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川太 徳夫; 若林 修二; 花井 祐; 山口 康雄; 野中 信之; Scharmer, C.*
Proceedings of International Conference on Nuclear Security; Enhancing Global Efforts (CD-ROM), 10 Pages, 2014/03
原子力機構のISCNは、2010年4月にワシントン核セキュリティサミットで示された日本の声明を実現するべく、アジアの新興原子力発電国での核セキュリティを強化するために、効果的なトレーニングを提供している。これらの活動の一環として、ISCNは体験型、インタラクティブなレッスンを実施するトレーニングツールであるPP実習フィールドとVRシステムを開発してきた。これらの二つの施設は相互に補完し、教室での授業に加えて、実際の体験を通じてより深い理解に貢献している。ISCNは2012JFYから、本格的なトレーニングを開始し、これら二つの施設は、国内及び海外の国から450名以上の研修者・見学者を受けいれた。本論文では、これらの2つの施設や核セキュリティを教えるためにそれらを使用する研修プログラムの基本的な概念とアウトラインを示す。
花井 祐; 山口 康雄
Proceedings of INMM 54th Annual Meeting (CD-ROM), 10 Pages, 2013/07
核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)は、発足以降、核不拡散及び核セキュリティの強化に貢献するために各種の活動を行っている。ISCNは、人材育成にかかわる訓練の一環として、核セキュリティ訓練用のバーチャルリアリティ(VR)システムの開発を進めている。ISCNは、VR訓練システムの開発を2011年に開始し、2012年4月からは通常の訓練としてVR訓練システムの利用を始めている。VRシステムは、核セキュリティにかかわる知識・経験を十分に持たない訓練生を対象としている。この訓練を通して、訓練生はVRシステムが創る仮想の原子力発電所内の核セキュリティシステムとその働きを確認することが可能である。ISCNは追加機能として、原子力発電所の中央監視所を模擬した環境をVRシステムで構築し、その環境を使った訓練についても準備中である。この訓練を通して、訓練生は原子力発電所の中央監視所で働くためのスキルの向上を行うことが可能となる。
北村 隆文; 花井 祐; 佐藤 一憲
日本原子力学会誌ATOMO, 53(8), p.569 - 575, 2011/08
欧米からは遠い国である日本。そこで起きた福島第一原子力発電所の事故はまたたく間に世界中の国々に伝えられ、爆発の映像は各国で繰り返し放映された。この事故は原子力政策をめぐってさまざまな議論を巻き起こしたが、米国やフランスが原子力推進姿勢を堅持する一方で、ドイツやイタリアは原子力からの撤退を明確にするなど、各国の現実的な対応は分かれた。本稿では国際機関やフランス,米国などを中心に、同事故への対応や動向を紹介する。
堀 啓一郎; 花井 祐; 三浦 靖
JNC TN1200 2001-003, 39 Pages, 2001/03
本報告書は、核燃料サイクル開発機構が2000年2月21日(水)22日(木)に全社協灘尾ホール(東京都千代田区新霞ヶ関ビル)で開催した「第3回JNC原子力平和利用国際フォーラムー原子力平和利用技術と国際貢献ー」の中で行われた特別講演と、セッション1「新たなサイクル概念と核不拡散性」、セッション11「技術手段による原子力平和利用の透明性向上への取組み」、セッション111「余剰核兵器解体プルトニウム処分技術開発への国際協力」、イブニングセッション「国際的信頼醸成のための情報発信はどうあるべきか」のそれぞれのセッションで行われた講演および質疑応答の概要をまとめたものである。
花井 祐
サイクル機構技報, (7), p.99 - 102, 2000/06
平成12年2月に、JNCの原子力平和利用への取り組みや核不拡散に関連した技術開発・国際協力をテーマに「第2回JNC玄力平和利用国際フォーラム」を開催した。
