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鈴木 元*; 石川 徹夫*; 大葉 隆*; 長谷川 有史*; 永井 晴康; 宮武 裕和*; 義澤 宣明*
Journal of Radiation Research (Internet), 63(6), p.796 - 804, 2022/11
被引用回数：3 パーセンタイル：42.62(Biology)2011年の福島第一原子力発電所事故による被ばく線量と甲状腺がんの関係を明らかにするために、小児の甲状腺等価線量(TED)を評価する必要がある。これまでに、行動調査データと大気拡散モデルにより構築した放射性物質の時空間分布データベースを組み合わせたTED再構築手法について報告した。本研究では、この手法をさらに精緻化し、原発周辺16市町村における3256人の行動調査データに基づき、小児のTEDを評価した。TED評価結果は、いわき市,川俣町,飯舘村,南相馬市の小児1080人の測定データと近い値であった。1歳児のTEDの平均値は伊達市の1.3mSvから南相馬市小高地区の14.9mSvの範囲であり、95パーセンタイル値は伊達市の2.3mSvから浪江町の28.8mSvの範囲であった。本研究成果は、今後の甲状腺がんの調査に有効活用される。
大葉 隆*; 石川 徹夫*; 永井 晴康; 床次 眞司*; 長谷川 有史*; 鈴木 元*
Scientific Reports (Internet), 10(1), p.3639_1 - 3639_11, 2020/02
被引用回数：19 パーセンタイル：79.71(Multidisciplinary Sciences)福島第一原子力発電所事故による住民の内部被ばく線量の再評価を行った。福島県民健康調査による896パターンの行動記録を解析し、大気拡散シミュレーションにより構築した放射性物質の時空間分布データベースを用いて、吸引による甲状腺線量を評価した。屋内退避による除染係数等の効果を考慮した結果、推定した甲状腺線量は測定に基づき評価した線量に近い値となった。1歳児の甲状腺線量の平均値と95パーセンタイル値は、それぞれ1.2から15mSv、7.5から30mSvの範囲であった。
宮武 裕和*; 義澤 宣明*; 鈴木 元*; 永井 晴康; 大葉 隆*; 長谷川 有史*; 石川 徹夫*; レガラド 真理子*
no journal, ,
本研究では、福島第一原子力発電所事故後の福島県内避難地域における水道水中のヨウ素131の経口摂取による内部被ばく線量の推定とその不確かさの検討を行った。まず、実測値と大気拡散シミュレーションにより算出されるヨウ素131の地表面沈着率を用いて、事故直後の水道水中のヨウ素131の放射能濃度を推定した。水道水中の放射能濃度変化は、新たに沈着した放射性物質による放射能濃度増加の効果と放射性物質の実効的な減衰で表すことができるとモデル化した。このモデルのパラメータは、実測値のデータを用いて決定した。それらのパラメータを用いて、実測値が無い地点においても水道水中の放射能濃度を推定した。避難経路に沿った水道水中の放射能濃度、水道水の摂取量、線量換算係数を乗じることにより、水道水の経口摂取による内部被ばく線量の推定を行った。また、各パラメータの不確かさに起因する線量推定の不確かさの検討を行った。
大葉 隆*; 石川 徹夫*; 宮武 裕和*; 永井 晴康; 長谷川 有史*; 義澤 宣明*; 鈴木 元*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故に関する甲状腺等価線量推計として、体表面汚染測定値から大気中放射能濃度の算出を介した結果を報告した。しかし、このプロセスは多くの不確定要素を有している。本報告は、大気中放射性物質の算出プロセスにおける体表面への沈着速度に関する不確定要素の範囲を明らかにすることを目的としている。対象者は、南相馬市と浪江町(n=349)で2011年3月13日
