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論文

第四紀後期における内陸部の隆起量の推定手法; 鏑川流域および土岐川流域を例に

安江 健一; 田力 正好*; 谷川 晋一; 須貝 俊彦; 山田 浩二*; 梅田 浩司

原子力バックエンド研究(CD-ROM), 18(2), p.51 - 62, 2011/12

内陸部の隆起速度は、氷期に形成された2つの時代の河成段丘(2万年前及び14.5万年前)の比高によって推定するTT法がよく用いられる。今回、TT法を用いた研究事例のレビューを行うとともに、河成段丘の形成年代を決定する際の問題点を整理した。また、鏑川と土岐川周辺の事例研究を通じて、(1)フラッドローム層による離水層準の同定、(2)植物珪酸体による気候(氷期)の推定、(3)物理探査等による埋没谷底の位置の推定を行うことにより、河成段丘の形成年代が高い精度で決定できるとともに、TT法による隆起速度の評価にかかわる信頼性が大幅に向上することを示した。

論文

Tectonic tilting and coseismic subsidence along the Yoro fault system revealed from upper Holocene sequence in the Nobi plain, central Japan

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦*; 安江 健一; 國分 陽子

地形, 32(2), p.201 - 206, 2011/04

養老断層下盤側濃尾平野で掘削された24の浅層コアデータの解析によって、河道の西方への移動と一時的な相対的海水準上昇が起こった可能性が示された。コア堆積物はデルタシステムとそれを覆う河川システムからなる。北部の氾濫原地域の堆積相の累重パターンと$$^{14}$$C年代から、約2300年前に河道の西方への移動が起こった可能性が示された。南部の三角州平野地域では後背湿地堆積物中に高電気伝導度,汽水$$sim$$海水生珪藻の産出が認められ、1600$$sim$$2700年前に一時的な相対的海水準上昇が起こった可能性を示す。河道の西方への移動と一時的な相対的海水準の上昇は同時性が認められ、これらのイベントの原因として、(1)養老断層の活動による傾動沈降,(2)中世の海進、の2つの可能性が挙げられる。沿岸域の断層周辺の浅層コアの堆積相解析と年代測定によって、断層運動と海水準変動の複合的な地殻変動を精度よく把握できることが明らかになった。

論文

土岐川(庄内川)流域の河成段丘と更新世中期以降の地形発達

田力 正好*; 安江 健一; 柳田 誠*; 古澤 明*; 田中 義文*; 守田 益宗*; 須貝 俊彦

地理学評論, 84(2), p.118 - 130, 2011/03

過去10万年間程度の隆起量の推定手法の整備は、地質環境の長期安定性研究の重要な課題である。東北日本では、気候変動に連動して形成された河成段丘の比高を用いて隆起速度が広く推定されているが、西南日本においては、気候変動に伴って形成された河成段丘はほとんど報告されていない。本研究においては、西南日本の比較的小起伏な山地丘陵を流域とする土岐川沿いの河成段丘を対象とし、東北日本と同様な河床変動が生じているかどうか検討した。空中写真判読,$$^{14}$$C年代測定,火山灰分析,花粉分析を行い、段丘の形成時期と形成環境を推定した結果、土岐川流域の河成段丘は気候変動に連動した河床変動の結果として形成されたことがわかった。段丘面の比高から最近10万年程度の土岐川流域の隆起速度は0.11-0.16m/千年と推定された。