持地 敏郎; 花井 祐
JNC TN1450 2000-001, 122 Pages, 2000/03
特別講演 21世紀に向けての原子力平和利用の進め方 遠藤哲也(原子力委員) セッションI 新しい保障措置とサイクル機構の役割 岩永 雅之(日本) サイクル機構の保障措置技術開発 高橋 三郎(日本) 新しい保障措置への大洗工学センターでの試行 橋本 裕(日本) 新しい保障措置システムの考え方 坪井 裕(日本) セッションII FBRサイクル研究開発の計画 野田 宏(日本) 新型炉の開発について 佐賀山 豊(日本) 核燃料サイクル技術の開発について 小島 久雄(日本) マルチコンポーネント自己-貫性原子力エネルギーシステム:核拡散抵抗性について アナートリ・シュメレフ(露国) 核拡散抵抗性を考慮した新型炉と他の原子力技術の開発概念 ユーン・チャン(米国) セッションIII ロシアの余剰核兵器解体Pu処分問題に関するサイクル機構の取り組みについて 大和 愛司(日本) ロシアの余剰核兵器解体プルトニウム処分問題に対する米国の支援プログラムローラ・ホルゲート(米国)
持地 敏郎; 花井 祐
JNC TN1200 2000-001, 13 Pages, 2000/03
本報告書は、核燃料サイクル開発機構が2000年2月21日(月)22日(火)に全社協灘尾ホール(東京都千代田区新霞ケ関ビル)で開催した「第2回JNC原子力平和利用国際フォーラム-新たな概念の創出へ向けて-」の中で行われた特別講演と、セッションI「新しい保障措置の展開と保障措置技術開発の役割」、セッションII「新たなFBRサイクル技術と核拡散抵抗性」、セツションIII「ロシアの余剰核解体プルトニウム処分問題への貢献」、イブニングセッション「核不拡散問題への認識を高めよう」のそれぞれのセッションで行われた講演及び質疑応答の概要をまとめたものである。
持地 敏郎; 花井 祐; 田崎 真樹子
JNC TN1200 99-002, 44 Pages, 1999/03
None
持地 敏郎; 花井 祐; 田崎 真樹子
JNC TN1200 99-001, 20 Pages, 1999/03
本報告書は、核燃料サイクル開発機構が1999年2月22日(月)23日(火)に灘尾ホール(東京都千代田区新霞が関ビル)で開催した「99JNC原子力平和利用国際フォーラム―核燃料サイクルと核不拡散技術―」の中で行われた特別講演と、セッションI「先進的な原子力平和利用技術と核不拡散」、セッションII「リモートモニタリングによる透明性向上」、セッションIII「余剰核兵器解体プルトニウムの処分に係わる国際協力と技術的課題」のそれぞれのセッションで行われた講演及び質疑応答の概要をまとめたものである。
花井 祐
PNC TN1100 98-004, 24 Pages, 1998/03
(1)日時平成10年2月23日(月)25日(水)(2)場所新霞ヶ関ビルディング・灘尾ホール(3)プログラム基本テーマ:「原子力の平和利用と核不拡散体制の両立を求めて」特別講演:「日本の原子力政策の現状と課題」講演者:前原子力委員会委員長代理伊原義徳基調講演:「核不拡散体制の意義と課題」講演者:国連軍縮担当事務次長ジャヤンタ・ダナパラセッション1:「プルトニウムの平和利用について」セッション2:「最近の核不拡散情勢と課題」セッション3:「アジアのエネルギー情勢と原子力協力」特別セッション:「余剰核兵器解体プルトニウムの処分」フォーラムには、講演者、司会者、パネリストとして日本を含め10カ国、3国際機関から33人が参加した。また聴衆には、在日各国大使館、マスコミ各社、大学関係者、原子力関連産業関係者等3日間に延べ約640人(23日300人、24日160人、25日180人)が参加した。
花井 祐
核物質管理センターニュース, 5, 8,9 Pages,
サイクル機構は、平成12年2月に、原子力平和利用に係る技術開発や、国際協力をテーマに、第2回原子力平和利用国際フォーラムを開催した。
山口 康雄; 花井 祐
no journal, ,
