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論文

Thermally altered subsurface material of asteroid (162173) Ryugu

北里 宏平*; Milliken, R. E.*; 岩田 隆浩*; 安部 正真*; 大竹 真紀子*; 松浦 周二*; 高木 靖彦*; 中村 智樹*; 廣井 孝弘*; 松岡 萌*; et al.

Nature Astronomy (Internet), 5(3), p.246 - 250, 2021/03

 被引用回数:30 パーセンタイル:96.87(Astronomy & Astrophysics)

2019年4月「はやぶさ2」ミッションは、地球に近い炭素質の小惑星(162173)リュウグウの人工衝撃実験を成功させた。これは露出した地下物質を調査し、放射加熱の潜在的な影響をテストする機会を提供した。はやぶさ2の近赤外線分光器(NIRS3)によるリュウグウの地下物質の観測結果を報告する。発掘された材料の反射スペクトルは、表面で観測されたものと比較して、わずかに強くピークがシフトした水酸基(OH)の吸収を示す。これは、宇宙風化や放射加熱が最上部の表面で微妙なスペクトル変化を引き起こしたことを示している。ただし、このOH吸収の強度と形状は、表面と同様に、地下物質が300$$^{circ}$$Cを超える加熱を経験したことを示している。一方、熱物理モデリングでは、軌道長半径が0.344AUに減少しても、推定される掘削深度1mでは放射加熱によって温度が200$$^{circ}$$Cを超えて上昇しないことが示されている。これは、リュウグウ母天体が放射加熱と衝撃加熱のいずれか、もしくは両方により熱変化が発生したという仮説を裏付けている。

報告書

地層処分研究開発に係る社会環境情報の整備(II) 最終成果報告書

大野 隆寛*; 樋口 隆尚*; 風間 武彦*; 橋本 卓*; 清藤 康司*; 服部 智美*; 金森 美和*

JNC TJ1420 2000-005, 257 Pages, 2000/03

JNC-TJ1420-2000-005.pdf:9.53MB

現在、海外主要国においては、高レベル放射性廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分についての事業計画を有している7カ国、カナダ、スウエーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論の内容を把握することにより今後の展望を明らかにした。次いで、今年度のトピカルな動向をトピックス分析として取りまとめた。スウェーデンにおける高レベル放射性廃棄物の深地層処分場のサイト選定プロセスと地元の動向、フランスの国家評価委員会(CNE)の第5回報告書の概要と現在に至る論点の推移を、また、東部サイトに関する地下研究所の建設、運転許可政令の発給に伴う経済効果と情報提供の枠組み、来国ユッカマウンテンに関するNRCのリスク・コミュニケーション強化プランの理論的背景および核不拡散トラスト社による国際放射性廃棄物貯蔵構想、フィンランドのポシバ社の使用済燃料処分場に関する環境影響評価報告書の概要、そして、スペインの第5次放射性廃棄物統合計画に基づく高レベル廃棄物管理の基本方針を、このトピックス分析報告では、それぞれ取りまとめた。

報告書

放射性廃棄物管理計画に関する調査(核燃料サイクル開発機構契約業務成果報告書)

太田垣 隆夫*; 樋口 隆尚*; 大野 隆寛*

JNC TJ8420 2001-012, 444 Pages, 2000/02

JNC-TJ8420-2001-012.pdf:14.86MB

米国とフランスにおける放射性廃棄物の管理状況について調査した。米国においては、1999年3月よりニューメキシコ州にあるWIPP(Waste Isolation Pilot Plant)にてTRU廃棄物の処分が開始された。WIPPを中心に、処分に関する制度、廃棄物の処理処分フロー、貯蔵量や性状に関する廃棄物データ、処分時の廃棄体としての確認内容、品質保証、廃棄物中の有害物、サイト調査から処分後までのスケジュール、技術開発、予算等、これらについて調査した。フランスにおいては、ラ・マンシュとローブで廃棄物の処分が行われている。フランスでの廃棄物処分に関連して、原子力に関係した規制の体制、放射性廃棄物の種類、貯蔵量、今後の発生量、廃棄物の処理状況等、これらについて調査した。

