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能登屋 信; 笹尾 英嗣; 太田 久仁雄; 清水 和彦
JAEA-Conf 2010-004, 119 Pages, 2010/11
JAEA-Conf-2010-004.pdf:16.59MB
地層処分研究開発部門では、平成22年3月末に、第1期中期計画期間(平成17年10月
22年3月)の研究成果取りまとめ(CoolRep H22)とともに、世界に先駆けて開発した知識マネジメントシステム(KMS)のプロトタイプを機構ホームページ上に公開した。これにより、地層処分にかかわる知識ベースへのアクセスを通じて、地層処分の安全性を支える論拠や知識を効率的に統合・利用することが可能となり、我が国の地層処分計画の着実な推進を支援するための方策が一段と強化された。このKMSプロトタイプ及びCoolRep H22の概要や活用方法などについて、最新の研究成果なども織り込みながら、より実践的なスタイルで紹介し、地層処分の関係者などから広くご意見をいただくために「地層処分知識マネジメントシステムの開発」にかかわる報告会を、平成22年6月16日に東京都江東区で開催した。本資料は、その概要を取りまとめたものである。
能登屋 信; 太田 久仁雄; 清水 和彦
JAEA-Conf 2009-005, 58 Pages, 2010/02
地層処分研究開発部門では、地層処分の事業と安全規制の技術基盤を継続的に支えていくため、研究開発の成果や関連する内外の知見などを体系的に管理し、円滑に伝達・継承していくための知識マネジメントシステムの開発、及び知識マネジメントシステムを通じて最新の知識ベースを柔軟に利用できるCoolRep方式による研究開発成果の取りまとめを進めている。今年度末には、知識マネジメントシステムのプロトタイプ並びに現中期計画(平成17年度平成21年度)の成果取りまとめ(CoolRep H22)を公開する予定である。その公開に向け、知識マネジメントシステム開発の現状やCoolRepの全体構想などを紹介し、広くご意見をいただくための意見交換会「知識マネジメントシステム開発の現状」を、平成21年7月1日に東京都千代田区で開催した。本資料は、その概要を取りまとめたものである。
瀬尾 俊弘; 笹尾 英嗣; 能登屋 信; 清水 和彦
Proceedings of 16th Pacific Basin Nuclear Conference (PBNC-16) (CD-ROM), 6 Pages, 2008/10
日本原子力研究開発機構は、高レベル放射性廃棄物の地層処分事業の実施と安全規制の双方に寄与することを目的として高レベル放射性廃棄物処分技術に関する研究開発を行ってきた。この研究開発は地層環境,地層処分工学技術及び性能評価まで多岐に渡っている。二つの地下試験施設(瑞浪と幌延)においては、地表からの調査が完了し、主立坑及び換気立坑の掘削が進められている。火山活動や断層といった天然現象の研究も実施中である。地層処分基盤研究施設や地層処分放射科学研究施設ではニアフィールドにおける定量的な長期評価のためのモデル開発及びデータベースの整備に関連した工学技術の開発が行われている。これらの研究開発の成果及び膨大なデータを管理するために、原子力機構では実施主体と規制当局の双方を支援するための技術基盤を提供する、知識マネジメントシステムを開発する新規プロジェクトを開始したところである。
須黒 寿康; 能登屋 信; 西川 義朗*; 中村 亮将*; 澁谷 朝紀; 黒羽 光彦; 亀井 玄人
JNC TN8430 2004-004, 27 Pages, 2005/01
JNC-TN8430-2004-004.pdf:1.03MB
TRU廃棄物処分の安全評価上不可欠なプルトニウム(Pu)のセメント材料に対する収着データを取得した。処分環境として(1)還元的であり,(2)廃棄物に相当量の硝酸塩が含まれることを考慮し,極低酸素濃度(1ppm以下),還元条件でNaNO
濃度を変数(00.5M)として普通ポルトランドセメント(OPC)に対するバッチ式収着試験を行った。プルトニウムの初期添加量として,2.84
10
Mの1ケース,液固比は100mL g$-1及び1000mL$g$-1の2ケースとした。温度25$pm$5$circC$,試験期間7,14,28日でいずれも振とうは行わなかった。その結果,PuのOPCに対する分配係数(Kd,mL/$g
)の値は,液固比100の場合501000mL g,同様に1000mL gの場合10010000mL gの範囲となった。これらのKd値については,試験期間の経過に伴い分配係数が上昇する傾向が示された。これらの結果に基づき,著者らはPuのOPCへの保守的なKd値として50を推奨する。
