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熊崎 由衣; 鈴木 悟; 金澤 将士*; 国井 克彦; 米澤 稔; 板橋 慶造*
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 15(1), p.45 - 50, 2019/04
原子力機構(JAEA)図書館では会議録や技術レポートを重視して収集している。これらはCD-ROMやUSB等の記録媒体を用いて電子的に刊行されることが増えているが、紙媒体と比較して電子情報の記録媒体の保管可能な年限は短い。たとえばJAEA図書館では1990年代に発行された図書と技術レポートを所蔵しているが、再生機器等の更新に伴って利用できなくなっている資料があり、長期保存や利用環境の維持が課題である。対策としては資料と再生機器のメンテナンス, エミュレーションやマイグレーションが望ましいが、十分にできているとは言い難い。電子情報の長期保存と利用についてJAEA図書館の現状を報告するとともに、公刊された電子媒体情報がGreyになりつつある点について問題提起を行った。
国井 克彦; 板橋 慶造; 米澤 稔
JAEA-Review 2019-002, 237 Pages, 2019/03
JAEA-Review-2019-002.pdf:8.2MB
1987年より2014年まで、国際エネルギー機関(International Energy Agency: IEA)の下でエネルギー技術データ交換(Energy Technology Data Exchange: ETDE)計画が実施された。ETDEは原子力を含むエネルギー分野全般にわたる科学技術文献情報を精力的に収集し、それらを加盟国、のちに途上国、さらに最終的には全世界にオンラインで無償提供するに至った。国際原子力機関(International Atomic Energy Agency: IAEA)下の、原子力エネルギー関連情報を専門とする国際原子力情報システム(International Nuclear Information system: INIS)とは、データベースの多くの要素を相互に補間及び共有する形をとってきた。ETDEが活動を停止した2014年からは文献情報データは追加されていないが、ETDEのデータを公開したポータルサイトETDE World Energy Base(ETDEWEB)は、ETDEの運営機関(Operating Agent: OA)であった米国エネルギー省(Department of Energy: DOE)/科学技術情報オフィス(Office of Scientific and Technical Information: OSTI)の尽力により、無償での利用が継続されるに至っている。旧科学技術庁(現文部科学省)下の旧日本原子力研究所(原研、現日本原子力研究開発機構)は、旧通商産業省(現経済産業省)下の新エネルギー・産業技術総合開発機構(New Energy and Industrial Technology Development Organization: NEDO)とともに日本代表として1/2ずつの分担金を負担する形でそのETDE活動に参加した。原研とNEDOは共に2002年にETDEからの脱退を決定しETDE側に通知し、2003年に正式にETDEから退いた。原研は、INISの枠組みとも合わせてNEDOと共に2002年まで、ETDEへの文献情報の提供に貢献した。本報告は、日本からの参加2機関の内の1機関である原研において実施されたETDE活動について、残された資料等からその足跡をたどり、記録として取りまとめたものである。また、日本からのETDE活動への参加に関し、長年にわたり多大な努力及び貢献を重ねていった原研職員、またNEDO職員に対し、感謝の意を記すものである。
熊崎 由衣; 鈴木 悟; 金澤 将士*; 国井 克彦; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 20th International Conference on Grey Literature (GL-20), p.99 - 104, 2019/02
原子力機構(JAEA)図書館では会議録や技術レポートを重視して収集している。これらはCD-ROMやUSB等の記録媒体を用いて電子的に刊行されることが増えているが、紙媒体と比較して電子情報の記録媒体の保管可能な年限は短い。たとえばJAEA図書館では1990年代に発行された図書と技術レポートを所蔵しているが、そのうち再生可能なソフトウェアがなく、利用できなくなっているものもあり、長期保存や利用環境の維持が課題である。対策としては資料と再生機器のメンテナンス、エミュレーションやマイグレーションが望ましいが、十分にできているとは言い難い。電子情報の長期保存と利用についてJAEA図書館の現状を報告するとともに、公刊された電子媒体情報がGreyになりつつある点について問題提起をしたい。
