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西原 健司; 山岸 功; 安田 健一郎; 石森 健一郎; 田中 究; 久野 剛彦; 稲田 聡; 後藤 雄一
Journal of Nuclear Science and Technology, 52(3), p.301 - 307, 2015/03
被引用回数：17 パーセンタイル：80.88(Nuclear Science & Technology)2011年3月11日に起こった福島第一原子力発電所事故の後、タービン建屋並びにその周辺において多量の放射性核種を含む滞留水(汚染水)が発生した。本稿では、炉心に含まれている放射性核種のインベントリを計算すると共に、東京電力から公開された滞留水分析結果をまとめ、炉心から滞留水への放射性核種の放出率を評価した。なお、本評価は、2011年6月3日までに得られている情報に基づいている。トリチウム,ヨウ素、そしてセシウムの放出率は数十%であり、一方、ストロンチウムとバリウムはそれよりも一桁から二桁小さかった。これらの放出率はTMI-2事故と同程度であった。
西原 健司; 山岸 功; 安田 健一郎; 石森 健一郎; 田中 究; 久野 剛彦; 稲田 聡; 後藤 雄一
日本原子力学会和文論文誌, 11(1), p.13 - 19, 2012/03
2011年3月11日に起こった福島第一原子力発電所事故の後、タービン建屋並びにその周辺において多量の放射性核種を含む滞留水(汚染水)が発生した。本稿では、炉心に含まれている放射性核種のインベントリを計算するとともに、東京電力から公開された滞留水分析結果をまとめ、炉心から滞留水への放射性核種の放出率を評価した。なお、本評価は、2011年6月3日までに得られている情報に基づいている。
芳賀 芳範; 稲田 佳彦*; 播磨 尚朝*; 及川 健一*; 村川 政男*; 中脇 宙一*; 常盤 欣文; 青木 大*; 宍戸 寛明*; 池田 修悟*; et al.
Physical Review B, 63(6), p.060503_1 - 060503_4, 2001/02
被引用回数：145 パーセンタイル：97.42(Materials Science, Multidisciplinary)重い電子系超伝導体CeIrInのドハース・ファンアルフェン効果の観測に成功した。フェルミ面の形状は柱状であることがわかり、これは正方晶の結晶構造を反映している。これらのフェルミ面は4f電子を遍歴として扱ったバンド計算と良く一致している。しかしサイクロトロン有効質量は20から30m
と、理論値よりひと桁大きい。
Al
芳賀 芳範; 山本 悦嗣; 大貫 惇睦*; 稲田 佳彦*; 青木 大*; 天谷 健一*; 池田 昌隆*; 榊原 俊郎*
Physica B; Condensed Matter, 230-232, p.357 - 359, 1997/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0(Physics, Condensed Matter)UpPdAlの単結晶が育成され、超伝導状態の性質が調べられた。試料の純度の目安となる残留抵抗比及び超伝導転移温度は、使用される原料のウランの純度を上げることによって著しく改善された。新しい超伝導相であるFFLO相がこの物質で実現している可能性が示唆されており、これを確認するために磁化、交流磁化、フラックスフロー抵抗を用いて超伝導相図を決定した。FFLOから予想される相図とは異なっており、FFLOが実現しているかどうかはまだ結論できない。一方、これらの測定から、これまで知られていなかった第3の相の存在が示唆された。
Al芳賀 芳範; 山本 悦嗣; 稲田 佳彦*; 青木 大*; 天谷 健一*; 池田 昌隆*; 榊原 俊郎*; 大貫 惇睦*
Journal of the Physical Society of Japan, 65(11), p.3646 - 3653, 1996/11
被引用回数：27 パーセンタイル：79.31(Physics, Multidisciplinary)重い電子系の超伝導物質UPdAlの単結晶が育成され、正常状態及び超伝導状態の性質が調べられた。正常状態ではc軸方向に開軌道が存在することが磁気抵抗測定によって示された。超伝導状態ではフラックスフロー状態の電気抵抗が初めて測定され、相図が調べられた。この結果、いわゆるFFLO相の存在は否定された。また、上部臨界磁場直下の磁化を精密に測定することにより、GLパラメータKが温度とともに減少することが確認された。これは通常のふるまいとは正反対であり、常磁性効果の大きいことを示すものである。
吉川 英樹; 三ツ井 誠一郎; 松井 敏也*; 稲田 健一*
no journal, ,
2011年度にひたちなか市十五郎穴横穴墓群(県指定史跡)より出土した鉄製品を用いて長期の大気腐食事例として、非破壊分析を行い、長期土壌腐食事例等の既往データとの比較による検討を行った。