加藤 智子; 藤島 敦; 上野 健一; 佐々木 康雄; 能登屋 信; 園部 一志
JNC TN8450 2001-003, 205 Pages, 2001/01
JNC-TN8450-2001-003.pdf:77.1MB
地層処分基盤研究施設(ENTRY)、地層処分放射化学研究施設(QUALITY)の見学における来訪者の理解の促進を図るため、東海事業所環境保全・研究開発センター処分研究部では、平成10年度から平成12年度にかけて、パンフレット等作成ワーキンググループを編成し、ENTRY、QUALITY並びに処分研究部の業務の紹介用パンフレット、試験設備等の紹介用展示パネルなど一連の情報普及素材を作成した。特に展示パネルについては、ENTRY、QUALITYに設置されている主要な設備毎に仕様等の情報を一元的にデータベースとしてまとめた。これにより、今後は設備改造などにより設備側の情報に修正が生じた場合、対応するデータベース上で該当情報を容易に修正することが可能となり、展示パネルの修正にも効率よく対応できるものと期待される。本報告書は、ワーキンググループにおいて作成した素材のうち、パンフレット及び展示パネルの原型となった主要な試験設備等のデータベースについて掲載したものである。
東 待郎*; 柴田 雅博; 吉田 泰*; 澁谷 朝紀; 能登屋 信; 油井 三和
JNC TN8400 99-071, 140 Pages, 1999/11
本研究では、「地層処分研究開発第2次とりまとめ」の安全評価における評価対象元素に対して、緩衝材間隙水中の溶解度の検討を行い、安全評価に用いるべき溶解度の設定を行った。評価対象元素はSe、Zr、Nb、Tc、Pd、Sn、Cs、Sm、Pb、Ra、Ac、Th、Pa、U、Np、Pu、Am、およびCmの18元素であり、このうち可溶性で溶解度による濃度の制限が期待できないCsを除く17の元素を取り扱った。溶解度の設定においては、基本的には熱力学データを用いた化学平衡計算による値に基づくものとしたが、実験値などがある元素については、計算値と実験値の比較評価から、安全評価上保守的となる場合には実測値を採用した。また、ラジウムについては、アルカリ土類元素との簡易的な共沈モデルを用いた評価を行い溶解度設定を行った。さらに、間隙水組成の不確実性に対応した溶解度変化の計算を実施した。また、溶解度の不確実性に関する検討として、いくつかの元素について、溶解度制限固相の仮定に関する不確実さ、熱力学データに関する不確実さなどを考慮した計算を実施した。
能登屋 信; 澁谷 朝紀; Okazaki, M.*; 乾 真一*; 黒羽 光彦; 油井 三和
JAERI-Conf 99-004, p.643 - 653, 1999/03
本研究では、炭酸共存下におけるPuの溶解度試験を行った。試験に用いたPuは、同位体比として239-Pu(91%)を含有しており、初期濃度は10-6Mであった。試験は、0.1MNaNO3中で過飽和側から行い、pH領域は2から13であった。試験液中の炭酸濃度は、10-3、10-2、10-1MのNaHCO3により調整され、大気下・室温(約25
)で、試験期間は48日から137日とした。試験終了後、限界ろ過(10000MWCO)によって固相と液相を分離し、液相中のPu濃度の測定を行った。その結果、Puの溶解度は、炭酸濃度の増加にともない増加する傾向を示した。また、pH10まではpHの増加にともないPuの溶解度が増加する傾向となったが、pH10から12では減少する傾向となった。添加したPu溶液の色が濃茶色であったことから、溶液中のPuは+IV価であると推定されたが、pH10以上の領域ではPu(VI
能登屋 信; 澁谷 朝紀; 黒羽 光彦; 油井 三和; 岡崎 充宏*; 乾 真一*
JAERI-Conf 99-004, p.643 - 653, 1999/03
本研究では、炭酸共存下におけるPuの溶解度試験を行った。試験に用いたPuは、同位体比として239-Pu(91%)を含有しており、初期濃度は10-6Mであった。
竹内 真司; 能登屋 信; 太田 久仁雄; 清水 和彦
no journal, ,
原子力機構における地層処分に関する技術開発の現状を紹介する。地層処分システムの概念、原子力機構における地層処分に関する研究開発センターと処分事業及び安全規制への成果の反映、さらには原子力機構が取り組む2つの地下研究施設の処分事業への意義、そして近年精力的に取り組んでいる知識マネジメントシステムなどについて紹介する。
