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中塚 亨; 岡 芳明*; 石渡 祐樹*; 奥村 啓介; 長崎 晋也*; 手塚 健一*; 森 英夫*; 江里 幸一郎; 赤坂 尚昭; 中園 祥央*; et al.
no journal, ,
圧力容器型の超臨界圧水冷却炉は、1989年より東京大学で研究開発が進められてきており、現在、第4世代炉の一つとして、日本,欧州及び他の国で実用化に向けた研究が行われている。東京大学の概念は、熱中性子炉は「スーパー軽水炉」,高速炉は「スーパー高速炉」と呼ばれている。高速炉は、熱中性子炉と同じプラントシステムで実現可能と期待されている。経済的な高速炉体系を開発することを目的として、「スーパー高速炉」の研究プロジェクトが2005年12月から2010年3月まで東京大学を代表機関として進められ、九州大学,原子力機構,東京電力がこのプロジェクトに参加した。このプロジェクトは、(1)スーパー高速炉の概念の構築,(2)伝熱流動実験,(3)材料開発の3つからなる。本論文では、このプロジェクトで得られた成果の概要を紹介する。具体的には、(1)では東京大学による炉心核熱結合解析やシステム解析等の結果、(2)では九州大学による模擬流体を用いた熱流動実験、原子力機構による超臨界圧水を用いた熱流動実験と3次元解析コード開発の結果、また、(3)では東京大学・原子力機構によるクリープ試験,腐食試験等の材料基礎研究の結果について報告する。
奥村 雅彦; 赤坂 浩一郎*; 高瀬 博康*; 宮原 要; 中山 真一
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故によって環境中に放出された核種のうち、放射性セシウムは半減期が長く、地表に留まる性質があるため、被ばくを避けるために住民は避難を余儀なくされた。住民帰還のためには除染が必要になるが、これまで大規模な除染は例がなかったため、原子力機構が国から除染モデル事業を委託された。この事業の主目的はさまざまな除染方法の試行と効率的な除染方法の選定であったが、その一環として、原子力機構が開発したコンピューターソフトウェア「除染効果評価システム」を用いて除染効果を事前に評価する試みも行われた。そこでは、空間線量率をはじめとする評価に必要な除染前の情報収集とソフトウェアへの入力方法、そして、評価結果の解釈方法などが整備された。この手法は除染による空間線量率の低減効果を事前に可視化できることに加えて、土壌除染などで発生する除去物量を事前に大まかに知ることも可能であり、国の本格除染の最初の対象地域である田村市の一部への適用例を概説する。