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岩崎 剛之*; 関山 明*; 山崎 篤志*; 岡崎 誠*; 角野 宏治*; 宇都宮 裕*; 今田 真*; 斎藤 祐児; 室 隆桂之*; 松下 智裕*; et al.
Physical Review B, 65(19), p.195109_1 - 195109_9, 2002/05
被引用回数:24 パーセンタイル:71.89(Materials Science, Multidisciplinary)低い近藤温度を持つCeMX (M=Pt, Pd; X=P, As, Sb)の Ce 3d-4f共鳴光電子分光を高いエネルギー分解能にて行い、Ce 4d-4f共鳴光電子分光の結果と比較を行った。実験結果は、低い近藤温度の物質においても表面とバルク電子状態が大きく異なることを示した。Ce 4f成分の寄与のない価電子帯スペクトルは、同じ構造をもつLaMXのバンド計算を用いて説明できた。実験で得られたCe 4f成分は、不純物アンダーソンに基づいたNCA(noncrossing approximation)計算によってよく再現でき、表面とバルクのCe 4f電子状態の違いを説明するのにもっと重要な要因がCe 4f準位シフトであることがわかった。さらに、CeMXのCe 4f状は、p-d反結合状態と優先的に混成することがわかった。
落合 健一; 村山 保美; 藤田 秀人; 村永 浩太郎*; 原 民男*
PNC TN8410 97-118, 68 Pages, 1997/05
昭和63年5月に改正された消防法は、2年間の猶予期間を経過し平成2年5月23日より施行された。今回は、危険物施設の技術基準の見直しのみならず、危険物の範囲及び指定数量についても抜本的な改正であった。アスファルト固化体は、硝酸塩及び亜硝酸塩を含んでおり、第一類の危険物(酸化性固体)に該当する可能性がある。また政令別表第四から判断すると指定可燃物のうち可燃性固体類に該当する可能性もある。このため、アスファルト固化体が危険物あるいは可燃性固体類に該当するか否かを判断するために確認試験を実施する必要が出てきた。これまでに純アスファルトを含む23種類の組成の異なるアスファルト固化体について確認試験を実施してきた。今回はあらたに不溶化処理の影響を調べるために塩とアスファルトの組成の異なる6試料について確認試験を実施した。第一類の危険物確認試験において鉄管試験では、すべて不爆となり危険性なしとなった。また、大量燃焼試験でも、いずれの試料の燃焼時間も標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より長いため危険性なしとなった。したがって、試料No.16はすべて非危険物となった。次に、可燃性固体類に該当するかどうかの試験において、引火点はいずれも200度C以上であった。また、燃焼熱量についてもすべて8000cal/g以下であった。したがって、試料No.16は可燃性固体類には該当しなかった。
落合 健一; 村山 保美; 藤田 秀人; 村永 浩太郎*; 原 民男*
PNC TN8410 97-117, 93 Pages, 1997/05
昭和63年5月に消防法の一部改正が行われ、危険物の範囲が明確にされたとともに危険物に該当するかどうかを試験により判定するための判定試験が導入された。また、同時に従来市町村条例への規定委任されていたもののうち、準危険物及び特殊可燃物が指定可燃物に整理・統合された。アスファルト固化体は、硝酸塩及び亜硝酸塩を含んでおり、第一類の危険物(酸化性固体)に該当する可能性がある。また政令別表第四から判断すると指定可燃物のうち可燃性固体類に該当する可能性もある。このため、アスファルト固化体が危険物あるいは可燃性固体類に該当するか否かを判断するために、塩とアスファルトの混合比及び難燃剤の添加量をパラメータとした12種類の固化体(指定可燃物については8種類の固化体と1種類の純アスファルトの合計9種類)について確認試験を実施した。第一類の危険物確認試験において鉄管試験では、いずれも不爆となり危険性なしとなった。また、大量燃焼試験では、試料No.9、11、12は標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より短いため危険性ありとなり、他の9試料は危険性なしとなった。したがって、試料No.9、11、12は第一類の危険物の第三種酸化性固体となり、No.18及び10は非危険物となった。次に、可燃性固体類に該当するかどうかの試験において、引火点はいずれも200度C以上であった。また、燃焼熱量については純アスファルトを除き8000cal/gいかであった。したがって、純アスファルト以外(試料No.13、57、11、12)は可燃性固体類には該当しなかった。