論文

利根川支流,鏑川流域における飯縄火山起源の中期更新世テフラ

田力 正好; 高田 圭太*; 古澤 明*; 須貝 俊彦

第四紀研究, 50(1), p.21 - 34, 2011/02

地層処分においては、地質環境の長期的安定性を評価することが重要な課題となっている。その中でも隆起速度の評価は、長期的安定性を示すうえでの重要な課題である。ところが、内陸部の隆起速度を推定するための手法として用いられる、氷期の段丘同士の比高を指標とする方法(TT法)は、酸素同位体ステージ(MIS)6の段丘の編年に利用できる火山灰(テフラ)が少ないため、信頼性の高いデータが得られている地域は限られている。このため、本研究では、利根川支流の鏑川流域に分布する段丘面を覆う細粒堆積物中のテフラの同定を試みた。細粒堆積物中の火山灰起源粒子の岩石学的特徴と、長野県飯縄火山付近の露頭における飯縄火山起源テフラの岩石学的特徴を比較することにより、鏑川流域の中位段丘を覆う細粒堆積物の最下部に、飯縄上樽テフラ(In-Kt)の可能性が高いテフラが検出された。このことにより、鏑川流域の中位段丘はMIS6の堆積段丘である可能性が高いことが示され、関東北部及び東北南部の広い範囲にIn-Ktが分布し、TT法を用いて隆起速度がより広い範囲に渡って推定できる可能性が示された。

論文

Reconstruction of Holocene environmental changes in the Kiso-Ibi-Nagara compound river delta, Nobi Plain, central Japan, by diatom analyses of drilling cores

三枝 芳江*; 須貝 俊彦*; 大上 隆史*; 鹿島 薫*; 笹尾 英嗣

Quaternary International, 230(1-2), p.67 - 77, 2011/01

 被引用回数:8 パーセンタイル:24.09(Geography, Physical)

隆起・侵食は処分場の深度を減少させ、地下水流動系の変化を引き起こす可能性があるため、地層処分の長期安全性を評価するうえで考慮すべき重要な地質学的事象である。侵食量の見積りについては、河川上流部から下流域までを含む広い範囲を対象とする場合、侵食された土砂は河口付近の平野に堆積するため、平野での堆積量を見積ることにより、侵食量を推定することができる。しかし、海岸沿いの平野は海水準変動の影響を強く受けるため、その形成プロセスは複雑である。そこで、海水準変動の影響を受けて形成された平野の事例として、濃尾平野の形成プロセスを検討した。具体的には、海岸からの距離が異なる複数のボーリングコアを用いて、珪藻化石分析を行い、珪藻化石群集と堆積相とを比較検討した。その結果、海進時には海岸線の移動よりも珪藻化石群集の変化が緩やかに生じるのに対し、海退時には数百年の時間スケールで珪藻化石群集が海水生種から淡水生種に入れ替わることが明らかになった。この結果により濃尾平野の形成プロセスがより明確に示された。

論文

Use of electrical conductivity to analyze depositional environments; Example of a Holocene delta sequence on the Nobi Plain, central Japan

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦*; 三枝 芳江*; 大上 隆史*; 笹尾 英嗣

Quaternary International, 230(1-2), p.78 - 86, 2011/01

 被引用回数:10 パーセンタイル:28.95(Geography, Physical)

隆起・侵食は処分場の深度を減少させ、地下水流動系の変化を引き起こすことから、地層処分の長期安全性を評価するうえで考慮すべき重要な地質学的事象である。侵食された土砂は河口付近の平野に堆積するため、平野での堆積量を見積もることにより、河川上流部から下流域までを含む広い範囲の侵食量を推定することができる。しかし、海岸沿いの平野は海水準変動に応じて、河川から内湾にいたるさまざまな場所で堆積した地層から構成される。このため、侵食量の推定に用いるためには、地層が堆積した年代や環境を明らかにしたうえで、その単元ごとの堆積量を見積もる必要がある。地層の堆積年代は放射性炭素年代などによって推定できるものの、地層の堆積環境を推定する簡便な方法はあまり知られていない。そこで、そのような方法の一つとして、地層を混濁させた水の電気伝導度を活用する手法の適用性を検討した。その結果、電気伝導度は地層堆積時の塩分濃度の把握に有効であるものの、地層堆積後の圧密と堆積物の粒度組成の影響を考慮する必要のあることが明らかになった。

