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核融合研究開発部門
JAEA-Evaluation 2016-002, 40 Pages, 2016/03
日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成20年10月31日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価の指針」(平成21年2月17日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成17年10月1日制定、平成21年8月19日改正)等に基づき、「核融合エネルギーを取り出す技術システムの研究開発」に関する事前評価を核融合研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、核融合研究開発・評価委員会は、原子力機構から提出された平成27年4月から平成34年3月までの次期中期計画の概要、核融合研究開発部門の運営ならびに核融合研究開発の実施状況に関する説明資料の検討、及び核融合研究開発部門長による口頭発表と副部門長も交えての質疑応答・意見交換を行った。本報告書は、核融合研究開発・評価委員会より提出された事前評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。
核融合研究開発部門
JAEA-Evaluation 2016-001, 128 Pages, 2016/03
日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成20年10月31日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価の指針」(平成21年2月17日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成17年10月1日制定、平成21年8月19日改正)等に基づき、「核融合エネルギーを取り出す技術システムの研究開発」に関する事後評価を核融合研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、核融合研究開発・評価委員会は、原子力機構から提出された平成22年4月から平成26年11月までの核融合研究開発部門の運営ならびに核融合研究開発の実施状況に関する説明資料の検討、及び核融合研究開発部門長による口頭発表と副部門長も交えての質疑応答・意見交換を行った。本報告書は、核融合研究開発・評価委員会より提出された事後評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。
核融合研究開発部門
JAEA-Review 2011-009, 120 Pages, 2011/03
核融合研究開発部門における平成20年度及び平成21年度の研究開発活動の主な成果と進捗について、原子力機構内の他の研究開発部門及び原子力機構外の研究機関並びに大学との協力により実施されたものも含めて、報告する。国際熱核融合実験炉(ITER)計画については、ITER協定の発効後は、原子力機構は国より国内機関に指名され、その責務を遂行してきた。超伝導導体の開発では、世界に先駆けてトロイダル磁場コイル用超伝導導体の製作技術基盤を構築し、いち早く超伝導導体製作工場の建設に着手し、これを完成させ、世界に先駆けて超伝導導体の製作を開始した。幅広いアプローチ(BA)活動については、BA協定の発効後は、原子力機構は国より実施機関に指定され、その責務を遂行し、BA活動の3つの事業を国内連携しつつ欧州と協調して順調に進めた。また、JT-60SAの設置に向け、JT-60の運転を平成20年8月に完遂させ、その本格的解体・撤去に向けて解体準備作業を順調に進めている。また、BA活動の拠点となる六ヶ所BAサイトの整備についても計画通りに進め、原型炉R&D棟,計算機・遠隔実験棟,IFMIF/EVEDA開発試験棟,中央変電所の建設を平成22年3月に当初予定通り竣工させた。
核融合研究開発部門
JAEA-Evaluation 2010-004, 166 Pages, 2010/10
日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成17年3月29日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」(平成17年9月26日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成17年10月1日制定、平成18年1月1日改訂)等に基づき、「核融合エネルギーを取り出す技術システムの研究開発」に関する中間評価を核融合研究開発・評価委員会に諮問した。これを受けて、核融合研究開発・評価委員会は、原子力機構から提出された平成17年10月から平成21年8月までの核融合研究開発部門の運営並びに核融合研究開発の実施状況に関する説明資料の検討、及び核融合研究開発部門長による口頭発表と副部門長も交えての質疑応答・意見交換を行った。本報告書は、核融合研究開発・評価委員会より提出された中間評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。
核融合研究開発部門
プラズマ・核融合学会誌, 86(1), P. 46, 2010/01
幅広いアプローチ活動の一環として実施されているサテライトトカマク(JT-60SA)計画の現状について報告する。今回の報告内容は、技術調整会議の第6回会合の結果、及び調達の現状などである。
核融合研究開発部門
プラズマ・核融合学会誌, 85(6), P. 406, 2009/06
幅広いアプローチ活動の一環として実施されているサテライトトカマク(JT-60SA)計画の現状について報告する。今回の報告内容は、技術調整会議第5回会合(TCM-5)の実施結果、JT-60SAリサーチプラン、調達の現状などである。
核融合研究開発部門
JAEA-Review 2008-061, 119 Pages, 2009/01
日本原子力研究開発機構(原子力機構)、核融合研究開発部門における平成19年度の研究開発活動の主な成果と進捗について、原子力機構内の他の研究開発部門及び原子力機構外の研究機関並びに大学との協力により実施されたものも含めて報告する。2007年10月に、ITER協定が発効し、原子力機構は日本政府より日本の国内機関に指名された。2007年6月には、原子力機構は幅広いアプローチ活動の実施機関に指名された。JT-60では、運転領域を拡大して、高閉じ込めで高規格化ベータ値()を長時間維持すること()に成功した。核融合炉工学では、ITERに向けて170GHzジャイロトロンにおいて1MWで800秒の定常運転を実証した。また、核融合プラズマの理論解析研究,原型炉の設計研究においても、著しい進展があった。
核融合研究開発部門
JAEA-Review 2008-043, 116 Pages, 2008/08
日本原子力研究開発機構核融合研究開発部門における平成18年度の研究開発(R&D)活動の主な成果と進捗について、所内の他研究所や機構内の研究開発部門及び所外の研究機関並びに大学との協力により実施された研究開発を含めて報告する。
核融合研究開発部門
JAEA-Review 2006-023, 122 Pages, 2006/09
日本原子力研究所那珂研究所(2005年4月1日同年9月30日)及び日本原子力研究開発機構核融合研究開発部門(2005年10月1日2006年3月31日)における平成17年度の研究開発活動の主な成果と進捗について、所内の他研究所や機構内の研究開発部門及び所外の研究機関並びに大学との協力により実施された研究開発を含めて報告する。