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O ice observed by neutron diffraction小松 一生*; 服部 高典; Klotz, S.*; 町田 真一*; 山下 恵史朗*; 伊藤 颯*; 小林 大輝*; 入舩 徹男*; 新名 亨*; 佐野 亜沙美; et al.
Nature Communications (Internet), 15, p.5100_1 - 5100_7, 2024/06
被引用回数：3 パーセンタイル：63.31(Multidisciplinary Sciences)水素結合の対称化とは、水素原子が水素結合の中心に位置する現象である。理論的研究により、氷VIIの水素結合は、圧力が増加するにつれて、水素の分布を変化させながら、いくつかの中間状態を経て、最終的に対称化すると予測されている。これまで、多くの実験的研究が行われてきたにもかかわらず、その水素の位置や転移圧力は一貫していない。われわれは、100GPa以上の圧力で中性子回折実験を行い、氷中の水素分布を決定し、隣接酸素間での分布が80GPa付近で2つから1つになり水素結合が対称化することを世界で初めて観測した。
柳澤 和章; 伊東 慶四郎*; 勝木 千里*; 川島 啓*; 調 麻佐志*
Scientometrics, 84(3), p.563 - 573, 2010/09
被引用回数：5 パーセンタイル：45.25(Computer Science, Interdisciplinary Applications)日本原子力研究開発機構の安全性研究について計量書誌学的手法によるケーススタディを実施した。(1)冷却材喪失事故(LOCA)に関しては、原子力機構安全性研究は63%の国内論文シェアがあり、寡占的状態にある。LOCAはプロジェクト型の研究に属するが共著論文で評価した社会経済的ネットワーキング(SEN)も4%台まで発達している。SENを発達させた共著論文数は東京大学-原子力機構及び原子力機構-名古屋大学で顕著であった。(2)再処理(Reprocessing)については、公的研究機関(PS)が71%の国内論文シェアを有し寡占的状態にある。SENは平均2-3%まで発達している。原子力機構論文シェアは20%であったが、NUCEFの完成によりpast(5)では25%となった。一般的にプロジェクト型研究の特徴は論文上大きな寡占状況を作り出すことにあり、基礎科学型研究のそれは大きな社会経済的ネットワーキングを作り出すことにある。(3)原子力機構安全性研究の典型的なアウトカムとして燃料研究分野を紹介し、国内及び国際協力研究の重要性を指摘した。(4)原子力機構安全性研究の成果(アウトプット)は現存する安全設計評価指針にアウトカム化して使用されていることを計量書誌学的に調べ確認した。
柳澤 和章; 川島 啓*; 勝木 千里*; 伊東 慶四郎*
JAEA-Review 2009-050, 13 Pages, 2010/02
JAEA-Review-2009-050.pdf:6.63MB
研究論文を用いた計量書誌学的研究により以下の事実を見いだした。(1)日本で刊行された安全性研究関連論文数は世界的に見て米国に次いで第2位であった。我が国で刊行された安全性研究関連論文のうち日本原子力研究所(以下、原研)の論文数が占める割合は全体の約25%であった。(2)過去25年を振り返ると、97に仕分けた原子力安全研究関連分野のうち39の研究分野(すなわち全体の40%の研究分野)において、原研は研究の優位性を保持したことが他機関との論文数比較からわかった。(3)論文の動向分析から、原研では過去においては原子炉事故を基軸にした安全性研究に力点が置かれていたが、最近は核燃料サイクルの下流側に関する安全性研究に力点が移っていることが判明した。TMI-2事故が原研安全性研究に及ぼしたインパクトは特に、熱水力学,冷却材喪失事故(LOCA),シビアアクシデント及びリスク評価といった研究分野で大きかった。
柳澤 和章; 伊東 慶四郎*; 勝木 千里*; 川島 啓*; 調 麻左志*
JAEA-Review 2009-022, 26 Pages, 2009/09
JAEA-Review-2009-022.pdf:17.62MB
原研で実施された原子力安全研究のアウトカムにつき計量書誌学的手法を用いた個別事例研究を行った。(1)Past(20)1978-1982の5年間におけるLOCA(冷却材喪失事故)研究では、原研研究員を筆頭著者とする単独論文の国内シェアは63%を占めていたが、present1998-2002の5年間ではそのシェアは40%に減少した。原研の著者を筆頭著者とする公的研究機関との共著論文は、past(20)ではほとんどゼロであったがpresentでは4%にまで増加した。(2)プロジェクト研究では単独論文の数が大きくなる傾向にあるが、基礎研究では共著論文の数が大きくなって研究ネットワーキングが進展する。(3)再処理(Reprocessing)研究では、公的研究機関の国内シェアが71%を占め原研のシェアは約20%であった。(4)原研の安全性研究から生まれた冷却材喪失事故や反応度事故(RIA)の成果は、部分的に安全審査指針に取り込まれていることはわかったが、原研の寄与率は必要な情報が十分でなく求まらなかった。
傍島 眞; 伊東 慶四郎*
日本原子力学会誌, 46(8), p.547 - 553, 2004/08
本学会に社会・環境部会が'99年に生まれてから、チェインディスカッションや講演会等、さまざまな活動を行っているが、個別の活動テーマを趣意書で定めてコアグループとして活動しているものの一つに「原子力コミュニケーション・コアグループ」がある。'02年12月に設立して以来、コミュニケーションの課題を趣意書で、広報・メディア・立地・リスク・社会と5つの対象にチーム分けし、メディアや社会科学者らを講演に招くなどして、諸課題の分析・検討に取り組んできた。それらの成果を中間総括する形で報告講演会を開催し、議論の結果をまとめたので概要を報告する。
小西 哲之; 岡野 邦彦*; 時松 宏治*; 伊東 慶四郎*; 小川 雄一*
Fusion Engineering and Design, 69(1-4), p.523 - 529, 2003/09
被引用回数：4 パーセンタイル：31.15(Nuclear Science & Technology)最近、将来の地球規模でのエネルギー供給構成の観点での核融合エネルギーの評価が重視されており、IEA国際協力等で世界的に検討が進められている。我が国では原研を中心とした協力研究で、核融合のエネルギー源としてのさまざまな側面が定常トカマク炉をモデルに社会経済的に研究されている。炉本体やプラント概念の設計としては、初期装荷トリチウムの自給,放射性廃棄物の低減化検討,初期世代では超臨界水冷却,長期的には高温ガス冷却の高効率発電と熱利用、特に水素製造が検討されている。社会経済的には将来のエネルギー供給シナリオの検討,核融合のライフサイクル分析などを行っている。欧州のExtyern-Eをモデルにした外部性検討が開始され、核融合の環境影響,社会影響が評価されている。こうした多角的な社会経済的検討は核融合実用化への方向を探り、現在の設計,開発に反映される一方、社会に対する核融合研究開発の意義の説明にも有用と考えられる。