論文

岐阜県瑞浪市大湫盆地堆積物に記録された花粉化石群の変動; 酸素同位体ステージ9以降の植生と気候の変遷

守田 益宗*; 神谷 千穂*; 佐々木 俊法*; 宮城 豊彦*; 須貝 俊彦; 柳田 誠*; 古澤 明*; 藤原 治*

季刊地理学, 62(4), p.195 - 210, 2010/12

気候変動に伴う気温や降水量の変化は、地下水流動等の地質環境に変化を及ぼすことが想定される。そのため、過去から現在までの汎地球規模の気候変動のほか、ローカルな気候変動を把握するための調査技術が不可欠である。岐阜県瑞浪市の大湫地区には、直径数百mの楕円形の内陸小盆地が形成されており、これまでのボーリング調査によって、過去約30万年の堆積物が存在していることが確認されている。今回、このボーリングコア(25m)から10cmの詳細な間隔で試料の採取を行い、そこに含まれる花粉の種類によって当時の気候の復元を行った。その結果、同じ緯度にある近畿地方に比べて東濃地域では、間氷期には降水量が多いこと、氷期にはより寒冷・乾燥化していることが明らかになった。このことは、内陸小盆地の堆積物に含まれる花粉データを用いたモダンアナログ法が、ローカルな気候変動を推定するための有効な手法であることを示している。

論文

ボーリングコア解析と$$^{14}$$C年代測定に基づく木曽川デルタの形成プロセス

大上 隆史*; 須貝 俊彦*; 藤原 治*; 山口 正秋*; 笹尾 英嗣

地学雑誌, 118(4), p.665 - 685, 2009/00

隆起・侵食は処分場の深度を減少させ、地下水流動系の変化を引き起こす可能性があるため、地層処分の長期安全性を評価するうえで考慮すべき重要な地質学的事象である。侵食量については、河川上流域の比較的狭い範囲を対象としてはダムの堆砂量を利用して見積もられているが、下流域から上流域までを含む広い範囲を対象としては行われていない。このような広い範囲を対象とする場合、侵食された土砂は河口付近の平野に堆積するため、そこでの堆積量を見積もることにより、侵食量を推定することができる。しかし、海岸沿いの平野は海水準変動の影響を強く受けるため、その形成プロセスは複雑である。そこで、海水準変動の影響を受けて形成された平野の事例として、濃尾平野の形成プロセスを検討した。具体的には、海岸からの距離が異なる複数のボーリングコアを用いて、堆積物の堆積相解析によって濃尾平野の地形地質断面を作成するとともに、多数の放射性炭素年代によって等時間面を求めた。この結果、海水準の上昇に伴って内湾が拡大したのに対し、海水準の下降に伴ってデルタが前進したことが明らかになるとともに、内湾の拡大速度とデルタの前進速度が示された。

論文

東海地方の中間温帯における中期更新世以降の植生変遷; 内陸小盆地堆積物の花粉分析から

守田 益宗*; 神谷 千穂*; 佐々木 俊法*; 宮城 豊彦*; 須貝 俊彦*; 柳田 誠*; 古澤 明*; 藤原 治*; 守屋 俊文*

季刊地理学, 58(3), p.123 - 139, 2006/00

長期間に渡る植生変遷を明らかにするため、本州中部の瑞浪市大湫の小盆地で掘削された長さ25.3m、過去30万年以上に及ぶボーリングコアの花粉分析を行った。分析の結果、下位より上位へと15の花粉帯を区分した。それらは周期的な植生変遷を示し、そこからは5つの温暖期と4つの寒冷期が示された。それぞれの温暖期及び寒冷期は、MIS9からMIS1に対比できた。その結果、MIS5はMIS7,MIS9の温暖期よりも気温が高く、MIS9の気温はそれほど高くなかったことが明らかになった。

論文

Distribution of erosion rates over the Japanese islands and its regional characteristics

