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中山 真一; J.Ahn*
放射性廃棄物研究, 2(1-2), p.27 - 34, 1996/02
群分離・消滅処理技術によって、高レベル放射性廃棄物中に含まれる長寿命の放射性核種を消滅もしくは短半減期核種に変換することができれば、高レベル放射性廃棄物がもつ放射能毒性の低減を図ることが可能である。しかしながら、このことがすなわち地層処分の環境安全性を向上させることにはならない。地下水中の放射性核種の濃度は廃棄物中に含まれる放射性核種量に比例するのではなく、溶解度という限界値によって決まるからである。また、安全性の評価ではその対象としてできるだけ現実に近い状況が想定されなければならない。この観点から、群分離・消滅処理技術で議論されている環境安全性の考え方を検討する。最後に群分離・消滅処理の地層処分への寄与の可能性についても言及する。
J.Ahn*; 中山 真一
Proc. of the 3rd Int. Symp. on Advanced Nuclear Energy Research; Global Environment and Nuclear Energy, 10 Pages, 1991/00
Npが鉄や溶存酸素(DO)との酸化還元反応を伴いながら、オーバーパックと緩衝材(ベントナイト)とから構成される人工バリア中を拡散する現象を解析した。地下水のpHが9のように高いと、DOはFeと素早く反応し消費されるため、固化体表面にまで到達しない。従って、固化体から放出されるNpは、溶解度が低く吸着力の高いNp(IV)である。一方、地下水のpHが6.5のように低いと、DOは固化体表面にまで達し、固化体周辺を酸化性雰囲気にするため、固化体から放出されるNpは、吸着力が小さく、溶解度が高いNp(V)である。DOの存在を無視し、Np(IV)が固化体から放出されると仮定すると、工学バリアからのNpの放出について非常に楽観的評価につながる可能性がある。