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丹羽 正和; 野村 勝弘; 日浦 祐樹
JAEA-Review 2018-010, 40 Pages, 2018/04
JAEA-Review-2018-010.pdf:6.11MB
JAEA-Review-2018-010-appendix(CD-ROM).zip:36.31MB
四方が海で囲まれているわが国では、沿岸部において地層処分のサイト選定に係る調査が必要となる可能性が考えられる。このうち断層運動に関する調査技術については、陸域での調査に加え、音波探査や海上ボーリングなどの海域での調査についてもそれらの適用性を検討することが求められる。また、沿岸部における地層処分の安全評価のためには、海陸境界付近での断層運動に関する調査・評価技術の整備に加え、わが国の沿岸部における断層の分布や特徴についての情報が十分に整理されていることも重要である。そこで本報告書では、海陸境界付近の断層に対する既存の調査技術の適用性評価、及びわが国の沿岸部の断層運動に関わる特徴の整理のための基礎情報とする目的で、海陸境界付近の断層の分布・連続性や活動性・活動時期に関する調査・研究事例と最新技術に関する情報を収集して取りまとめた。
大谷 洋史; 水井 宏之; 東浦 則和; 坂東 文夫*; 遠藤 伸之*; 山岸 隆一郎*; 久米 恭*
平成25年度公益財団法人若狭湾エネルギー研究センター研究年報,16, P. 66, 2014/10
若狭湾エネルギー研究センターは、「ふげん」の受託研究として、イオン交換樹脂を減容安定化処理した後の残渣を用いたセメント混練固化に関する手法の調査及び試験を行い、以下の結果を得た。(1)粉砕による脱気処理を低減容処理灰化樹脂に施した上でセメント混練を行い、膨張の発生が無いことを確認するとともに、セメント混練固化体について各種試験を行い、均質・均一なセメント固化体が得られること及び強度条件も満足することを確認した。(2)脱気処理した低減容処理灰化樹脂を用いたセメント混練物に、化学混和剤(減水剤)を添加することで、流動性が25%以上増すことを確認した。(3)化学混和剤を添加したセメント混練固化体について各種試験を行い、均質・均一なセメント固化体が得られ、強度条件も満足することを確認した。(4)低減容処理灰化樹脂及びセメント混練固化体からの溶出試験を行い、各々、脱気処理及び化学混和剤添加による影響はないこと、セメント混練固化することによって溶出が抑制されることを確認した。以上の結果から、低減容処理灰化樹脂に対して粉砕による脱気処理及び化学混和剤の適用したセメント混練固化体は、廃棄体の技術要件を満たす見通しが得られた。
西浦 昌哉*; 鳥羽 栞*; 高尾 大輔*; 宮代 大輔*; 榊原 斉*; 松尾 龍人; 上村 慎二*; 大岩 和弘*; 八木 直人*; 岩本 裕之*
Journal of Structural Biology, 178(3), p.329 - 337, 2012/06
被引用回数：3 パーセンタイル：8.69(Biochemistry & Molecular Biology)X線マイクロビームを用いて、真核生物由来の単一鞭毛軸糸(直径0.2
m未満)から初めてX線回折パターンが記録された。ショウジョウバエから単離した精子をガラスキャピラリーにマウント後、急速凍結した。そのうち、800mのセグメントに74KにおいてX線マイクロビームをエンドオン照射した。その結果、多数の反射スポットから構成される回折パターンが得られ、軸糸構造から期待される18回回転対称性を持っていた。ショウジョウバエ軸糸の電顕写真から計算された結果と比較することで、軸糸直径やダブレット間距離等の軸糸に関する構造情報を得ることが可能となった。
Ferris, K.*; 片桐 源一*; 佐野 一哉; 東浦 則和
富士電機ホームページ及び富士電機アメリカ社ホームページ(インターネット), 11 Pages, 2012/04