藤原 治; 須貝 俊彦

日韓合同 地形学大会, 0 Pages, 1999/00

長期的な地形変化を予測するデータの一つとして、現在進みつつある侵食の速さの分布を日本全国にわたって求め、その地域性を検討した。ダムの堆砂量で代表される侵食速度(E)は、流域の地形起状の強さ(高度分散量:D)と相関が高く、両者の関係はE=0.000044・D2.2と表される。全国のDの分布を国土地理院発行の「数値地図50mメッシュ」から求め、上記の式により侵食速度に変換した。侵食速度は、中部山岳地帯で最も大きく、一部で5mm/yを越える。西南日本の外帯や東北日本中央部の山地がこれに次ぐ値を示す。逆に、西南日本内帯や東北日本太平洋側、北海道中央部では侵食速度は1mm/y未満である。

論文

Hypsometric integral for small drainage basins in tectonically active regions and its geomorphological implications

藤原 治; 須貝 俊彦

日韓合同 地形学大会, 0 Pages, 1999/00

地形変動が少なく安定な地域では、流域の「面積高度比積分(Hypsometric integral)」は、河川による地形の解析の程度(地形形成サイクルにおける位置付け)を表すパラメータとされてきた。これに対して地殻変動が活発な地域において、面積高度比積分の地形学的な意味を探ることを目的に、中部日本の大井川に注ぐ小流域で調査を行った。大井川流域は隆起と侵食のバランス状態の違いによって、様々な地形発達過程の小流域が存在し、面積高度比積分の地形学的な意義の検討に適している。河床縦断曲線、高度分散量、平均標高、流域面積、斜面崩壊密度など、他の地形的属性と比較した結果、小流域の面積高度比積分は、地殻変動が活発な地域では地形形成サイクルよりも、小流域とそれが注ぎ込む主流との間での侵食プロセスのバランス状態を示すことが分かった。

口頭

利根川支流,鏑川流域の河成段丘の形成時期

田力 正好; 高田 圭太*; 古澤 明*; 守田 益宗*; 須貝 俊彦*

no journal, , 

河成段丘を用いて隆起量を推定する方法の基礎となる、河成段丘の形成モデルを検証することを目的として、利根川支流の鏑川沿いの段丘の形成年代を明らかにするための調査を行った。調査地域の段丘は空中写真判読により、Q1-Q4に分類された。Q3は、これまでも酸素同位体ステージ(MIS)2の堆積段丘と考えられていたが、今回の調査で構成層中にトウヒ属又はカラマツに同定される木片が発見され、Q3の堆積物は寒冷な時期に堆積したことが確かめられた。Q3の高位に分布するQ2を覆う風成堆積物の最下部又は段丘礫層を覆う洪水堆積物の最上部に、MIS5/6境界頃に降灰した飯縄上樽テフラ(Iz-Kt)に対比されるテフラが数地点で検出された。よって、Q2はMIS5/6境界頃に離水した可能性が高い。関東地方北部では、これまでMIS5/6境界頃に離水したと確実に認定できる段丘はほとんど報告されていなかったが、今回の調査で具体的な証拠(テフラ層序)に基づき、MIS5/6境界頃に離水したことが確かめられた。

口頭

ボーリングコア解析に基づく後期更新世以降の濃尾平野西部の地形形成

丹羽 雄一*; 田力 正好; 安江 健一; 大上 隆史*; 須貝 俊彦*

no journal, , 

相対的海水準変動に対し、河川環境がどのように変化し、地形や地層を形成したかを解明することを目的として掘削された2本のボーリングコア(MW, KNG)の岩相記載,粒度分析,テフラ分析,$$^{14}$$C年代測定を行った。2本のコアは、岩相と年代測定結果から、下位から最終氷期以前の堆積物である熱田層、最終氷期の第1礫層,完新世の下部砂泥層・中部泥層・上部砂層・最上部層に区分された。KNGコアの深度15m付近に堆積する軽石層(熱田層最上部)は、化学成分分析の結果から御岳起源のOn-Pm1(約10万年前)であることがわかった。このことから、熱田層最上部はMIS5cの海面上昇期$$sim$$高海水準期に堆積し、その上位の第1礫層はそれを掘り込んで堆積したと考えられる。KNGコアではMWコアに比べて中部泥層がやや粗粒であることから、完新世の内湾再拡大期においてもKNGコア掘削地点では河川の掃流物質が供給される環境であったことがわかった。

