、大腸菌群を99.9%殺菌するのに5.6、及び7mmの液深でそれぞれ0.39、0.40、及び0.44kGyの照射が必要であることがわかった。
水橋 清; 瀧澤 春喜; 細野 雅一; 中村 義輝*; 兼谷 聡*; 浅井 孝博*; 川畑 道子*; 大工原 和子*
no journal, ,
平成23年度は、東日本大震災(平成23年3月11日)の影響を大きく受けた年であった。4月から予定していた加速器利用は5月中旬からの開始となり、約1.5か月間利用できなかった。しかし、この期間における割当ビームタイムは、運転開始後の隔週土曜日を実験利用日とすることで補填した。また、7月から9月までの3か月間の昼間の使用電力量を前年比で15%削減する要請に応えるため、昼間のサイクロトロンの利用を消費電力の少ないビーム条件(H,D: 20MeV)に制限することで削減を図った。こうした外部情勢に対応するため、上期の実験計画の調整を行った。これらの結果、昼間の使用制限ピーク電力3,600kWに対して、期間中は3,200kW以下に抑制され削減要請に十分応えた。また、年間を通してほぼ予定通りのビームタイム(時間/日数)が利用された。
春山 保幸; 瀧澤 春喜; 細野 雅一; 水橋 清*; 中村 義輝*; 兼谷 聡*; 浅井 孝博*; 川畑 道子*; 今井 浩二*
no journal, ,
TIARA施設の利用状況について報告する。2012年度は大きな外的要因(大地震,電力削減要求等)もなくほぼ計画通りの運営が行えた。研究分野別では1991年から2012年の間に、医療・バイオ応用分野の利用課題件数が増加し、サイクロトロンの利用割合が最も多くなっている。静電加速器では、この約20年間で基盤技術開発の利用割合が大幅に増加した。また、外部利用者数はここ4年間では800人程度で安定している。