稲垣 理美; 早川 美彩; 海老澤 直美; 權田 真幸; 野澤 隆; 板橋 慶造
Proceedings of 18th International Conference on Grey Literature (GL-18), p.24 - 31, 2017/02
インターネットを通じた研究成果情報の共有は全世界的に進歩を続けている。例えば、機関リポジトリによる論文のアーカイブや普及、研究データの公開促進などがある。しかしインターネット上には膨大な情報があるため、これらの研究成果情報への到達可能性が低くなりうるという課題がある。この流通性の課題に対して原子力機構図書館では、次の3点を中心に研究成果の普及に向けて、研究開発成果検索・閲覧システム(JOPSS)の改修を行った。(1)JOPSSのコンテンツへのアクセス方法を強化する、(2)ターゲットとなる利用者にコンテンツを広める、(3)ユーザーインターフェースの改善である。今後も原子力機構の研究開発成果にかかわる様々な情報をより効果的に普及することを目指して、システム改修を継続していく。
稲垣 理美; 早川 美彩; 海老澤 直美; 權田 真幸; 野澤 隆; 板橋 慶造
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 13(2), p.123 - 129, 2017/00
インターネットを通じた研究成果情報の共有は全世界的に進歩を続けている。例えば、機関リポジトリによる論文のアーカイブや普及、研究データの公開促進などがある。しかしインターネット上には膨大な情報があるため、これらの研究成果情報への到達可能性が低くなりうるという課題がある。この流通性の課題に対して原子力機構図書館では、次の3点を中心に研究成果の普及に向けて、研究開発成果検索・閲覧システム(JOPSS)の改修を行った。(1)JOPSSのコンテンツへのアクセス方法を強化する、(2)ターゲットとなる利用者にコンテンツを広める、(3)ユーザーインターフェースの改善である。今後はオープンサイエンスの流れの中で、原子力機構の研究開発成果にかかわる様々な情報をより効果的に普及することを目指して、システム改修を継続していく。
国井 克彦; 板橋 慶造
JAEA-Review 2016-021, 130 Pages, 2016/10
JAEA-Review-2016-021.pdf:2.2MB
1970年、国際原子力機関(IAEA)のもと国際原子力情報システム(International Nuclear Information System: INIS)計画が開始された。これは、原子力科学技術の平和利用に資するため、参加する国や国際機関が各々の国や機関で作り出された文献情報をIAEAがデータベースとしてとりまとめ、世界に情報ネットワークを通じて発信する活動である。日本では国(当時の科学技術庁)からの依頼により、日本原子力研究所(現日本原子力研究開発機構)が日本のナショナルセンターとなり発足当初から今日までそれに参加してきたが、その国内活動は外部有識者からなる諮問委員会であった国際原子力情報システム協議会からの助言等に支えられ成し遂げられてきたといえる。本報告書は、その協議会の設置、規程また第1回(1970年10月)
第34回(2005年3月)までの開催議事、委員の変遷、さらに各回の議事録をとりまとめたものである。
早川 美彩; 長屋 俊; 海老澤 直美; 稲垣 理美; 野澤 隆; 板橋 慶造
Proceedings of 4th International Conference of Asian Special Libraries (ICoASL 2015) (USB Flash Drive), 8 Pages, 2015/04
インターネット上には膨大なコンテンツが存在することから、図書館のWebで書誌情報等を発信するにあたっては、メタデータへのアクセスをどのように高めるかを検討する必要がある。メタデータを複数の経路からアクセス可能とすること、メタデータを他の機関が提供するWebコンテンツとリンクさせることでメタデータの価値とアクセス数を増やすことができると考える。ここでは、日本原子力研究開発機構(JAEA)図書館が提供している研究開発成果情報検索・閲覧システム(JOPSS)の改善を事例として報告する。JOPSSでは、Web-APIを活用したメタデータへのアクセス経路の増加、JOPSS上のメタデータからフルテキストへの経路の提供、及びUIの改善を行った。
池田 貴儀; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 国井 克彦; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 16th International Conference on Grey Literature (GL-16), p.139 - 145, 2015/03