原子力発電所の運転に伴い、施設の水処理系統からは放射性廃棄物である使用済イオン交換樹脂が発生する。これら廃樹脂は、浄化する系統によって放射能濃度が異なり、放射能濃度が比較的高い廃樹脂は原子力発電所の敷地内に貯蔵され、放射能レベルが減衰した後に処分される計画であるが、その貯蔵量は年々増加を続けている。日本では今後、原子力関連施設から排出される低レベル放射性廃棄物はセメントなどで固化し、廃棄体として埋設処分される計画である。比較的放射能濃度の高い廃樹脂の埋設処分を行うにあたっては、埋設コスト低減の観点からは処分量を低減させること、廃棄体の長期健全性を確保する観点からは埋設処分に適する廃棄体とするために、樹脂の安定化処理が必要になるといわれている。つまり、これらの要求を実現するためには、減容と安定化の両方を満足できる処理技術の確立が急務となっている。このようなニーズに応える技術として、使用済イオン交換樹脂などの放射性廃樹脂の減容処理と最終処分に適した安定化処理が同時に可能な減圧酸素プラズマ(Low Pressure Oxygen Plasma)処理と装置の開発を続けている。本技術の開発は、原理試作機,機能試験機による実樹脂を使ったホット試験を含めた開発を経て、実規模装置による性能評価や廃棄体に関する調査試験に至っており、富士電機及び富士電機アメリカ社ホームページにおいて、LPOP技術の要約と埋設処分へ向けたLPOP処理の効果を評価する目的として実施したイオン交換樹脂の無機化と固化試験結果について掲載する。
浜田 宣幸; 渡邊 純二; 東浦 則和; 志免 優紀
デコミッショニング技報, (45), p.2 - 9, 2012/03
クリアランスのための前処理として導入した、物理的方法(ウェットブラスト法)により汚染を除去(低減)する手動式の除染装置について、最適な除染条件の設定に資することを目的として、クリアランス申請を予定している施設、設備の配管から採取した試験片を使用した除染試験を実施した。この結果、装置の基本仕様条件により、配管内の表面の汚染を比較的短時間でクリアランスレベル以下まで除染できる性能を有していることを確認した。
磯部 光孝*; 東井 和夫*; 松下 啓行*; 後藤 和幸*; 鈴木 千尋*; 永岡 賢一*; 中島 徳嘉*; 山本 聡*; 村上 定義*; 清水 昭博*; et al.
Nuclear Fusion, 46(10), p.S918 - S925, 2006/10
被引用回数：30 パーセンタイル：69.47(Physics, Fluids & Plasmas)将来の核融合炉におけるアルファ粒子等の高速イオンによるMHD不安定性の励起とそれに伴うアルファ粒子の異常損失の危惧から、近年、高速粒子モード(EPM)やTAEモードといったMHD不安定性と高速イオンとの相互作用、並びにその結果生ずる高速イオン輸送・損失に関する研究が重要視されるようになってきている。核融合科学研究所のCompact Helical System(CHS)では、シンチレータを利用した高速イオンプローブ,高速中性粒子分析器、並びに多チャンネルHalpha光計測システム等を駆使して上記を研究対象とした実験を進めている。最近の研究から、中性粒子ビーム(NB)加熱プラズマにおいて発生するバースト的EPMモード(m/n=3/2)により、入射エネルギー近傍のエネルギーを持つ高速イオンのみが大半径方向外側へ排出されていることがわかった。磁場揺動レベルが最大に達した頃に高速イオンの排出が始まり、磁場揺動の周波数は、排出が始まると同時にダウンシフトを示す。高速イオン排出が収まるのとほぼ同時に磁場揺動も収まり、これらの観測結果は、このモードは入射エネルギー近傍の高速ビームイオンによりいわば共鳴的に励起されていることを示唆している。また、TAEモードについては、2機のNBを低密度プラズマに接線co-入射した場合に、顕著な高速イオンの排出が確認された。
日浦 寛雄*; 山浦 高幸; 本橋 嘉信*; 小檜山 守*
日本原子力学会和文論文誌, 1(2), p.202 - 208, 2002/06
原子炉燃料中の酸素ポテンシャルの炉内測定を可能とする酸素センサの開発を行った。本センサは、CaOで安定化したジルコニア電解質の両側に標準極と測定極を接触させて酸素濃淡電池を構成し、発生する起電力から測定極となる燃料中の酸素ポテンシャルを推定する。本開発試験では、センサ標準極にNi/NiO, 測定極には燃料の代わりにFe/FeOを用いることとし、さらに長寿命化対策を考慮してセンサを設計・試作して、その起電力特性を炉外試験及びJMTRでの照射下その場試験において調べた。炉外試験では、700