核セキュリティ訓練用VRシステムは、仮想空間内に構築した原子力施設を使って核セキュリティの訓練を行うシステムである。原子力機構の核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)は、2011年度に開発を始め、2013年度までに2種類の訓練機能を整備した。訓練機能の一つは受講生が講師とともに、仮想空間内の原子力発電所に設置された物理的防護システムを視察しながら、その機能や働きを学ぶものである。もう一つは原子力発電所への不審者侵入を想定し、コンピュータが展開する仮想空間内での侵入シナリオに対して、受講生が中央警備所(Central Alarm Station: CAS)業務を役割演技することで、緊急時対応に必要となる技量を学ぶものである。発表では、2種類の訓練機能の概説を行うとともに、核セキュリティの訓練現場においてVR技術を使う長所と短所、受講生の反応、また今後の展開について報告する。
Rodriguez, P.; 鈴木 美寿; 花井 祐
no journal, ,
人材育成は組織の健全性を維持するために重要である。退職、健康上の理由、その他避けがたい理由による人材の質の低下については対策を取り、理解の促進、情報の継承など、価値のある知識や経験については共有されるべきである。バーチャルリアリティ(VR)は、現実世界の知識や経験を得るというニーズに対応するための一つのツールであり、人材育成を行う際に活用が可能である。日本原子力研究開発機構(JAEA)・核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)は、2016年にVRを利用した教育訓練に関する取り組みを開始した。ISCNのVRシステムは、コンピュータ技術により3次元のトレーニング環境を提供することが可能であり、トレーニング参加者は、VRシステムが構築する仮想空間の中でトレーニングを受けることが可能となる。また、トレーニング参加者は仮想空間内の対象物を操作し、また様々な行動を仮想空間内で試行することも可能である。本論文は、ISCNがVRを人材育成ツールとして効果的に活用している事例を紹介する。また特定のテーマについて、VRを利用することによる利点などを論じる。本ツールは、国内計量管理制度(SSAC)に関するトレーニングにおいて実際に活用しており、その有効性が確認されている。本ツールを活用することで、トレーニング参加者を放射線被ばくをゼロの状態で適切な環境に置くことが可能となり、保障措置概念のみならず核物質を検認する手法についてトレーニング参加者が効果的に学ぶことができる。
寺阪 祐太; 渡辺 賢一*; 瓜谷 章*; 花井 哲哉*; 佐藤 優樹; 鳥居 建男; 若井田 育夫
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)の廃炉過程における作業者の被ばく線量低減及び効率的な除染計画立案を行うためには、局所的に存在するホットスポットの分布を把握する必要がある。シンチレーション光ファイバーに飛行時間法を適用した広域一次元放射線分布測定システムが1F事故後に広く応用されてきたが、1F原子炉建屋内のような高線量率の環境では回路系のパイルアップやセンサーの偶発同時計数が問題となる。そこで、パイルアップ等の問題を回避できる積分型の測定手法として、光ファイバーの片側から波長スペクトルを読み出し、ファイバー内での光の減衰が波長依存であることを利用して放射線入射位置を特定する「波長分解法」を考案した。
花井 祐; Rodriguez, P.
no journal, ,
核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)は、主にアジア地域を中心とした原子力人材に関する能力構築事業を実施しているが、2012年からは一部の研修事業でバーチャルリアリティ(VR)システムを導入している。研修事業用のソフトウエア及びそのソフトウエアの利用を通じて、プログラマと研修を行う教官との意思疎通を仲介する核セキュリティ技術者の役割が重要であること、またソフトウエアの構築を計画する際には、完成時に利用が予想される研修者数の規模など事前の検討を十分に行うことが重要であること、さらにVR技術の長所を強調した研修内容を構築することや実施設との併用利用が研修の効率をあげることが可能となることなどを教訓として得ている。