落合 健一; 村山 保美; 藤田 秀人; 武田 啓二; 村永 浩太郎*; 原 民男*
PNC TN8410 97-116, 105 Pages, 1997/05
昭和63年5月に消防法の一部改正が行われ、危険物の範囲が明確にされたれも不爆となり危険性なしとなったを試験により判定するための判定試験が導入された。アスファルト固化体は、硝酸塩及び亜硝酸塩を含んでおり、第一類の危険物(酸化性固体)に該当する可能性がある。このため、アスファルト固化体が危険物に該当するか否かを判断するために、前回(1989年12月、「アスファルト固化体の危険物判定試験」)に引続き組成の異なる5種類の固化体について改正消防法に規定された判定試験に準じた方法で試験を実施した。第一類の危険物に対する判定試験には、粉粒状物品の判定を行うための落球式打撃感度試験及び燃焼試験が、粉粒状以外の物品の判定を行うための鉄管試験及び大量燃焼試験が規定されており、今回も前回同様4試験についてすべて実施した。落球式打撃感度試験では、今回試験に供した試料はすべて標準物質である硝酸カリウムの打撃感度より鈍感となり、最も危険性の小さいランク3となった。また、燃焼試験では、いずれの試料も標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より短くなり、中程度の危険性であるランク2となった。したがって、粉粒状の物品に対する試験ではいずれの試料も第一類の危険物の第三種酸化性固体となった。鉄管試験では、いずれも不爆となり危険性なしとなった。また、大量燃焼試験では、試料No.2は危険性なしとなったものの、他の試料は標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より短いため、危険性ありとなった。したがって、粉粒状以外の物品に対する試験では試料No.2は非危険物、No.1、3、4及び5は第一類の危険物の第三種酸化性固体となった。
落合 健一; 村山 保美; 藤田 秀人; 武田 啓二; 村永 浩太郎*; 原 民男*
PNC TN8410 97-115, 106 Pages, 1997/05
昭和63年5月に消防法の一部改正が行われ、危険物の範囲が明確にされたとともに危険物に該当するかどうかを試験により判定するための判定試験が導入された。アスファルト固化体は、硝酸塩及び亜硝酸塩を含んでおり、第一類の危険物(酸化性固体)に該当する可能性がある。このため、アスファルト固化体が危険物に該当するか否かを判断することを目的とし、改正消防法に規定された判定試験に準じた方法で試験を実施した。第一類の危険物に対する判定試験には、粉粒状物品の判定を行うための落球式打撃感度試験及び燃焼試験が、粉粒状以外の物品の判定を行うための鉄管試験及び大量燃焼試験が規定されており、今回は4試験についてすべて実施した。落球式打撃感度試験では、今回試験に供した試料はすべて標準物質である硝酸カリウムの打撃感度より純感となり、最も危険性の小さいランク3となった。また、燃焼試験では、塩の配合割合の多い試料No.5のみが標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より短くなり、中程度の危険性であるランク2となった。その他の試料はランク3となった。したがって、粉粒状の物品に対する試験では試料No.1、2、3、4は非危険物、No.5のみが第一類の危険物の第三種酸化性固体となった。鉄管試験では、いずれも不爆となり危険性なしとなった。また、大量燃焼試験では、試料No.1及び4は危険性なしとなったものの、他の試料は標準物質である過塩素酸カリウムの燃焼時間より短いため、危険性ありとなった。したがって、粉粒状以外の物品に対する試験では試料No.1及び4は非危険物、No.2、3、5は第一類の危険物の第三種酸化性固体となった。