1000間の温度変化に対する起電力の温度依存性は理論値とほぼ一致し、起電力経時変化は800一定の下で980hにわたり4%以内であった。照射下その場試験では、高速中性子(E
1 MeV)照射量8.0
10
m
(照射時間1650h)までの700 900間の温度変化に対する起電力の温度依存性は炉外試験時に得られた結果とよく一致し、800一定下での起電力経時変化は理論値の6%以内であった。以上のことから、中性子照射下における燃料中の酸素ポテンシャルの測定が本センサにより可能であることがわかった。
前川 恵輔; 原 彰男*; 日浦 祐樹*; Hou, J.-Y.*; 加藤 新*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物等の地層処分における地質環境調査及び性能評価では、対象領域の地質環境特性を適切に把握することが必要である。特に、堆積岩地域では、堆積構造などに起因する不均質性を考慮したモデル化手法を整備することが重要な課題となっている。本報告では、堆積岩が本来的に有する不均質性について、前進的モデルにより考慮し、再現できる堆積モデリングソフトウェアを用いて、幌延地域に分布する堆積岩のうち、浅層部の勇知層及び更別層を対象とした地質構造のモデル化を試行した。浅層部は、地下水流動系において地表付近の涵養や流出を規定する領域として重要であると考えられる。さらに、構築したモデルに基づいて、地下水流動解析を試行した。その結果、南北方向の背斜構造や向斜構造などの対象領域において特徴的な構造を表現することができた。地下水流動解析では、涵養や流出箇所などが推定され、当該地域で構築されている地下水流動概念と整合的であることが確認された。本件を通じて整理したモデル構築時の手順や入力パラメータの設定に必要な地質情報などは、堆積岩地域において地質環境特性を把握するためのモデル化手法として有効であると考えられる。
浜田 宣幸; 渡邊 純二; 東浦 則和; 志免 優紀
no journal, ,
原子炉廃止措置研究開発センターにクリアランスのための前処理として導入した、物理的方法(ウェットブラスト法)により汚染を除去(低減)する手動式の除染装置について、実機解体撤去物等を用いて除染性能試験を行い、採取したデータにより除染性能を評価した。この結果、比較的短時間でクリアランスレベル以下となる除染能力を確認した。
大谷 洋史; 東浦 則和; 水井 宏之; 遠藤 伸之*; 片桐 源一*; 大塩 正*; 小川 秀夫*
no journal, ,
ふげんの使用済みイオン交換樹脂は、減圧酸素プラズマ法による減容安定化処理装置にて減容・安定化(無機化)処理を行い、残渣(以下「灰化樹脂」と言う。)をセメントにより混練固化し、廃棄体として処分場へ搬出する計画である。この廃棄体を製作するうえでは「均一・均質固化体の廃棄確認方法」(JNES-SSレポート)や「余裕深度処分廃棄体の製作にかかわる基本要件」(日本原子力学会標準)等の諸条件を満足する必要がある。今回、廃棄体製作技術開発のための調査として、水和阻害物質によるセメント混練固化体への影響に着目し、ふげんの使用済みイオン交換樹脂の水和阻害物質含有量を踏まえた模擬灰化樹脂を用いてセメント混練固化試験体を製作し、その特性を確認した。調査の結果、過去の知見を反映した灰化樹脂の配合割合(35wt%)の条件下においても、廃棄体の廃棄確認において重要な「一軸圧縮強度」は、その基準値を上回る等の結果が得られ、水和阻害物質によるセメント混練固化への影響は認められなかった。
水井 宏之; 大谷 洋史; 東浦 則和; 小野崎 公宏*; 片桐 源一*; 遠藤 伸之*; 小川 秀夫*; 金田 由久*
no journal, ,
水和阻害物質によるセメント混練固化体への影響に着目して、「ふげん」の使用済みイオン交換樹脂の水和阻害物質含有量を踏まえた模擬灰化樹脂を用いてセメント混練固化試験体を製作し、その特性を確認した。減圧酸素プラズマ法による減容安定化処理を行った模擬灰化樹脂は、減重率,六価クロム溶出性,無機化性で良好な結果であり、水和阻害物質を含む実廃樹脂への適応の見通しも確認された。
鈴木 静男*; 永井 勝*; 小嵐 淳; 安藤 麻里子; 横沢 正幸*; 原 登志彦*; 日浦 勉*; 渡邉 博史*; 波松 香苗*; 多胡 靖宏*; et al.
