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奥野 浩; 須山 賢也; 龍福 進*
JAEA-Review 2017-010, 93 Pages, 2017/06
JAEA-Review-2017-010.pdf:2.47MB
使用済燃料を取扱う施設の臨界安全管理に対して、燃焼度クレジットを導入することが検討されている。本資料は、今後国内の使用済燃料を取扱う施設において燃焼度クレジットを採用することを目的として、使用済燃料の同位体組成と臨界性の予測に関する技術的現状、安全評価上考慮すべき点、そして規制に関する現状をまとめたものである。この報告書は、燃料サイクル安全研究委員会がJAERI-Tech 2001-055として日本語で刊行した「燃焼度クレジット導入ガイド原案」の英訳である。
須山 賢也; 望月 弘樹*; 高田 友幸*; 龍福 進*; 奥野 浩; 村崎 穣; 大久保 清志
JAEA-Data/Code 2009-002, 124 Pages, 2009/05
JAEA-Data-Code-2009-002.pdf:14.09MB
統合化燃焼計算コードシステムSWATは 我が国で広く利用される核計算コードSRACと、一点炉燃焼計算コードORIGEN2を組合せたシステムであり、使用済燃料中のウラン,プルトニウム,マイナーアクチニド,核分裂生成物の組成を評価するために利用されてきた。任意の幾何形状の燃料の燃焼を取り扱うことができ、実効断面積の作成にさまざまな近似を行う必要がない連続エネルギモンテカルロコードを燃焼計算に使用することには大きな利点がある。従来のSWATシステムの基本構想に基づいて、一点炉燃焼計算コードORIGEN2と我が国で広く利用されている連続エネルギモンテカルロコードMVPとMCNPを組合せた統合化燃焼計算コードシステムSWAT3.1を開発した。本レポートはSWAT3.1の概要と入力データの説明及び利用例を示す。
奥野 浩; 龍福 進*; 須山 賢也; 野村 靖; 外池 幸太郎; 三好 慶典
JAERI-Conf 2003-019, p.116 - 121, 2003/10
この論文は、臨界安全ハンドブック・データ集第2版のために準備しているデータの概要について記す。これらのデータは、目次案に沿って議論されている。燃料サイクルの臨界安全評価においてしばしば遭遇する11種類の燃料について核的パラメタ(k
, M
, D)を導き、未臨界判定図を描いた。臨界データの計算にあたっては、連続エネルギーモンテカルロ臨界計算コードMVPと日本の評価済核データJENDL-3.2の組合わせを用いたベンチマーク計算を行った。この組合わせに対する計算誤差を評価した。NUCEF施設を用いて得られた実験結果のデータ集第2版への採用は討議中である。このため、関連データを言及するに留めている。改訂データの探索が容易なようにデータベースを準備している。
横山 須美; 野口 宏; 龍福 進*; 佐々木 利久*; 黒澤 直弘*
JAERI-Data/Code 2002-022, 87 Pages, 2002/11
JAERI-Data-Code-2002-022.pdf:4.26MB
D-T燃焼核融合炉の燃料として使用されるトリチウムは、国際熱核融合実験炉(ITER)のような核融合実験炉の安全評価上最も重要な核種である。そこで、我が国における核融合実験炉の許認可申請や安全評価法の検討に資するため、施設の事故時に大気中に放出されるトリチウムに対する公衆被ばく線量評価コードACUTRIを開発した。ACUTRIは、トリチウム特有の環境中移行モデルと国際放射線防護委員会(ICRP)の線量評価モデルに基づき個人のトリチウム線量を評価するコードである。本コードは、従来の原子力施設に対する安全評価法との整合性を図るため、原子力安全委員会の指針に準じた気象に関する統計計算も可能となっている。トリチウムガス(HT)とトリチウム水(HTO)の大気拡散モデルにはガウスプルームモデルを使用した。本コードで考慮した内部被ばく経路は、施設から大気中に放出されたトリチウムの1次プルームからの吸入被ばく及び地表面に沈着した後、大気へ再放出したトリチウムの2次プルームによる吸入被ばくである。本報告書は、ACUTRIコードの概要,使用マニュアル,試算結果等についてまとめたものである。
保田 浩志*; 佐藤 達彦; 龍福 進*; 松岡 俊吾*
no journal, ,