落合 健一
PNC TN8430 92-002, 32 Pages, 1992/06
本書は,グローブボックスのリーク率検査法について新しい提案を述べたものである。その方法については本文で詳細に述べるが,原理的には従来の「洩れなし容器法」の概念を発展させたもので,以下の特徴を有するものである。(1) 洩れなし容器と検査対象であるグローブボックスとは接続しないで測定する。(2) 一つの洩れなし容器を基準とし,同時に並行して複数のグローブボックスのリーク率を測定することができる。(3) 本法による測定誤差の大きさは「洩れなし容器法」よりも大きく,「大気圧比較法」よりも小さい。本法によるリーク率測定のための測定原理,適用の方法などについて本文中で述べている。なお,本法を他の方法と区別するために「洩れなし容器基準法」と称することにする。
落合 健一*
PNC TN8410 90-115, 137 Pages, 1990/03
本研究は、低放射性廃液のアスファルト固化処理におけるアスファルト固化体の難燃化に関する試験結果をまとめたものである。検討は(1) 難燃剤を添加した固化体の耐放射線性,浸出性の確認(2) 難燃剤を添加した固化体の分解ガスのプロセス等に支える影響などの安全性の確認の順に行った。難燃剤無添加の固化体に比較して、耐放射線性,浸出性同程度である。高温条件下を除いて、分解ガスは腐食性,毒性も示すことなく、プロセス等に与える影響にも問題ないことを確認した。
落合 健一*
PNC TJ4281 90-001, 195 Pages, 1990/03
地層処分技術開発第2段階前半の目標である「地層処分システムの確立」のために、処分場概念を構築し、その段階的実現性を明示する必要があると考えられる。本研究では、処分概念を具体的に示すために、廃棄物の取扱に関する設備についてその基本機能を考えて設備の概念を設定した。さらにこれに基づいて次の設備の概念設計を行った。・地上施設・立坑エレべ-タ設備・地下搬送施設また、操業時の安全性を評価する第1段階として、故障、事故事象の摘出を行い、今後さらに検討すべきシナリオを明らかにした。またモニタリングシステムについて、先行事例の調査を行い、処分場の設計を進めるうえで考慮すべき内容を示した。
落合 健一*; 舛井 忠信*; 村山 重雄*
PNC TN8410 89-085, 162 Pages, 1989/10
廃溶媒処理技術開発施設およびアスファルト固化技術開発施設で固化した固化体は,前報プラスチック固化体焼却試験(I)で報告したように固化体の焼却は可能であることが確認された。本試験では,各固化体を工業的に焼却することを前提としてプラスチック固化体は粉末での燃焼,アスファルト固化体は溶融させ噴霧燃焼させるための基礎データを取得した。
落合 健一*; 舛井 忠信*; 村山 重雄*
PNC TN8410 89-084, 103 Pages, 1989/10
廃溶媒処理技術開発施設およびアスファルト固化技術開発施設で固化したプラスチック固化体およびアスファルト固化体は現在ドラム缶に収納され一時貯蔵されている。将来これらの固化体は処分する必要があるが,現在処分方法は確立されていない。しかし現在貯蔵中の固化体のなかにはほとんど放射能を含んでいないものあるいは一定期間で減衰してしまうものがある。したがってこれらの固化体の処分へのステップとして減容の観点から焼却方法について検討した。試験として模擬固体化を用いて次の項目を実施した。1)示差熱分析 2)小型電気炉による燃焼性確認試験 3)燃焼試験による燃焼試験
落合 健一*; 藤田 秀人; 村山 保美*; 堀川 欽一*; 村永 浩太郎*; 原 民男*
PNC TN8410 89-082, 99 Pages, 1989/06
