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Buiron, L.*; Rimpault, G*; Fontaine, B.*; Kim, T. K.*; Stauff, N. E.*; Taiwo, T. A.*; 山路 哲史*; Gulliford, J.*; Fridmann, E.*; Pataki, I.*; et al.
Proceedings of International Conference on the Physics of Reactors; The Role of Reactor Physics toward a Sustainable Future (PHYSOR 2014) (CD-ROM), 16 Pages, 2014/09
OECDの国際協力活動で実施中の大型ナトリウム冷却高速炉の核特性ベンチマークについて、複数の研究機関の参加者の評価結果を取りまとめた。反応度、同位体組成燃焼変化、反応度フィードバック、反応率分布について、異なる計算手法により評価された。参加者間の計算スキームの違いにかかわらず、燃焼組成、遅発中性子割合、ドップラー反応度係数、ナトリウムボイド反応度については、参加者間でよい一致を見た。しかしながら、臨界性に対しては、大きな差異が見られた。これは、計算手法の違いによるものではなく、使用した核データライブラリの違いによるものである。
岡嶋 成晃; Fougeras, P.*; Gil, C.-S.*; Glinatsis, G.*; Gulliford, J.*; 岩本 修; Jacqmin, R.*; Khomyakov, Y.*; Kochetkov, A.*; Kormilitsyn, M. V.*; et al.
NEA/NSC/DOC(2013)3, p.265 - 278, 2013/04
マイナーアクチニド(MA)のマネジメントに必要な積分実験を検討する専門家グループ(EG on IEMAM)が、OECD/NEA/NSCの下に設立された。その目的は、MAマネジメントの観点から、MA核データの検証に必要な積分実験のレビュー、追加する積分実験の提案、それを遂行する国際的な枠組みを提案することである。本報告では、EG on IEMAMにおいて討議された以下の結果についてまとめた: (1) MAマネジメントに必要な核データ、(2)既存積分実験のレビューと必要となる実験の内容、(3)実験実施における課題とその解決策の検討、及び(4)国際協力の提案。
Rugama, Y.*; Blomquist, R.*; Brady Raap, M.*; Briggs, B.*; Gulliford, J.*; 三好 慶典; 須山 賢也; Ivanova, T.*
Proceedings of International Conference on the Physics of Reactors, Nuclear Power; A Sustainable Resource (PHYSOR 2008) (CD-ROM), 5 Pages, 2008/09
核物質の取り扱い・貯蔵・輸送において合理的かつさらに経済的な設計が可能となれば核燃料サイクルの経済性にも影響を与えうるため、長年に渡り核燃料取り扱いにおける臨界安全性評価用のライブラリとコードが開発されてきた。1990年代の半ばに経済協力開発機構原子力機関(OECD/NEA)内の臨界安全に関連する幾つかの活動は、原子力科学委員会傘下の臨界安全性ワーキングパーティーにまとめられた。それに属す6の専門家会合は、実験評価からは、実験評価からコードやライブラリ間の比較までを含む、臨界安全の静的解析と過渡変化の研究に関するあらゆる活動を行ってきた。実用的な規則を確立しかつ適切なツールを示すことを意図して、さまざまなレポートが専門家会合によって作成されている。
Rugama, Y.*; Blomquist, R.*; Brady Raap, M.*; Briggs, B.*; Gulliford, J.*; 三好 慶典; 須山 賢也
Proceedings of 2008 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP '08) (CD-ROM), p.1391 - 1393, 2008/06
経済協力開発機構(OECD)原子力機関(NEA)は1970年代から臨界安全性に関連する課題を取り扱ってきた。1990年代の半ばから、臨界安全性に関連する幾つかの活動が臨界安全性ワーキングパーティーへまとめられた。このワーキングパーティーの活動は親委員会である原子力科学委員会(NSC)へ報告されているが、現在では6つの専門家会合が、定常及び過渡臨界の研究に資するため、実験データの評価からコードやデータの相互比較にまで渡る、さまざまな活動を行っている。本報告は、この枠組みの中で行われている現在の活動とさまざまな専門家会合の成果を報告する。