最新の地磁気計算モデル(GEANT4ベース)と粒子輸送計算モデル(PHITSベース)を取り入れた航路線量計算プログラムを新たに開発した。プログラムは、実行系ファイルを含むVBAマクロを組み入れたMicrosoft Excelのファイルとして構築されている。本プログラムを用いることより、任意の航空路線での宇宙線による被ばく線量を、PC上の簡便な操作で精緻に計算することができる。
鈴木 裕士; 齊藤 徹; 友田 陽*; 鈴木 徹也*; Xu, P.*; 龍福 進*
no journal, ,
中性子回折法により、第二種ひずみ,集合組織,転位密度,ブロックサイズなどのミクロ組織因子を極点図上に重ね合わせて評価する新しい材料評価技術を確立した。本測定技術を用いれば、材料の巨視的な変形状態を転位密度や第二種ひずみ、さらには集合組織の発達状態など、種々のミクロ組織因子から詳しく理解することが可能となる。また、これらの情報を総合的かつ相補的に評価することで、材料の変形・破壊メカニズムの解明につながる。本測定技術により高窒素SUS310及びSUS316の25%冷間圧延材のミクロ組織因子を定量的に評価した結果、集合組織や転位密度、さらには第二種ひずみを相補的に評価することで、転位組織の違いに起因して、SUS310の第二種ひずみが、SUS316のそれよりも大きくなることを明らかとした。
大原 高志; 日下 勝弘*; 細谷 孝明; 栗原 和男; 友寄 克亮*; 新村 信雄*; 田中 伊知朗*; 鈴木 次郎*; 中谷 健; 大友 季哉*; et al.
no journal, ,
単結晶回折計にとって、生データから各ブラッグ反射の強度情報を抽出し、HKLFリストを出力するためのデータ処理ソフトウェアは必要不可欠である。われわれは、J-PARCに建設中の生体分子用単結晶中性子回折計iBIXで用いるためのデータ処理ソフトウェアの開発を行っている。このソフトウェアは生データ処理機能と生データ可視化機能から構成されており、単結晶回折データを処理するための基本機能に加えて格子定数の大きなタンパク質結晶を取り扱うための機能として「実空間インデックス機能」や「重なったブラッグピークの判別機能」等を備えている。
大原 高志; 日下 勝弘*; 細谷 孝明*; 栗原 和男; 友寄 克亮*; 新村 信雄*; 田中 伊知朗*; 鈴木 次郎*; 中谷 健; 大友 季哉*; et al.
no journal, ,
単結晶回折計にとって、生データから各ブラッグ反射の強度情報を抽出し、HKLFリストを出力するためのデータ処理ソフトウェアは必要不可欠である。われわれは、J-PARCに建設中の生体分子用単結晶中性子回折計iBIXで用いるためのデータ処理ソフトウェアの開発を行った。このソフトウェアは生データ処理機能と生データ可視化機能から構成されており、単結晶回折データを処理するための基本機能に加えて格子定数の大きなタンパク質結晶試料を取り扱うための機能として「実空間インデックス機能」や「重なったブラッグピークの判別機能」等を備えている。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士; 斎藤 公明; 黒澤 直弘*; 龍福 進*; 林 寛子*; 石橋 一房*
no journal, ,
原子力機構は、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島第一原子力発電所事故による放射性物質の移行状況を予測し、地域住民の将来設計などに資するため、土地利用に応じた放射性物質分布の変化傾向を予測する数理モデルを開発している。平成24年度は、常緑樹,落葉樹,都市などの土地利用種別に、1成分の環境半減期からなる外部被ばく線量評価予測数値モデルプロトタイプを開発した。また、福島第一原子力発電所から80km圏内について、空間線量率の経時変化を把握し得るデータ(第1-3次走行サーベイやサーベイメータ等の測定による地上1m高さの空間線量率)、宇宙航空研究開発機構のALOSデータなどの土地利用形態情報を用いて、空間線量率の経時変化データ解析から土地利用種別の放射性セシウムの環境半減期などを評価した結果、常緑樹や落葉樹の土地利用の場合、都市などに比べ、放射性セシウムの環境半減期が長いことを明らかにした。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 高橋 知之*; 黒澤 直弘*; 龍福 進*; 林 寛子*; 石橋 一房*; 坂本 隆一*; 根本 久*
no journal, ,
