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Cs in seabed sediment off the Fukushima coast; Implications from numerical simulations三角 和弘*; 津旨 大輔*; 坪野 孝樹*; 立田 穣*; 青山 道夫*; 小林 卓也; 広瀬 勝己*
Journal of Environmental Radioactivity, 136, p.218 - 228, 2014/10
被引用回数：22 パーセンタイル：54.1(Environmental Sciences)福島第一原子力発電所事故から1年間の海底堆積物中のCs-137(Cs)の時空間変動の支配要因について数値シミュレーションを用いて調べた。数値モデルはCsの底層水と堆積物間の輸送過程を吸着と脱着により考慮した。モデルは堆積物中の観測されたCs濃度の時空間変動を再現することに成功した。堆積物中のCsの空間分布は堆積物直上の底層水中に含まれるCs濃度の履歴と堆積物の粒径によって主に反映され、事故発生から数か月で形成された。モニタリング測点が位置する沖合海域における堆積物中Csのインベントリーは10
Bqのオーダーであった。これは既往の観測による推定値と同程度であった。福島第一原子力発電所近傍の値も考慮すると、福島沿岸の堆積物中Csの総インベントリーは10
Bqのオーダーとなった。
Povinec, P. P.*; Livingston, H. D.*; 島 茂樹*; 青山 道夫*; Gastaud, J.*; Goroncy, I.*; 広瀬 勝己*; Huynh-Ngoc, L.*; 池内 嘉宏*; 伊藤 集通; et al.
Deep Sea Research Part 2: Topical Studies in Oceanography, 50(17-21), p.2607 - 2637, 2003/09
被引用回数：100 パーセンタイル：88.9(Oceanography)国際協力による調査航海"IAEA'97"が1997年に北西太平洋で行われた。本調査で得られた主な結果は以下のように要約される。(1)観測された現在の海洋学的パラメータのレベルは、歴史的なデータセットとの間に差を示した。(2)海洋中の超ウラン元素濃度の鉛直プロファイルでは、典型的な亜表面極大が観測された。しかしながら、歴史的なデータに比べ、その極大濃度は約1/4に減少しており、出現深度も2倍程度に深くなっていた。そして、この24年間で海水中のインベントリが約20%減少していることがわかった。また、(3)
Sr及びCsデータより、観測された濃度プロファイルの時間変化は地域的な水塊循環の結果生じていることがわかった。さらに、(4)北西太平洋に対する主な流入があってから40年も経った現在においてすら表層海水の放射性核種濃度には緯度依存性が見られている。本研究の結果は、これらの放射性核種の海水中での挙動及び過去24年の水塊循環の物理的に駆動力に関する示唆をともなって北西太平洋における放射性核種の分布に関する最も包括的な最近の成果をしめしている。
高山 勝巳*; 広瀬 直毅*; 川村 英之; 清水 大輔*; 渡邊 達郎*
no journal, ,
原子力機構では日本海における汚染物質等の移行挙動を再現・予測するために、日本海を対象とした海洋大循環モデルを開発している。これまでの研究により、日本沿岸の潮位計データを数値モデルに同化することで沿岸域の海況の再現性を高めることが確認された。本研究では、人工衛星海面高度計データ・現場水温塩分データ・潮位計データを数値モデルに同化する効果を定量的に解析した。その結果、これらのデータを同化することが、海況の再現性を高めるのに有効であることがわかった。
渡辺 邦夫*; 廣瀬 勝己*; 竹内 真司*; 前川 恵輔
no journal, ,
福島県下では多くの地点で空間線量率の時間変化や日変化などが測定されている。これらのデータは、地域的な空間線量率の変化を速やかに把握し、地域の方の安心感を醸成するために不可欠である。空間線量率の変化は、将来的な放射性物質の放出のほか、山地からの放射性物質の移動、地表からの蒸発による溶存放射性物質やそれを吸着したコロイド物質の輸送と濃縮、気象変化などによって生ずると考えられる。われわれは、多くの空間放射線量率データをネットワーク的に把握し、地域的な変動をいち早く検知し公開するシステムを開発するとともに、この線量率変化のメカニズムについて気象要因や土中の水分移動の観点から研究を行っている。本発表は、そのうち、監視ネットワークの妥当性とその改良に向けたより詳細なデータ取得方法について報告する。
廣瀬 勝己*; 渡辺 邦夫*; 竹内 真司*; 前川 恵輔
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所から放出された主な放射性核種が原発事故直後、どの程度の割合でどの地域に降下したかは必ずしも十分に計測されていない。このことが初期被曝量の推定が難しい一因となっている。そこで、福島県各地のモニタリングポストなどで測定されている空間線量率の長期変化トレンドを解析し、初期の降下放射性物質比の推定を行った。推定に際しては、測定場所を3月に移動した地点があることや、高放射線量下では計測誤差が大きい傾向があることを考慮し、2011年4月1日から2011年10月31日までの日データを用いた。解析の結果、初期の各核種の影響の割合などが予察的に得られたので報告する。
前川 恵輔; 渡邉 邦夫*; 廣瀬 勝己*; 竹内 真司*
no journal, ,
福島県下などにおいて各地の空間線量率の変化を速やかに把握することは地域の住民の方々の安心感の醸成などにつながるため、空間線量率の測定は不可欠である。本件では、複数地点の空間線量率などのデータを重ね合わせることにより、対象地点の空間線量率の変化を迅速に検知する監視ネットワークシステムについて、その妥当性とデータ取得などの課題について報告する。
國分 陽子; 百島 則幸*; 広瀬 勝己*; 田上 恵子*; 高宮 幸一*
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故直後、放射性核種の測定は、東日本大震災による災害復旧や電力供給不足の中、日本放射化学会会員を含む多くの研究者によって行われた。その測定データは貴重なものであるが、一部は未公表のままである。本発表では、これらの測定データを論文としてまとめ、公表するためのサポートプロジェクトの活動について紹介する。
