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篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*; 石井 卓*
PNC TJ4060 87-001VOL2, 136 Pages, 1987/08
PNC-TJ4060-87-001VOL2.pdf:12.89MB
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篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*; 石井 卓*
PNC TJ4060 87-001VOL1, 25 Pages, 1987/08
PNC-TJ4060-87-001VOL1.pdf:4.16MB
本報告書は,硬質岩において高レベル放射性廃棄物の地層処分施設の概念や基本仕様を明確にするための設計における検討項目とその設計検討を実施するために今後開発を必要とする研究開発課題を明示することを目的としたものである。硬質岩の特性について従来考えられてきた岩盤分類法,あるいは設計・施工に際しての取り扱い方等を考慮し,多少未整理な部分は残るが各種の特性を明らかにした。施設の設計に必要な検討項目については,まず,施設の設計部位として処分区画(処分孔,処分坑道,連絡構造),主要構造,坑底施設,立坑の他各種設備を考え,手順を明らかにすることにより,設計体系の枠組みを作り,その中で各検討項目を示した。トンネル,地下発電所,岩盤タンク貯蔵所,LNG地下式貯槽,原子力関連施設の既存の設計体系を調査して整理し,地層処分施設の各検討項目に対する設計手法各論の適用性を検討し,今後の研究開発課題の抽出を行った。また,今後実施されると思われる調査および各種の許認可あるいは安全審査と設計作業の関係を示すことにより,各設計手法が達成していなければいけない時期的なレベルについても検討を行っている。最後に,設計手法別に今後の研究開発課題を整理し,設計検討項目の重要度,審査手続き時期を考えた緊急度,研究開発課題の難易度の三つを基準に最終的な開発優先度を求め,今後の開発スケジュールを組み立てている。今後,開発の指標としての設計指針(案)の提案と試設計作業の推進,および抽出された研究開発課題の達成が必要であると考えられる。
荒 弘重*; 篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*
PNC TJ5060 86-002VOL3, 40 Pages, 1986/06
PNC-TJ5060-86-002VOL3.pdf:1.06MB
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荒 弘重*; 篠田 雅夫*; 飯塚 友之助*
PNC TJ5060 86-002VOL1, 24 Pages, 1986/06
PNC-TJ5060-86-002VOL1.pdf:0.99MB
地層処分技術開発の第2段階は,技術の具体化を進める段階であり,フィールドにおいて行う調査・試験が非常に多い。これらの調査・試験でも最も汎用される機器に,岩盤の力学挙動や特性を把握するための「岩盤計測機器」があり,天然バリアの調査・評価で最も重要な機器として,岩盤内深部地下水を調査・観測するための「地下水検層装置」がある。本研究では,岩盤計測機器およず地下水検層装置を開発し,機器の現場適用化とデータ評価技術の向上に努めた。岩盤計測機器の内,地圧計には,高温下で十分な性能を有する機種は実用化されていなかった。そこで,昭和59年度より継続して高温用地圧計を開発し,200
までの高温環境下で使用可能な硬岩用地圧計を完成した。深地層試験で岩盤計測機器を用い,データを確実に入手するためには,事前に現場適用試験を実施し,機器の諸性能を実証すると共に,データ評価技術を確立しておく必要がある。本年度は,現場適用試験の第1段階として,数種の地圧計,ひずみ計を用いて,坑道掘進に伴う岩盤挙動を計測し,各測定器の適用性について検討した。地下水検層装置に関しては,地下深部の地下水の水圧測定,水質測定とサンプル採取が可能な機種の開発を目指し,昭和59年度に,装置の基本設計を実施し,センサーの購入,ケーブルの製作,プローブヘッドの試作等を行った。本年度は,プローブヘッドの製作と耐圧性能等の確認を行い,測定プローブを完成させた。次年度に,地上巻取装置や制御装置を設計,製作すれば,地下水検層装置は完成する。今後は,装置の開発と共に,早期に現場適用化を図り,地下水流動調査システムの向上と,わが国の深部地下水データの蓄積に努力すべきである。
荒 弘重*; 福光 健二*; 飯塚 友之助*; 石井 卓*; 泉谷 泰志*; 今津 雅紀*; 櫨田 吉造*; 長谷川 誠*; 前田 政也*; 矢部 幸男*; et al.
PNC TJ199 84-04VOL1, 20 Pages, 1984/03
PNC-TJ199-84-04VOL1.pdf:0.88MB
地層処分場の処分ピットの間隔は小さいことが経済性や施設規模の面から望ましいが,固化体は発熱体なので許容上限岩盤温度に見合う間隔を設けなければならない。冷却貯蔵期間・埋設密度・岩盤熱物性が異なる場合について軸対象熱伝導解析と3次元熱伝導解析を行なって,許容上限岩盤温度を100とした場合の処分ピット間隔を次のように得た。・固化後30年貯蔵した後に埋設する場合:ピット間隔8
4m・固化後100年以上貯蔵した後に埋設する場合:ピット間隔2mさらに,施設のスケールファクター(1万本,2万本,4万本),岩盤の種類(硬岩,軟岩),冷却貯蔵期間(30年,100年,500年)を変えた中から6案の処分しせつ設計し,コストを概算した結果,固体化1本当りの処分コストは3600万本/本(貯蔵期間100年以上,硬岩の場合)から8000万円/本(貯蔵期間30年以上,軟岩の場合)と推定された。また,岩盤内空洞の地震時の被災例,観測例および安定性に対する解析的研究例について文献調査した結果,良好な岩盤に堀削した空洞の耐震性の高さが明らかとなった。なお,昭和55年58年度の研究開発成果について総括し,報告書は2分冊に分けて作成した。