平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における分布予測モデルの開発に資するため、走行サーベイ,土壌採取,in-situ測定,道路直交方向の空間線量率測定を実施し、調査データを土地利用種別に分類し、環境半減期の解析を行った。走行サーベイの結果、時間経過とともに全体の空間線量率が減少している傾向が見られた。走行サーベイを土地利用種別で分類し、環境半減期を比較したところ、「森林」で長く、「建物用地」で短い傾向が見られ、広域での解析と同様の傾向であった。また、土壌採取,in-situ調査の結果により、空間線量率の変化を把握することで土壌中放射能濃度の変化を把握することができることがわかった。さらに、道路と沿線区域の空間線量率測定の結果から、道路より沿線区域の線量が高いことが明らかになった。
木名瀬 栄; 佐藤 仁士; 斎藤 公明; 龍福 進*; 坂本 隆一*
no journal, ,
原子力機構は、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、今後の避難区域の見直し、適切な除染対策の選択などに資する基礎情報を提供するため、福島第一原子力発電所事故により地表面に沈着した放射性セシウムやそれに伴う空間線量率の変化傾向を予測できる放射性物質の移行モデル(分布状況変化モデル)を開発している。平成25年度には、分布状況変化モデルとして、2種類-福島第一原子力発電所から80km圏内の広域な範囲を対象にしたものと狭い範囲を対象にしたもの-開発し、土地利用形態が明らかな狭い範囲を対象にしたモデルにより、広域な範囲を対象にしたモデルの妥当性を検証する予定である。本報告では、これまでに実施した狭い範囲を対象にした分布状況変化モデルの開発状況について概要を紹介する。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 坂本 隆一*; 根本 久*; 龍福 進*
no journal, ,
原子力機構では、平成24年度文部科学省受託業務「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における移行モデル(分布状況変化モデル)の開発に資するため、福島県伊達郡川俣町におけるモデルパラメータの調査、具体的には、KURAMAシステムを用いた走行サーベイやNaIシンチレーションサーベイメータなどによる空間線量率測定を実施し、空間線量率の時間変化傾向を調べた。その結果、時間経過とともに空間線量率が減少していることを明らかにした。また、空間線量率の減少傾向は土地利用種別で分類した場合においても同様であったが、減少の程度は土地利用種別による違いが見られた。
佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 坂本 隆一*; 龍福 進*; 石橋 一房*
no journal, ,
平成24年度文部科学省受託調査「福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立」の一環として、福島県内の狭い範囲における放射性セシウムの沈着量の時間変化モデルの開発に資するため、福島県伊達郡川俣町山木屋地区において空間線量率測定調査を実施している。平成25年2月時点で、計画的避難地域に設定されている山木屋地区を対象とした、さまざまな調査が実施されている。本研究では、季節による空間線量率の分布状況を把握した時間変化モデルの開発のため、積雪による空間線量率の変化傾向を調査し、時間変化モデル開発に役立てるデータ採取を実施した。
龍福 進*; 石橋 一房*; 林 寛子*; 黒澤 直弘*; 佐藤 仁士; 木名瀬 栄; 斎藤 公明; 高橋 知之*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の長期的影響把握手法の確立の一環として、地上に沈着した放射性物質に見られる物理的減衰以上の減衰を表すパラメータとして環境半減期を導入し、福島県内の狭い範囲(行政区画程度)における分布予測モデルの開発を行っている。環境半減期の算出にあたっては、福島県伊達郡川俣町において、KURAMAを用いて走行サーベイを実施して取得した空間線量率と、公開されている第1次,第2次の走行サーベイの空間線量率結果を利用し、得られた値の評価は、対象地区全域での累積頻度の割合を導出して行った。その結果、時間の経過とともに減衰が進み、環境半減期のばらつきが小さくなる傾向を示した。また土地利用区分の差異の影響を見た場合、減衰は森林(遅い)、建物用地(速い)、田とその他の農用地(中間)という結果となった。これは土地利用区分を考慮することで、精度の高い評価を可能とすることを示唆している。