no journal, ,
炭素循環は森林生態系の重要な機能のひとつである。本研究では、植物によって固定された炭素が落葉により有機物として地表面へ供給された後に、地表面の落葉堆積層からどのように分解されるのか、土壌へ移行するのか、さらには、土壌中に蓄積されるのかに焦点を絞り、野外及び室内実験に基づいて、これらのプロセスのモデル化とパラメータの推定を行った。構築したモデルにより、落葉により地表面へ供給された有機物の落葉堆積層及び土壌中での分解・蓄積挙動をよく表すことができた。
小松 哲也; 日浦 祐樹; 泉田 温人*; 高橋 尚志*; 舟津 太郎*; 村木 昌弘*; 宝蔵 蓮也*; 須貝 俊彦*
no journal, ,
地層処分の信頼性向上に向けた技術開発課題の一つが、沿岸部の隆起・侵食に係る調査・評価技術の高度化である。この課題に取り組むためには、氷期に広く陸化する大陸棚において地殻変動と侵食の指標となる地形の分布やその特徴を知る必要がある。大陸棚にみられる海底段丘はユースタティックな海水準変動に伴う侵食・堆積により形成され、現在は海面下に分布している地形である。海底において隆起・沈降が生じていれば、その痕跡は、ひと続きの海底段丘の深度分布パターンにあらわれるはずである。つまり海底段丘の深度分布パターンから海底における長期的な地殻変動を読み取れる可能性がある。そこで、本研究では、海底地形デジタルデータ(M7000シリーズ)から作成したアナグリフ画像の地形判読に基づき、日本列島周辺の海底段丘分布図を作成した。さらに幾つかの地域を事例に、海底段丘とMIS 5eの海成段丘(陸域における10万年程度の地殻変動パターンを記録した地形)を投影断面図上に示し、両者の高度分布パターンの比較を行った。本報告は経済産業省資源エネルギー庁委託事業「平成29年度地層処分技術調査等事業(沿岸部処分システム高度化開発)」の成果の一部である。
小松 哲也; 高橋 尚志*; 舟津 太郎*; 村木 昌弘*; 日浦 祐樹; 須貝 俊彦*
no journal, ,
本研究では、日本列島の浅海底上に発達する海底段丘の分布と特徴について得られた知見について紹介する。
日浦 祐樹; 小松 哲也; 須貝 俊彦*
no journal, ,
数値地形解析に基づく海底段丘判読の高度化を検討した。数値地形解析を日本列島の18海域を対象に行い、数値地形解析に基づく判読結果とアナグリフ画像判読の結果とを比較すると、数値地形解析から新たに海底段丘を判読することができた場と数値地形解析のみでは海底段丘を判読することが困難であった場が存在した。大まかに言えば、前者に相当する場は、傾斜1
未満の斜面であり、後者に相当する場は、(1)1本の測線で地形断面を代表させられる解析領域を設定できない、つまり複雑な地形形状をとる場や、(2)深度・面積変化が相対的に小さいため、深度方向の面積変化のピークがはっきりしない、例えば、傾斜数以上の斜面に複数段の海底段丘が分布するような場であった。そのため、傾斜1以上の斜面が広がる大陸棚における海底段丘判読では、アナグリフ画像判読に地形解析を組み合わせた手法の適用が望ましいと結論づけられる。
小松 哲也; 日浦 祐樹; 高橋 尚志*; 舟津 太郎*; 村木 昌弘*; 木森 大我*; 須貝 俊彦*
no journal, ,