15日に体表面汚染測定を受けた避難者とし、同一個人における体表面汚染測定値と県民健康調査の行動記録を利用した。沈着速度は、体表面汚染測定値を、行動記録と大気拡散シミュレーションデータにより求めた積算大気中放射能濃度で割ることにより算出した。その結果、屋内退避係数を0.5と仮定した場合、大気中放射性物質の体表面(頭頚部)への沈着速度は、中央値が0.1-0.2cm/secであった。この値は過去の文献と比較して妥当な範囲であった。原子力災害時に我々の沈着速度を利用する場合、体表面汚染測定値による算出プロセスにおいて信頼のある甲状腺等価線量推計を提供できる可能性が示唆された。
鈴木 元*; 大葉 隆*; 石川 徹夫*; 長谷川 有史*; 永井 晴康; 義澤 宣明*; 宮武 裕和*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故による甲状腺線量を評価するために、避難住民の行動記録と大気拡散シミュレーション結果の組合せによる評価手法を開発した。これまでに避難指示が出された7自治体の1歳児の甲状腺線量評価値を公表し、その結果は1080人の児童に対する甲状腺線量の直接測定値とよく一致した。しかし、いわき市,川俣町,広野町などの周辺自治体については、行動記録の解析を行うことができなかった。本研究では、16自治体の甲状腺線量評価結果を報告するとともに、直接測定値との比較により推定値の妥当性を確認する。また、UNSCEAR2020年レポートの推定値との比較結果について議論する。
大葉 隆*; 石川 徹夫*; 永井 晴康; 床次 眞司*; 長谷川 有史*; 鈴木 元*
no journal, ,
UNSCEAR2013レポートにおいて、福島第一原発事故時の原発周辺自治体の避難経路は全18パターンに集約されていた。本研究は、避難経路毎の割合から、各自治体における小児の甲状腺線量分布を明らかにする。県民健康調査より7市町村の19歳以下の行動記録を解析し、甲状腺線量の算出はWSPEEDI放射能分布データベースを用いた。対象市町村ごとに、45パターンの避難経路が示され、その甲状腺線量は避難経路毎に特徴が見られた。ここから、自治体ごとの小児の甲状腺線量分布と特定の避難経路との関係が示された。
高田 千恵; 長谷川 有史*
no journal, ,
内部被ばく時の医療措置には、薬剤(プルトニウム等に対するキレート剤等)の投与、創傷皮膚や肺等の臓器の洗浄(除染)等があるが、方法の選択、実施の可否・是非は、対象者の容態、摂取された放射性同位元素の種類・量等を総合的に勘案して決定・判断される必要がある。また被ばく・汚染に関する情報はまず事業者側から提供される必要があるが、「より早期の」、「より高い精度の」情報提供を医療者は求めるものの、それを用いた医療介入の判断レベルは医療者側においても明確化されてはいない。福島第一原子力発電所の廃止措置では、取り扱う放射性物質の核種組成や濃度、作業の状況・従事者数、社会からの注目等、多くの点で過去に例がなく、内部被ばく事象が発生した時には、複雑かつ高難度の対応が求められることが予想される。このような状況を受け、内部被ばく事象が発生した際、事業者(現場監督者や放射線管理要員を含む)・医療者がそれぞれの立場で適切に対応するための包括的な仕組みを「対応システム」と称し、その開発に必要な調査・検討に取り組んでいる。今回は、この取り組みの状況を紹介する。
大葉 隆*; 石川 徹夫*; 永井 晴康; 長谷川 有史*; 深谷 紀元*; 鈴木 元*
no journal, ,
UNSCEAR2013レポートにおいて、福島第一原子力発電所事故時の原発周辺自治体の避難経路は全18パターンに集約されていた。本研究は、福島県民健康調査の行動記録調査を利用して、福島第一原子力発電所事故時に放出された放射性プルームへのばく露に関連して避難シナリオを再構築するために、避難経路からそのパターンの割合を示し、吸入による小児の甲状腺線量の分布を示した。各市町村における避難経路は、4-5パターンに集約された。さらに、屋内退避係数とヨウ素取り込み率を補正した7市町村における1歳児の甲状腺線量の中央値と95パーセンタイルは、それぞれ1.2から15mSvと7.5から30mSvの範囲であった。本研究で補正した吸入による甲状腺線量の分布は、実測で報告されている甲状腺線量の測定値に近い分布を示しており、本研究における推定方法の妥当性が確認された。