口頭

複数のオールコアボーリングに基づく濃尾平野沖積層の庄内川に沿うプログラデーション

大上 隆史*; 田力 正好; 安江 健一; 丹羽 雄一*; 須貝 俊彦*

no journal, , 

濃尾平野は複数の河川によって複合的に埋積されており、庄内川に沿う沖積層の発達過程を復元することは濃尾平野の三次元的な発達過程を考察するうえで重要な知見を与える。本研究では、濃尾平野内で掘削された複数のオールコアボーリングと、それらから得られた年代試料に基づいて地形地質断面を復元し、デルタの前進速度を見積もった。その結果、デルタの前進速度は3.3$$sim$$6.2m/yrと算出された。これは、木曽川沿いのデルタの前進速度に匹敵する。

口頭

庄内川(土岐川)流域の河成段丘と地形発達

田力 正好; 安江 健一; 柳田 誠*; 須貝 俊彦; 守田 益宗*; 古澤 明*

no journal, , 

日本列島の中部山岳地帯以北(東北日本)では、第四紀の気候・海水準変動に連動して河床高度が変化していることが知られているが、西南日本においてはこのような河床変動はほとんど報告されていない。本研究では、西南日本の比較的小起伏の山地$$sim$$丘陵を流域とする庄内川(土岐川)沿いの河成段丘を対象とし、東北日本と同様な河床変動が生じているかを検討するために調査を行った。空中写真判読、$$^{14}$$C年代測定、火山灰分析、花粉分析を行い、段丘の形成時期と形成環境を推定した結果、庄内川流域の河成段丘は気候変動に連動した河床変動の結果として形成されたことがわかった。段丘面の比高から庄内川上流域の隆起速度を推定すると、最近約12万年間で10-20mとなり、流域内ではほとんど変化しない。濃尾傾動運動から予想される東方への隆起量の増加は認められないのは、上流域では下刻が隆起速度に追いついていないためと考えられる。

口頭

複数のボーリングコア解析に基づく濃尾平野における完新世後期の地震性沈降

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦; 大上 隆史*; 田力 正好; 安江 健一; 藤原 治*

no journal, , 

濃尾平野で掘削された10本のボーリングコアを用いて、岩相記載,粒度分析,電気伝導度,C-14年代測定を行い、堆積物に残されている記録から過去の沈降の履歴を検討した。その結果、完新世の海水準変動に対応したデルタのサクセッションが認められ、網状河川堆積物,蛇行河川$$sim$$デルタ堆積物,内湾堆積物,デルタフロント堆積物,氾濫原堆積物にユニット区分された。その一部のコアでは、デルタ前進時に一時的に河口から遠ざかり、粗粒物質が運ばれにくくなったと考えられる層相が認められた。これは相対的な海面上昇が考えられ、掘削地点を考慮すると養老断層の活動による地震性沈降が考えられる。

口頭

濃尾平野完新統に記録された急激な相対的海面上昇と地震性沈降の関係

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦; 大上 隆史*; 田力 正好; 安江 健一; 藤原 治*

no journal, , 

断層活動・海水準変動に伴う地形変化やそれによる地下水流動の変化は、地質環境の長期安定性に影響を与えると考えられるため、断層活動・海水準変動の調査・評価手法の高度化は、地層処分システムの長期安定性を評価する技術を整備するうえで重要な課題と考えられる。本研究では、堆積物の分析に基づく断層活動・海水準変動の復元手法の整備を目的として、濃尾平野で掘削された計8本のボーリングコアの岩相記載・粒度分析・電気伝導度測定・$$^{14}$$C年代測定を行った。調査の結果、各コアにおいて地震性沈降を示唆する層準が複数認められた。濃尾平野西縁の養老断層系南部を構成する桑名断層では、Naruhashi et al. (2008)によって、複数回の地震性沈降イベントが報告されているが、本研究で得られた各イベントの年代は、それらの年代とおおむね一致している。本研究で用いたコアは、養老断層系北部の養老断層下盤側に位置しており、本研究で得られた結果は、養老断層と桑名断層が同一の活動セグメントをなす可能性を示す。以上の結果から、平野の堆積物の分析は、断層活動・海水準変動を評価するうえで有効な調査手法として利用できる見通しが示された。