福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を契機に、プレスリリースやモニタリング情報等の様々な情報がインターネット上から発信されている。JAEA図書館は、3.11事故に関連する情報を保存し、整理し、発信することに努めており、その成果としてDSpaceを活用したFukushima Accident Archiveの取り組みを、第15回灰色文献国際会議で報告した。これらのインターネット情報の中には有用である数値データが数多く含まれているが、書誌情報の欠落により情報の存在を確認することが困難である等、課題も多く存在している。そこで、国際原子力機関が運用する国際原子力情報システムデータベースで利用されている「データフラッギング」の仕組みをFukushima Accident Archiveに応用することを試みる。これにより、Fukushima Accident Archiveの機能向上だけではなく、インターネット上に存在する数値データの効果的な活用に貢献できると考えている。
池田 貴儀; 大島 健志; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 15th International Conference on Grey Literature (GL-15), p.41 - 47, 2014/03
2011年3月に起きた福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を受け、国,研究機関,東京電力等から、図書や論文といった文献情報、モニタリング情報や被ばく線量データといったWeb情報等、さまざまな情報が発信されている。原子力機構図書館は、これらの3.11事故に関連する情報を収集し、3.11事故参考文献情報として発信している。しかし、これらの情報の多くは、商業ルートにのらないため灰色文献となるものが多い。さらにWeb情報については、アクセスが恒久的に保存されないことや、書誌コントロールの欠如等、課題も多くある。そこで、原子力機構図書館では、3.11事故のWeb情報に関連した灰色文献の流通性向上を目的に、東京電力の「写真・動画集」のWeb情報(約4,000件)、経済産業省「報道資料」のWeb情報(3,000件)、2012年9月と2013年3月に開催された日本原子力学会の二つの会議を対象に、メタデータ作成を行った。
国井 克彦; 板橋 慶造; 長屋 俊
International Journal of Nuclear Knowledge Management, 6(3), p.217 - 231, 2014/02
ウェブサイトあるいはインターネットを通じて福島第一原子力発電所事故関連の膨大な情報が発信されている。しかし、ウェブサイトが階層化,複雑化している場合が多く、発信元によってデータが改変,削除される場合もあることから、混乱を引き起こし、その必要な情報は関係者に必ずしも有効に届いていないものと考えられる。必要な情報へのアクセスを改善するための方法として、事故の因果関係に基づき階層的に構成されるキーとなる言葉の分類体系(taxonomy)のポテンシャルについて検討した。その結果、必要な情報へのアクセスは、これまで経験していない福島原子力発電所事故特有の事象についてキーとなる言葉を適切に体系づけることにより高められると考えられた。
池田 貴儀; 大島 健志; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 10(1), p.7 - 13, 2014/00
福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を契機に、政府関係機関や東京電力等による報告書、プレスリリース、モニタリングデータといった、様々な情報がインターネット上から発信されている。インターネット情報は有用な情報を含んでいるにも関わらず、散逸や消失するといったアクセス面での課題を持っていることから、灰色文献の一種とされる。JAEA図書館では、政府関係機関や東京電力が発信するインターネット情報について、書誌情報を体系的に整理し、恒久的なアクセスを保証することで、情報の散逸や消失を防ぐだけではなく、灰色文献のアクセス向上にも貢献できると考えている。恒久的にインターネット情報を保存する仕組みとして国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)との連携、情報を整理し発信する仕組みとして、標準化したメタデータの目録規則及び主題分類の検討及びDSpaceを活用した3.11事故アーカイブシステムの開発を行った。現在、36,000件のインターネット情報について、メタデータの作成が完了した。今後は、関連機関との連携強化を図るとともに、3.11事故アーカイブに搭載するメタデータの拡大を図っていくことが必要である。