本研究は、前年度の基礎試験により選定された難燃剤を添加したアスファルト固化体について、発火性・燃焼性の観点から詳細な評価を行い、難燃剤の有効性を確認するとともに難燃化の評価指標を検討することを目的とした。試験は熱分解性・熱安定性を調べる示差走査熱量測定、BAM蓄熱貯蔵試験並びに着火性・燃焼の激しさを調べるBAM着火性試験、赤熱鉄皿試験、HSE時間/圧力試験の5種類の試験を実施した。その結果、固化体組成のうち、塩-アスファルトすなわち酸化剤-可燃剤の組成において、塩の含有量が増えることにより、熱分解性、燃焼性が増大していくことが示された。同時に、難燃剤の添加により、その熱分解性、燃焼性が抑制されることも示された。しかしながら、逆に難燃剤の添加により、より低温域(190C)で分解・発泡することも明らかになった。また、酸素指数による評価のみでは、難燃化の評価指標とするには不十分であり、最低限必要でしかも十分な数種の試験を組合せることにより、総合的な評価を実施することが望ましいと思われた。
落合 健一*; 村山 保美*; 菅原 勉*; 久保木 昭*; 若林 徹*
PNC TN8420 89-010, 285 Pages, 1989/04
低レベル廃棄物のアスファルト固化体及びプラスチック固化体の長期的健全性評価の一環として,1アスファルト及びプラスチックの微生物分解等に関する一般情報,2同材料の耐候性等に関する一般情報,3低レベル廃棄物管理におけるアスファルト固化体及びプラスチック固化体の微生物分解並びに4同固化体の耐候性等についての国内外の技術情報を収集し,それを活用し易い形に整理した。情報検索は,各種データベースを用い,過去最大11年間の国内外文献及び特許情報を機械検索,更にマニュアル抽出を行い,合計73件の技術情報を収集した。14項については,それらの内容抄録を,項目別,重要度のランク別に整理した文献リスト,並びに計28件の重要度Aクラス情報について,技術内容を要約した要約集を作成した。なお,重要度Aクラス情報については,それらの原文を技術資料集として別に取りまとめた。
落合 健一*; 藤田 秀人; 日野田 正博*; 石井 照明*; 伊藤 剛士*; 戸祭 智*
PNC TN8420 89-011, 137 Pages, 1989/03
アスファルト固化体並びにプラスチック固化体の評価を行うために,放射化学分析手法について調査・検討した。また,それらの技術の適用化について開発試験計画を策定した。以下に実施内容の要約を示す。1)放射性廃棄物固化体の放射化学手法の調査-)対象試料の前処理方法試料の無機課処理,溶液化処理のために灰化あるいは溶媒溶解法などの手法が有効であるが,その操作条件として処理温度を管理し,対象核種の飛散を防止することが肝要である。-)対象核種の分離・単離方法 化学挙動が類似した核種ごとにあらかじめ分類し,その後核種ごとに単離・計測する手法が有効であることが示された。それらの方法として,イオン交換法や抽出法を採取することが望ましい。2)開発試験計画 放射化学分析手法の中で,前処理並びに粗分離・単離法について核種の回収率,分配及び操作性を検討する上で,模擬コールド試験及び模擬ホット試験を実施することが必要であることを示した。
大内 優*; 薄井 和也*; 加川 昭夫; 山下 照雄; 稲田 栄一*; 大内 仁; 鈴木 正啓*; 落合 健一*
PNC TN8410 88-044, 75 Pages, 1988/09
プルトニウム燃料製造施設で発生するプルトニウム廃棄物を主対象に,TRU廃棄物の減容の安定化,除染,区分管理並びに処分に関する技術開発を進めるために以下の各試験を実施した。減容安定化技術開発は塩化ビニール等の塩素を多量に含んだ難燃物の焼却試験,焼却灰等をマイクロ波溶融法にて固化する際の固化体の高密度化,均一化等を目指したマイクロ波溶融固化試験,金属廃棄物をスラグ溶融にて溶融した際のスラグ層への模擬汚染物質の除染性等に関する金属溶融固化試験を行った。除染技術開発は金属廃棄物の多量除染処理として電解研摩除染法の一つであるバレル電解研摩除染試験を行った。 区分管理技術開発はTRU廃棄物中のPu量測定として非破壊測定手法であるパッシブガンマ法及びパッシブ中性子法についてPu量の検出限界レベルの検討等を行った。 処分技術開発はマイクロ波溶融法で作製したコールド固化体の長期浸出試験等を行う一方,人工バリアとして核種移行に関する緩衝材中のTRU核種挙動試験を行った。
中村 久*; 栢 明*; 秋山 繁夫*; 落合 健一*
PNC TN841 78-10, 30 Pages, 1978/01