報告書

地層処分研究開発に係わる社会環境情報の整備; 最終成果報告書

根本 和泰*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 風間 武彦*; 橋本 卓*

JNC TJ1420 99-001, 260 Pages, 1999/02

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報告書

地層処分研究開発に係わる社会環境情報の整備; 中間成果報告書

根本 和泰*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 風間 武彦*; 橋本 卓*

JNC TJ1420 98-019, 209 Pages, 1998/11

JNC-TJ1420-98-019.pdf:11.1MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめている。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、フランスについて、地下研究所の建設許可申請に関する原子力施設安全局(DSIN)の最終評価報告、バックエンド政策に関する議会科学技術選択評価局(OPECST)のレビュー報告、および高レベル・長寿命廃棄物の復旧可能性に関する国家評価委員会(CNE)の報告を、フィンランドについて、使用済燃料処分事業に関する環境影響評価、及び使用済燃料処分事業に関する環境影響評価項目策定のための広報活動を、米国について、放射性廃棄物施設立地における「環境正義」概念の導入を、ドイツについて、社会・民主党(SPD)と緑の党の反原子力政権発足に伴う政策への影響を、それぞれ分析した

報告書

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握分析調査,6

根本 和泰*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 遠藤 弘美*; 大野 隆寛*; 穴沢 活朗*; 今井 佳*

PNC TJ1250 98-002, 321 Pages, 1998/02

PNC-TJ1250-98-002.pdf:25.88MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年依頼、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、フランスについて、高レベル・長寿命放射性廃棄物の地下研究所に関する建設・運転許可手続きおよびバックエンド政策レビューの進捗状況を、スウェーデンについて、高レベル廃棄物処分に関する世論調査結果および原子力発電からの撤退に関する議論の動向を、米国について1997年放射性廃棄物法案の内容と今後の動向を、ドイツについて原子力改正法案を巡る情勢を、カナダについて高レベル地層処分の公聴会で得られた教訓について、それぞれ分析した。さらに、海外主要国での地層処分研究開発における社会的受容の側面に関する特別分析として、スウェーデン、スイスおよびカナダを対象に地層処分の安全目標・性能評価基準等の確立状況とその科学的根拠を整理・分析し、地層処分研究開発とのリンゲージを検討した。最後に、フランスとスウェーデンの事例を基に、地層処分研究・開発およびサイト選定のための社会的受容促進の体制および手法について分析を行った。

報告書

地層処分研究開発に係わる社会環境の把握分析調査(VI)

根本 和泰*; 上野 雅広*; 樋口 隆尚*; 遠藤 弘美*; 大野 隆寛*; 穴沢 活朗*; 今井 佳*

PNC TJ1250 97-006, 165 Pages, 1997/11

PNC-TJ1250-97-006.pdf:5.17MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、フランスについて、高レベル・長寿命放射性廃棄物の地下研究所に関する建設・運転許可手続きの進捗状況と予想される不確定要素を、スウェーデンについて、高レベル廃棄物処分に関する世論調査結果を基に地層処分に対する公衆の認識の現状を、それぞれ分析した。さらに、海外主要国での地層処分研究開発における社会的受容の側面に関し特別分析を行った。本中間報告では、スウェーデンを対象に地層処分の安全目標・性能評価基準等の確立状況とその科学的根拠を整理・分析し、地層処分研究開発とのリンケージを検討した。

報告書

地層処分研究開発に係る社会環境の把握・分析調査(V)成果概要

根本 和泰*; 穴沢 活朗*; 樋口 隆尚*; 福岡 洋子*; 石島 明雄*; 大野 隆寛*; 上野 雅広*

PNC TJ1250 97-002, 62 Pages, 1997/02

PNC-TJ1250-97-002.pdf:2.13MB

現在、海外主要国においては、高レベル廃棄物の地層処分とその研究開発が進められ、そのためのパブリック・アクセプタンス(PA)活動が幅広く行われている。そこで、既に地層処分について事業計画を有している7カ国、カナダ、スウェーデン、スイス、ドイツ、フランス、米国、フィンランドにおけるPA獲得のための活動と考え方を定常的にモニターし、その背景や議論点を把握して今後の展望を明らかにした。このPA動向のモニターは、1991年以来、毎年継続して月ごとに実施し、半年に1回取りまとめてる。次いで、これらのモニターの結果に基づいてトピックス分析を行った。このトピックス分析報告では、スウェーデンについてSKBのRD&Dプログラム'95に対するSKIの評価と廃棄物処分調整官の設置、米国について電力会社における使用済燃料管理戦略、フランスについて高レベル・長寿命廃棄物管理政策に関する廃棄物交渉管理報告書と国家評価委員会の第2回報告書、ドイツについて、ゴルレーベン/処分予定地の難航と国際共同処分構想を、それぞれ分析した。さらに、地層処分研究開発を進める主要国の処分場の性能基準の整備状況を把握、整理すると共に、これら性能基準の科学的根拠付けへの研究成果の反映状況を検討した。また、カナダの処分コンセプトに関する公聴会フェーズIの論点を把握、分析した。

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