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Mayorshin, A. A.*; Skiba, O. V.*; Bychkov, A. V.*; Kisly, V. A.*; Shishalov, O. V.*; Krukov, F. N.*; Novoselov, A. E.*; Markov, D. V.*; Green, P. I.*; 舟田 敏雄; et al.
Proceedings of International Conference on Fast Reactors and Related Fuel Cycles (FR 2009) (CD-ROM), 11 Pages, 2012/00
本論文は、高速炉BN-600におけるバイパックMOX燃料ピンと21体集合体の製造,照射及びPIEを含む実証試験結果について述べる。これらの試験では、安全性に関する違反事項は生じなかった。実証試験は、ロシアの研究所RIAR, OKBM, BNPPと日本の文部科学省, 原子力機構及びペスコの国際協力で実施された。試験の目的は、兵器級プルトニウムの処分にバイパックMOX燃料の適用性を実証することである。
舟田 敏雄; 川太 徳夫; 千崎 雅生
日本原子力学会誌ATOMO, 50(11), p.711 - 715, 2008/11
米露「余剰核兵器解体プルトニウム処分協定」が2000年9月に合意されてから約8年が経過し、ロシアの処分シナリオは、2007年11月の米露共同声明で、従来の軽水炉(VVER-1000)による処分から、原子力機構がロシアと共同研究を進めてきたバイパック燃料高速炉オプション(運転中のBN-600と建設中のBN-800を用いる処分)へと大きく方向を転換した。一方、米国では軽水炉を用いる処分を堅持し、2007年8月、仏アレバの技術を導入してウラン・プルトニウム混合酸化物(MOX)燃料製造施設の建設を開始するなど、ようやく実施への動きが見えてきた。本稿では、米露協議を巡る状況の変化と協議経過を辿るとともに、1999年以来、原子力機構がロシアの研究所と進めてきたバイパックMOX燃料を用いた処分協力の10年を振り返って、高速炉オプションの選択への過程と今後のロシア解体プルトニウム処分協力の行方について述べる。
舟田 敏雄; 新谷 聖法
日本原子力学会誌, 44(6), p.473 - 480, 2002/00
被引用回数:0 パーセンタイル:0.01(Nuclear Science & Technology)ロシア解体プルトニウム処分協力の現状について、国際的協力の状況を概説するとともに「bn-600バイパック燃料オプション」の現状について述べる。
飯沢 克幸; 大戸 敏弘; 高橋 和雄; 舟田 敏雄; 山下 芳興
動燃技報, (83), P. 1, 1992/00
「常陽」プラントのナトリウム冷却系及び雰囲気におけるトリチウム濃度及び配管透過量を測定し挙動評価を行った。1次,2次冷却系ナトリウム中のトリチウム濃度とコ-ルドトラップ温度との関連,ナトリウム中からカバ-ガス中への移行評価に必要なツ-ベルツ定数に対する工学的補正因子について検討した。配管透過量の測定から,管壁を拡散して来たトリチウム は配管外表面で酸化さて水分子形態に変換され,雰囲気への放出は配管カ バ-シ-ト部の透過で律速されることが判明した。トリチウム挙動解析コ-ドを用いた計算により,測定結果に基づきモデルパラメ-タの設定を行い, 概ね満足のゆく測定値との一致を得ることが出来た。
島田 裕一*; 鈴木 惣十; 舟田 敏雄; 金城 勝哉; 深見 明弘*; 大山 幸男*; 井川 健一*
PNC TN9410 91-175, 52 Pages, 1991/05
原子炉の炉内異常診断のため早期に炉心の異常を検知する手法の一つとして,音響法がある。本研究では,音響法のNa冷却型高速炉の炉内異常診断技術への適用性に関する基礎データを得るため,高速実験炉「常陽」を用いて炉内音響レベルの測定等の音響検出予備試験を実施した。本報告に係る一連の試験は,第8回定期検査期間中の平成2年6月13日,14日に実施され,下記の結果が得られた。(1) 電気ヒータ表面に取り付けた熱電対信号のゆらぎにより,ヒータ加熱によるNaボイドの発生が確認できた。(2) 電気ヒータ加熱による炉内のボイドの発生・消滅は,格納容器内の電源,炉内Na流動,1次冷却材ポンプ等に起因するバックグランドノイズが予想以上に高く,本研究で開発した音響検出システムでは,確認できなかった。(3) 音響信号及びNaボイド発生時の表面温度ゆらぎに,1次主循環流量への明らかな依存性は見られなかった。本研究の結果,音響法を用いたNaボイド検出による炉内異常検知の成否は,炉内の音響ノイズのレベルによって決まり,この低減が今後の重要課題であることが明らかとなった。
金城 勝哉*; 舟田 敏雄*
PNC TN9410 90-112, 76 Pages, 1990/07