フッ素化合物を取扱う施設から排出される公害物質のフッ素に関して,排水中の濃度の低減化をはかる目的でフッ化カルシウム沈殿処理法の検討を行ない,併せてこの処理法の評価を行なうために大過剰のカルシウム共存下でのフッ素濃度分析法についても検討し,定量法を確立した。フッ素濃度分析法の概要は次のとおりである。試料溶液のpHをあらかじめ1に調整し,0.5Mクエン酸ナトリウム-0.5Mクエン酸二アンモニウム緩衡溶液と混合したのち測定する。更に同一分析値が得られるまで希釈定量をくり返して分析値の正確さを保証する。フッ化カルシウム沈殿処理法については,(1)フッ素の除去効果はpHが高いほど有効であり,その値は9以上である。(2)フッ素の処理に要するカルシウムの量は排水中のフッ素濃度の大小によって大幅に変える必要はない。たとえば20mgF/ml,2mgF/ml,0.2mgF/mlの排水のフッ素濃度を数g/ml以下に低減するのに必要なカルシウムの量は単位容積(1ml)当りそれぞれ25mg,9mg,2mg 以上である。(3)フッ化カルシウム沈殿法によって容易に12g/mlに低減化できる。
中村 久*; 園部 次男; 落合 健一*
PNC TN841 77-36, 12 Pages, 1977/07
発光分光法によるジルコニウム合金中のホウ素の定量法に関し、検討を行い、その適用性を確かめた。ジルコニウム合金試料をチップ状にし、発光試料として、直流アーク放電法により、直接励起発光させる。ホウ素の測定波長は2497.73Aを使用し、ジルコニウムを内部標準として、写真乾板法によりそれぞれの波長強度を測定し強度比に変換する。あらかじめ作成した検量線より、ホウ素を定量する。この方法によりB含量0.23ppmの間で変動係数、+-1020%の範囲で適用できることを確認した。
中村 久*; 大津 幹男*; 堤 健一*; 本山 茂二; 落合 健一*; 鈴木 猛*; 近藤 勲*; 寺門 茂*
PNC TN841 75-10, 75 Pages, 1975/04
環境管理上重要な排水中のヒ素,フッ素および水銀など公害規制物質について精度,感度の点ですぐれかつ簡便な分析方法を確立することを目的に検討を行なった。その結果ヒ素についてはアルシン 原子吸光法,フッ素についてはイオン電極法,水銀については還元気化-原子吸光法により定量する方法を確立した。また現在,東海事業所において排水管理の対象としている汚染物質の標準分析方法についてもまとめた。
堤 健一*; 大内 義房; 加藤木 賢; 本山 茂二; 落合 健一*
PNC TN841 74-46, 15 Pages, 1974/07
新型転換炉の炉材料として重要なジルコニウム合金,特にニオブ含有ジルコニウム合金を対象にした微量タンタルの陰イオン交換分離 ビクトリアプル-B吸光光度分析法を検討し確立した。本法は試料をふっ化水素酸と塩酸で溶解して,まずタンタルとニオブを陰イオン交換樹脂に吸着させ,他の不純物を分離してから塩酸ふっ化水素酸溶液でニオブを溶離し,続いて硝酸 ふっ化水素酸溶液でタンタルを溶離させ,タンタル ビクトリアブルーB錯体をベンゼンに抽出してタンタルを定量する分析法である。本法の特長はニオブとタンタルを同一試料液から連続かつ定量的に分離できることで,微量タンタルが精度よく定量できるだけでなく,同時にニオブの定量が可能である。実用法を定めて実試料に適用し,非常に有用であることを確認した。
佐藤 均*; 辻 信雄*; 和地 勇*; 大内 義房; 鈴木 猛*; 落合 健一*; 平野 浩*; 池田 久*
PNC TN841 72-21, 138 Pages, 1972/07
ジルカロイをはじめとするジルカロイ合金はその化学的,機械的,核的性質がすぐれていることにより,原子炉用材料として広く活用されてきている。これらのジルカロイ合金の受入分析,材料分析,試験開発研究のために標準分析法を確立する必要がある。先に日本原子力研究所よりJAERI-4050「ジルコニウムおよびジルコニウム合金の分析」が報告された。しかしこの報文中にはニオブを含むジルコニウム合金,オゼナイト,25%ニオブ合金の分析法は含まれていない。本報は,ニオブを含むジルコニウム合金中の各種不純物の分析方法について検討し,分析方法を確立することを目的とした結果得られた成果についての報告である。これを標準分析法として1冊にまとめた。