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若杉 圭一郎; 山口 正秋; 小尾 繁*; 長尾 郁弥; 加藤 智子; 鈴木 祐二*; 江橋 健; 梅木 博之*; 新堀 雄一*
日本原子力学会和文論文誌, 16(1), p.15 - 33, 2017/03
本研究では、我が国の幅広い地域で確認されており、かつサイト選定で影響を回避することが困難な隆起・侵食に着目し、これが高レベル放射性廃棄物地層処分に与える影響を定量的に把握するための安全評価手法を開発した。従来は、隆起速度と侵食速度が等しいとの仮定の下、処分場が一定の速度で地表に接近するという簡易な評価が行われていたが、本研究では、我が国で多く確認されている隆起速度と侵食速度が異なるケースを取り扱うことが可能なモデルを開発し、隆起・侵食に伴う起伏や処分場深度の時間変化、廃棄体ごとの風化帯/地表に到達する時間などを、地形発達モデルに基づき評価した。さらに、このモデルを用いて隆起・侵食を考慮した安全評価を試行した結果、我が国の最頻値の隆起速度(0.3mm/y)を想定したケースの総線量の最大値は、国際機関で示されている放射線防護基準のめやす値(300
Sv/y)を下回った。さらに、既往のモデルによる評価との比較により、地表の起伏に起因して廃棄体が風化帯へ分散して侵入する効果を定量的に把握した。以上のことから、本評価手法を用いることにより、隆起・侵食を現象に即して取り扱うことが可能になったとともに、既往の評価の安全裕度を定量的に把握することが可能となった。
針替 仁; 高木 剛彦; 浜野 知治; 中村 省一; 大場 俊雄; 江橋 政明; 奥田 英一; 木下 知宣
JAEA-Technology 2013-014, 150 Pages, 2013/07
JAEA-Technology-2013-014.pdf:24.38MB
高速増殖原型炉もんじゅにおいて、平成22年8月26日に炉内中継装置(以下「IVTM」という。)本体が原子炉機器輸送ケーシングのグリッパ爪から外れて落下する事象が発生した。その後、IVTM本体の引抜きが「荷重超過」警報の発報により実施できなかったことから、IVTM本体の状況を把握するため、不活性アルゴンガス中にナトリウム蒸気が浮遊する原子炉容器内で観察を行うための観察装置、観察方法等について検討を行い、IVTM本体内側案内管の内面観察とIVTM本体の上部・下部案内管接続部の外面観察を実施することとした。これら観察の結果、案内管接続部で上部案内管下端部が径方向に変形し、燃料出入孔スリーブと干渉することを確認したため、燃料出入孔スリーブと一体で原子炉容器内から引き抜くことを決定した。本報告はIVTM本体を引き抜くために実施した原子炉容器内の観察について、観察装置、観察方法等の検討内容及び結果についてまとめたものである。
岡部 綾夫; 大野 修司; 中井 良大; 江橋 政明
JNC TN2400 2003-002, 49 Pages, 2004/02
JNC-TN2400-2003-002.pdf:0.72MB
高速増殖原型炉「もんじゅ」のナトリウム漏えい対策について設計の妥当性を確認する際の判断材料を得るため、ナトリウム燃焼解析コード ASSCOPS version 2.1 を使用し、2次主冷却系設備におけるナトリウム漏えい時の建物や床ライナへの影響解析(ナトリウム燃焼解析)を実施した。本報告書は、ナトリウム燃焼解析で得られた雰囲気圧力、床ライナ温度及び水素濃度等をまとめたものである。
樺沢 さつき; 山口 正秋; 江橋 健; 牧野 仁史; 三成 映理子*
no journal, ,
本研究では、今後想定される地層処分の広域的な水理・物質移行を考慮した解析において、核種移行により大きな影響を及ぼすことが想定される縦方向分散に着目し、核種移行率の最大値に与える縦方向分散の影響の特徴と要因、およびその影響が顕著になる条件または核種を明らかにすることを目的とした。評価距離と縦方向分散長を組み合わせた感度解析を実施し、それぞれの核種移行率の最大値を比較した結果、縦方向分散が核種移行率の最大値に与える影響は核種、評価距離ごとに異なっており、条件によっては一般的な分散効果の印象とは異なり最大移行率の増加を見せた。その要因を核種移行率の経時変化と核種の半減期に着目して分析した結果、核種の半減期とピークの発生時刻(核種移行率の最大値が発生する時刻)のバランスにより異なる影響を見せていることが明らかになった。
小尾 繁*; 牧野 仁史; 山口 正秋; 江橋 健; 高橋 博一*; 土家 輝光*; 三津山 和朗*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の処分方法について、幅広い選択肢を確保する観点から、地層処分以外の処分方法に関する調査研究を推進することが特定放射性廃棄物の最終処分に関する基本方針等に示されている。本検討は資源エネルギー庁からの受託事業「高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(直接処分等代替処分技術高度化開発)(平成30年度
令和2年度)」の一環として実施した、その他の代替処分オプションについての調査に関するものである。発表では超深孔処分の概要と海外での検討事例を紹介するとともに、国内外での関連情報の収集・整理の状況について報告する。