大陸棚にみられる段丘地形、いわゆる海底段丘は氷河性海水準変動に伴う侵食・堆積により形成され、現在は海面下に分布している地形であると考えられている。このことを前提とすると、海底において隆起・沈降が生じている場合、その痕跡は連続した海底段丘の深度分布パターンにあらわれることが予想される。本研究では、そのような仮説を検証することを目的として、海底段丘とMIS 5eの海成段丘を投影断面図上に示し、両者の高度分布パターンの比較を行った。
小松 哲也; 末岡 茂; 日浦 祐樹; 喜多村 陽*; 三箇 智二*
no journal, ,
本研究では、日本列島において様々な時間スケールで生じる削剥速度とその特徴の把握に資するデータベースの構築を目的として、ダムの堆砂速度、宇宙線生成核種法, 熱年代法による削剥速度データの収集・編集を行った。作成した削剥速度データベースを利用し、削剥速度と相関の良い地形量の検討と時間スケールによる削剥速度の違いについての検討を行った。
数千年スケールの侵食速度分布図日浦 祐樹; 小松 哲也; 末岡 茂; 喜多村 陽*; 三箇 智二*
no journal, ,
地質環境の長期安定性評価においては、地形・地質学的時間スケールで生じる侵食速度の分布図が必要となる。我が国において一般的な侵食速度の分布図は、数十年程度の期間のダム堆砂量を用いて算出された流域の平均侵食速度に基づいたものである。しかし、近年、宇宙線生成核種(TCN)法を用いて、数百年一万年程度の期間の流域の平均侵食速度を算出した研究が我が国においても行われるようになった。そこで、本研究では、地質環境の長期安定性評価に資するため、TCN法を用いて算出された侵食速度データならびにそれらと地形量(流域の平均斜面傾斜)との関係に基づき、従来よりも長期間の侵食速度の分布図を作成した。発表では、侵食速度分布図の作成方法、既往のダム堆砂速度に基づいた侵食速度分布図との比較の結果、について説明する。
宮本 樹*; 須貝 俊彦*; 小松 哲也; 中西 利典*; 丹羽 雄一*; 日浦 祐樹
no journal, ,
地層処分の信頼性向上に向けた技術開発課題の1つが、隆起・沈降境界域における地殻変動評価技術の高度化である。本報告では、関東平野の中央付近に位置する隆起・沈降境界付近でこれまでに掘削されたボーリング柱状図を用いた関東造盆地運動の検討結果について紹介した。本報告は、経済産業省資源エネルギー庁委託事業「平成30-31年度高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(地質環境長期安定性評価技術高度化開発)」で実施された成果の一部である。
末岡 茂; 小松 哲也; 日浦 祐樹
no journal, ,
複数時間スケールの削剥速度データを用いて、山地の発達段階を基に日本列島の山地の分類を試行した。削剥速度の算出に用いたのは、ダム堆砂量、宇宙線生成核種法、熱年代学的手法の3種類である。これらのデータを基に、代表的な山地の削剥速度の時間変化パターンから山地の発達段階を推定したところ、以下の4パターンに分類することができた。(1)隆起と削剥が動的平衡に達した極相期の山地で、日本アルプスが該当、(2)隆起と削剥が動的平衡に達する前の成長期の後半にあたる山地で、近畿の逆断層地塊などが該当、(3)削剥が進行しておらず成長期の前半にあたる山地で、北上山地などの隆起準平原面が広く残存する山地が該当、(4)隆起が停止し高度が低下する減衰期にあたる山地で、中新世に活発に隆起した日高山脈などが該当。今後は削剥速度データの充実等を通じ、分類精度の向上と妥当性の検証を進めていく。