早川 美彩; 長屋 俊; 權田 真幸; 深澤 剛靖; 米澤 稔; 板橋 慶造
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 9(3), p.139 - 144, 2013/00
会議録は商業流通に乗ることが少ないことから、典型的な「灰色文献」であるといえる。この会議録の刊行形態は冊子体が主流であったが、近年ではInternet上での刊行などが増加している。Internet上で公開されている会議録については、全文へのアクセスが容易になると考えられる一方、URLの変更などInternet上の情報特有の問題があると考えられる。本論文では、会議録の刊行形態について、原子力機構の職員が参加した会議を例に調査した結果を報告するとともに、Internet上の会議録へのアクセスの確保における問題点の整理・検討を行う。本調査の結果、会議録で単体の刊行物として刊行される場合、冊子体で刊行されたものがInternetでも刊行されるなど、複数の形態で刊行されるものが多いことが判明した。一方、Internet上で刊行される会議録で、特に会議HP上に公開されているものについては、URLの変更やHP自体の消滅が起こるものが多く、会議録へのアクセス提供に注意が必要であると言える。
中嶋 英充; 池田 貴儀; 米澤 稔; 板橋 慶造; 桐山 恵理子*; 岩田 修一*
情報知識学会誌, 22(4), p.344 - 353, 2012/11
日本原子力研究開発機構(JAEA)図書館では、福島第一原子力発電所事故に関する参考文献情報を収録したウェブサイトを構築し、2011年4月よりインターネットを通じて発信している。発信する情報は毎月更新され、その数は約1万5千件に達している。JAEA図書館では、国及び東京電力のホームページ上に公表された放射線モニタリングデータ、原子炉プラント状況等の情報を収集・整理し、福島原発事故アーカイブとして運用することを検討している。本稿では、JAEA図書館が発信している福島事故参考文献情報の内容を紹介し、併せて福島原発事故アーカイブ構築に関する課題を提起する。
早川 美彩; 長屋 俊; 權田 真幸; 深澤 剛靖; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 14th International Conference on Grey Literature (GL-14), p.143 - 148, 2012/11
本発表では、原子力機構における会議録情報の収集・発信の状況と全文へのアクセスの確保の取り組みについて述べる。従来、会議録は冊子体の形態で刊行されるのが主流であった。しかし近年、CD-ROM, Internet上の刊行等の形態での刊行が増加している。会議録に掲載される情報は最新の研究動向を入手できることからニーズは高いとされる一方で、収集が難しい資料群であると言える。Internet上で公開されている会議録は、全文情報への到達可能性は向上していると考えられるが、URLの変更などInternet上の情報特有の問題がある。本発表では、会議録へのアクセスの確保の一例として、原子力機構で行っている所属研究者の発表情報の収集と発信について述べる。また、Internet上の会議録へのアクセスの確保における問題点の整理・検討を行う。
板橋 慶造
JAEA-Review 2012-003, 52 Pages, 2012/03
JAEA-Review-2012-003.pdf:2.61MB
日本原子力研究開発機構図書館活動の歴史と図書館統計をまとめた。日本原子力研究開発機構は、2005年10月に旧日本原子力研究所と旧核燃料サイクル開発機構が合併して現在に至る。本来ならば、旧2法人の図書館統計をまとめるべきであったが、旧核燃料サイクル開発機構の統計類が入手できていない。そこで、日本原子力研究開発機構図書館と謳っているが、2004年以前は旧日本原子力研究所図書館に関する記述に限定している。
国井 克彦; 權田 真幸; 池田 貴儀; 長屋 俊; 板橋 慶造; 中嶋 英充; 峯尾 幸信
Proceedings of International Conference on Toward and Over the Fukushima Daiichi Accident (GLOBAL 2011) (CD-ROM), 8 Pages, 2011/12