口頭

Tectonic tilting recorded in the Holocene delta sequence in the Nobi Plain, central Japan

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦; 大上 隆史*; 田力 正好; 安江 健一

no journal, , 

地殻変動・海水準変動に伴う地形変化やそれによる地下水流動の変化は、地質環境の長期安定性に影響を与えると考えられるため、地殻変動・海水準変動の調査・評価手法の高度化は、地層処分システムの長期安定性を評価する技術を整備するうえで重要な課題と考えられる。本研究では、堆積物の分析に基づく地殻変動・海水準変動の復元手法の整備を目的として、濃尾平野で掘削された計10本のボーリングコアの岩相記載・電気伝導度(EC)測定・$$^{-14}$$C年代測定を行った。対象層準の標高とEC値から推定された古水深から、コアごとにプロデルタ堆積物最上部の堆積時の海面高度を推定した。推定された海面高度と地殻変動がない地域の同時期の海面高度を比較することにより、各コアの掘削地点の沈降速度を算出した。それらの結果から、濃尾平野の傾動速度は1.0$$times$$10$$^{-4}$$/yrと算出された。この速度は過去90万年間の傾動速度と調和的であり、濃尾平野では90万年前以降同様な地殻変動が進行していることを示す。以上の結果から、平野の堆積物の分析は、地殻変動・海水準変動を評価するうえで有効な調査手法として利用できる見通しが得られた。

口頭

植物珪酸体分析に基づく段丘地形の形成環境の復元; 利根川支流,鏑川流域の例

田力 正好; 安江 健一; 杉山 真二*; 高田 圭太*; 加藤 孝幸*; 須貝 俊彦; 守田 益宗*; 古澤 明*

no journal, , 

地殻変動に伴う地形変化やそれによる地下水流動の変化は、地質環境の長期安定性に影響を与えると考えられるため、地殻変動の調査・評価手法の高度化は、地層処分システムの長期安定性を評価する技術を整備するうえで重要な課題と考えられる。内陸部の地殻変動は、おもに河成段丘を用いて推定されるが、この手法は河成段丘が気候変動に連動して形成されるというモデルに基づいているため、この手法を実際に適用するためには、対象地域の河成段丘が気候変動に連動して形成されたことを確認する必要がある。本研究では、それを確認する一方法として、植物珪酸体分析に基づく古気候(段丘の形成環境)の復元を試みた。鏑川流域の、低位・中位段丘堆積物から採取された植物珪酸体試料からは、寒冷な気候が復元された。このことは、これらの段丘堆積物は寒冷期に堆積したことを示し、鏑川流域において段丘が気候変動に連動して形成された可能性を示唆する。以上の結果から、植物珪酸体分析は古気候の復元、及び段丘の形成環境を推定するうえで有効な調査手法として利用できる見通しが得られた。

口頭

濃尾平野完新統に残された堆積環境変化と養老断層系の活動

丹羽 雄一*; 須貝 俊彦*; 大上 隆史*; 田力 正好*; 安江 健一; 藤原 治*

no journal, , 

海水準変動や断層活動の調査・評価手法を確立することは、地質環境の長期安定性研究の重要な課題の一つである。本研究では、濃尾平野で掘削されたボーリングコアの層相解析、電気伝導度測定、及びC-14年代測定の結果に基づいて、完新世に濃尾平野で一時的な相対的海面上昇が数回起こった可能性を示す。また、これらの海面上昇の空間分布や相対的海水準の低下傾向を踏まえると、一時的な相対的海面上昇の原因として地震活動に伴う沈降を挙げることができる。濃尾平野で検出された過去6000年間における複数回の沈降イベントの時期は、濃尾平野西縁に分布する養老断層系で推定されている活動時期と矛盾しない。

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