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論文

新法人における原子力分野の人材育成について

緒方 義徳

エネルギー, 37(12), 0 Pages, 2004/00

新法人における原子力分野の人材育成について、現在、サイクル機構と日本原子力研究所と検討しているので、その検討状況を報告する。

論文

固体廃棄物検認システムの構築

山口 知輝; 緒方 義徳; 佐藤 富雄; 高橋 三郎

第38回核物質管理学会(INMM)年次大会, 0 Pages, 1997/00

貯蔵庫で管理している固体廃棄物は、貯蔵スペースの観点から断積み状態で保管しており、査察側による検認の都度、大型機器及び大型測定器で対応している。このため、検認対処物の貯蔵位置によっては、査察期間内での対応が極めて難しい状況となる。そこで、査察を効率的に行うため、検認対象物を取り出すことなく、迅速且つ容易に検認できるシステムを構築したので紹介する。今回構築したシステムは、固体廃棄物(ドラム缶)を乗せているパレットの狭い空間(フォークリフトの爪挿入部)に検出器を入れ、レール上を移動させながら$$gamma$$線を測定して、Puを同定するものである。

論文

放射性廃棄物の処理技術開発

大内 仁; 宮本 陽一; 池田 諭志; 緒方 義徳; 武田 啓二; 横山 紘一郎

動燃技報, (100), p.215 - 233, 1996/12

事業団では,我が国の方針に基づき,使用済燃料の再処理により発生する高レベル放射性廃液の固化処理技術開発として,1970年代から液体供給式直接通電型,セラミックメルタ(LFCM)の開発を行い,これらの成果に基づき,ガラス固化技術開発施設(TVF)を建設した。現在,TVFにおいて開発運転を実施中である。また,使用済燃料の再処理およびMOX燃料構造により発生する種との低レベル放射性廃棄物に対しては,放射性クリプトンの回収,貯蔵技術,廃液媒の処理技術,焼却・圧縮・溶融等による,雑固体廃棄物の減溶技術および核燃料サイクル施設の廃止措置のための解体・除染技術等の開発を行っている。

報告書

含塩素廃棄物の酸消化処理試験(III)

加川 昭夫; 鈴木 正啓*; 大塚 勝幸*; 出原 重臣*; 緒方 義徳*; 望月 泰昌*

PNC TN841 83-10, 47 Pages, 1982/12

PNC-TN841-83-10.pdf:0.92MB

プルトニウム燃料部において,含塩素廃棄物の減容処理技術として酸消化処理技術の開発を進めている。本年度は,処理能力の向上及び設備の小型化を計るべく硫・硝酸併用による混酸処理技術について検討した。試験は25ガラス製反応槽中に、硫酸約8を入れ250$$^{circ}C$$に加熱後,3mm破砕塩化ビニルを硝酸に懸濁させた溶液を供給しながら同時に硝酸添加を行い,酸消化処理した。処理能力は2.8kg/hrの試料供給速度で8kg/バッチ確認できた。酸消化処理における消費硫酸量は1kg供給試料当り3.5$$sim$$3.6kgであった。添加硝酸量は試料中の炭素当り1.3倍モルで十分であった。廃ガス中のSOx,NOxの酸化には空気の送入の必要はなかった。硫酸・硝酸は約42wt%,40wt%の吸収液濃度で回収することができた。硫酸反応液の撹拌はモータ撹拌機なしでも発生ガス及び熱対流により良好であった。

報告書

口頭

福井県における日本原子力研究開発機構の原子力・エネルギー環境教育への取り組み

天田 健一; 緒方 義徳

no journal, , 

日本原子力研究開発機構(以下、原子力機構)における原子力分野の人材育成については、原子力機構が達成すべき業務運営に関する目標(以下、中期目標)で、「国内外の原子力分野の人材育成,大学等の同分野の教育研究に寄与するため、大学等との間の連携協力を推進するとともに、研修による人材育成機能の質的向上をはかる。」と定められている。この中期目標を受け、原子力機構は、中期目標を達成するための計画(通称、中期計画)を策定し、原子力分野の人材育成を進めてきている。発表では、原子力機構における人材育成について概観するとともに、敦賀本部における人材育成の現状について紹介する。特に、福井県が平成17年度から開始した「エネルギー研究開発拠点化計画」を遂行するために敦賀本部が支援・協力している小学校,中学校,高等学校における原子力・エネルギー教育についても述べる。

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