国際原子力情報システム(INIS)は原子力文献の国際的な流通促進とその保存を目的とし、国際原子力機関(IAEA)が中心となって運営する原子力文献データベースである。INISには、1970年以降に公表された各国の原子力文献の書誌情報が約330万件、技術資料の全文情報が約28万件収録されており、IAEAウェブサイトから無償で利用可能であることから、原子力分野における人材育成に貢献できる情報システムといえる。原子力機構図書館は、日本のINISナショナルセンターとして、日本で刊行された原子力文献をINISに提供している。本発表では、INIS向け日本語版書誌ツールとして開発した「日本語版INISシソーラス」と「学術雑誌名の日英記述典拠」を慨述する。また、INISを活用して作成した福島第一原発事故レファレンスサイトも紹介している。日本語版書誌ツールは、未だ開発すべき課題はあるが、日本の原子力文献の国際的な流通向上と日本国内におけるINIS普及促進が期待できる。
長屋 俊; 林 豊*; 大谷 周平*; 板橋 慶造
Code4Lib Journal (Internet), 15, 6 Pages, 2011/10
情報資源を組織化するためにメタデータは強力なツールとなる。メタデータとして使用される「キーワード」には「自由語」と「統制語」の2種類がある。自由語を利用するとメタデータ付与者が自由にキーワードを選択できるというメリットがある。しかし、表記揺れが起こるため、情報検索の際に検索漏れが生じうるというデメリットがある。一方、統制語を使った場合には検索精度の向上が見込めるが、統制語の作成・管理にコストがかかる。さらに、既存の統制語は紙,PDF, HTMLなど扱いづらいフォーマットで提供されているものもあり、あまり使われることがない。今回は、あまり使われないが検索精度を高める機能を持つ統制語を活用することを提案する。任意のウェブサービス上で統制語によるメタデータ付与を手軽に行えるような開発者向け汎用JavaScriptライブラリ(一部PHPスクリプト含む)の開発を行った。このライブラリを通じて、(1)FAST, (2)NDLSH, (3)INIS Thesaurus, (4)MeSH, (5)Wikipedia Thesaurus, etc.といった10種類のシソーラス・件名標目を利用できる。統制語の利用支援を進めるとともに自由語まで含め環境に影響を受けることなくメタデータを横断的に利用するための仕組み作りが今後の課題である。
板橋 慶造
JAEA-Review 2011-015, 158 Pages, 2011/06
JAEA-Review-2011-015.pdf:2.26MB
インプット技術専門部会の第1回第8回(1970年12月-1973年3月)と、提供技術専門部会第9回第47回(1974年2月-2004年12月)の開催の記録をまとめた。
板橋 慶造
JAEA-Review 2011-003, 279 Pages, 2011/03
JAEA-Review-2011-003.pdf:4.46MB
JAEA-Review-2011-003-appendix(CD-ROM).tsv:0.77MB
編集途上にあるINIS Thesaurus日本語版作成の試みに関して、INIS Thesaurusのディスクリプタの中で、日本語訳の難しい用語の例,英語特有の句読点使用法などによる日本語への訳し分けが難しい例,英語の単数形と複数形の違いによる日本語への訳し分けが難しい例,同じ単語でも分野による意味の違い,日本語の単語の概念と英語の単語の概念の違い,その他の翻訳が難しい項目例について述べる。最後に、INIS Thesaurusディスクリプタ対訳リストを付加した。
權田 真幸; 国井 克彦; 中嶋 英充; 池田 貴儀; 板橋 慶造; 小池 明美*; 五十嵐 歩*
Proceedings of 12th International Conference on Grey Literature (GL-12), p.113 - 117, 2011/00
今日、学術情報の流通性が国際的に向上し、学術コミュニケーションは"国際語"である英語が中心となっている。一方、英語以外で書かれた文献については、言語の壁があり、物理的な流通性は英語文献と同様に向上しているにもかかわらず、依然"灰色文献"のままとなっていると推察される。こうした中、IAEAを中心に作成されているINISデータベースでは、書かれた言語にかかわらず、収録された文献情報は標題,抄録など、すべて英語で作成されており、原子力分野の学術情報の国際的な流通に寄与している。しかしながら、非英語雑誌の雑誌タイトルは字訳されたローマ字で表記されており、その言語を理解できない利用者にとっては、雑誌の主題や性格がわからないという欠点があった。この表記では、日本語を理解できない利用者はどのような雑誌かわからず、せっかく必要な記事が掲載されていたとしても、入手を躊躇してしまう恐れがある。日本語をはじめとする非英語雑誌の流通性を向上させるためにはこの言語の壁は早急に取り払われるべきである。そこで、非英語雑誌に掲載された文献の流通を向上させる試みとして、日本語雑誌を例にINISデータベースに収録されている雑誌タイトルの翻訳リストを作成した。このリストをINISデータベースに公開するほか、将来的にはデータベースに実装することにより非英語雑誌の流通性向上の一助とする。