FBR本報告書は,実験炉部技術課が担当している試験研究のうち,平成2年4月から6月の間に技術課内部資料(技術課メモ)として速報された成果の概要をまとめたものである。各成果は,その内容別に下記の項目に分類される。o高速実験炉の炉心特性の測定と解析・評価o高速実験炉のプラント諸特性の解析・検討o計算機コード・マニュアルの作成と整備oMK-III計画に関する検討oその他の試験研究及び解析・評価作業の成果本報告書は,多岐に亘る分野の試験成果の速報であり,各項目の詳細な解析・評価及び検討結果については,別途作成される報告書を参照されたい。
大戸 敏弘; 有井 祥夫*; 小林 孝良*; 沢田 誠*; 島田 裕一*; 曽根 徹; 舟田 敏雄*
PNC TN9410 89-118, 153 Pages, 1989/08
本報告書は、実験炉部技術課が担当している試験研究のうち、平成元年4月から6月の間に技術課内部資料(技術課メモ)として速報された成果の概要をまとめたものである。各成果は、その内容別に下記の項目に分類される。 ○高速実験炉の炉心特性の測定と解析・評価 ○高速実験炉のプラント諸特性の解析・評価 ○高速実験炉における中性子束・ガンマ線及び崩壊熱の測定と解析 ○燃料性能実証試験のための設置変更準備 ○使用済燃料貯蔵設備増設のための設置変更作業 ○分析技術に関する研究開発 ○計算機コード・マニュアルの作成と整備 ○MK-3計画に関する検討 ○その他の試験研究及び解析・評価作業の成果 本報告書は、多岐にわたる分野の試験成果の速報であり、各項目の詳細な解析・評価及び検討結果については、別途作成される報告書を参照されたい。
大戸 敏弘; 有井 祥夫*; 小林 孝良*; 沢田 誠*; 島田 裕一*; 曽根 徹; 舟田 敏雄*
PNC TN9410 89-089, 185 Pages, 1989/05
本報告書は、実験炉部技術課が担当している試験研究のうち、平成元年1月から3月の間に技術課内部資料(技術課メモ)として速報された成果の概要をまとめたものである。各成果は、その内部別に下記の項目に分類される。(1)高速実験炉の炉心特性の測定解析・評価 (2)炉心変形挙動の解析・検討 (3)高速実験炉のプラント諸特性の解析・検討 (4)高速実験炉における中性子束・ガンマ線及び崩壊熱の測定と解析 (5)燃料性能実証試験のための設置変更準備 (6)使用済燃料貯蔵設備増設のための設置変更作業 (7)分析技術に関する研究開発 (8)計算機コード・マニュアルの作成と整備 (9)MK-3計画に関する検討 (10)その他の試験研究及び解析・評価作業の成果本報告書は、多岐にわたる分野の試験成果の速報であり、各項目の詳細な解析・評価及び検討結果については、別途作成される報告書を参照されたい。
深見 明弘*; 杉江 嘉彦*; 島田 裕一*; 舟田 敏雄*; 山下 芳興*
PNC TN9520 89-025, 86 Pages, 1989/04
高速実験炉「常陽」では、運転支援の一環として計算機によるプラント監視を行っている。このシステムは高速実験炉「常陽」データ処理装置JOYDAS(JOYODataAcqui-sitionSystem)と称され、約900点の信号を取り込みCATを通じて運転員にプラント状況を表示する。また、常時プラントじようたいを監視し、異常発生時には運転員に注意を喚起するととてもに、高速炉の研究開発に必要な各種のプラントデータを収録する機能も備えている。ここでは、これら様々な機能を説明するとともに、システムの構成や各種機能を実行させるための操作方法を簡単にまとめる。その概略は下記の通り。1.構成 HIDIC-80EシステムとHIDIC-V90/50システムで構成され、約900の信号を収録処理する2.機能 機能を大別すると、プラント状況を表示する運転支援機能、プラント異常時に注意を喚起する異常監視機能ならびにプラントデータを収録するデータ収録機能の3つからなる。3.オペレータリクエスト各種機能を実行させるためCRTキーホードからの操作を行う。
鈴木 美寿; 舟田 敏雄
no journal, ,
米露が2000年9月に合意した解体プル処分の進展状況と原子力機構とロシアのバイパック燃料共同研究協力の現状について概説する。
舟田 敏雄; 千崎 雅生
no journal, ,
2000年9月に締結された米露「余剰核兵器解体プルトニウム処分協定」では、双方34トンの処分を軽水炉主体で行うこと、2007年までに処分を開始することなどが合意された。しかし、その後、米露間でさまざまな議論の後、ロシアの処分は高速炉を用い、双方の処分は2018年までに開始することに変更され、米露で行われている2000年協定改定交渉は、本年9月に妥結・調印の見通しとなった。この新たな処分目標に向け、米国では既にMOX燃料製造工場の建設が開始され、ロシアではBN-800高速炉の建設が加速されている。また、両国の兵器級プルトニウムのMonitoring Inspection手段についての検討も、IAEAを含めて開始される予定である。ここでは、これら米露解体プルトニウム処分の準備状況とこれまでの原子力機構のロシアでの処分協力について述べ、解体プルトニウム処分の今後の課題を展望する。
舟田 敏雄; 鈴木 美寿; 千崎 雅生
no journal, ,
原子力機構がこれまで解体プル処分協力として実施してきたロシアの研究所とのバイパック燃料に関する共同研究の概要と今後の計画について述べる。4件のシリーズ発表(他組織)の一部。