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松本 智紘*; 田邊 翔太*; 山本 知佳*; Zhao, T.*; 澤野 豊明*; 野中 沙織*; 加藤 秀之*; 山口 文恵; 高原 省五; 田中 知明*; et al.
Journal of Radiological Protection, 46(3), p.032501_1 - 032501_10, 2026/07
被引用回数：0During nuclear disasters, shelter-in-place (SIP) is often a safer alternative to evacuation for patients in medical facilities who may be particularly vulnerable. In Japan, medical institutions located near nuclear facilities have been equipped with positive-pressure systems (PPS), designed specifically for radiation protection. However, operational protocols to execute and manage SIP and PPS remain poorly defined. This study aimed to investigate the challenges in implementing SIP at the time of nuclear catastrophe while maintaining essential clinical functions. A case study was conducted at the Matsue Red Cross Hospital, located within an urgent protective action planning zone. Data were gathered through participation in the hospital's nuclear disaster countermeasures committee and through analysis of meeting minutes, facility documents, and technical specifications. The findings revealed a fundamental conflict between the technical requirements of PPS and the continuity of clinical services. Four critical sub-challenges were identified: (1) the unavoidable presence of certain staff and patients in non-protected zones within the hospital; (2) the potential inability to maintain sufficient positive pressure in protected zones during active clinical service; (3) the difficulty in regulating indoor temperature and humidity as a consequence of PPS operation; and (4) the increased risk of external radiation exposure in the vicinity of PPS units when outdoor ambient dose rates are elevated. For facilities that already have PPS installed, further investigations into PPS operations and the development of countermeasures are necessary. Furthermore, when installing PPS in the future, it is desirable for the government, hospitals, and installation companies to thoroughly discuss operations and design systems to minimise the impact on hospital functions.
土屋 晴文; 日比野 欣也*; 川田 和正*; 大西 宗博*; 瀧田 正人*; 宗像 一起*; 加藤 千尋*; 霜田 進*; Shi, Q.*; Wang, S.*; et al.
Progress of Earth and Planetary Science (Internet), 11, p.26_1 - 26_14, 2024/05
被引用回数：3 パーセンタイル：31.85(Geosciences, Multidisciplinary)From 1998 to 2017, neutron monitors located at an altitude of 4300 m on the Tibetan plateau detected 127 long-duration bursts of high-energy radiation in association with thunderclouds. These bursts typically lasted for 10-40 min, and 89% of them occurred between 10:00 and 24:00 local time. They were also found to be more likely to occur at night, especially during 18:00-06:00 local time period. The observed diurnal and seasonal variations in burst frequency were consistent with the frequencies of lightning and precipitation on the Tibetan plateau. Based on 19 years of data, the present study suggests that an annual variation in burst frequency has a periodicity of 
16 years and a lag of 3 years relative to solar activity.
片岡 龍峰*; 佐藤 達彦; 加藤 千尋*; 門倉 昭*; 小財 正義*; 三宅 晶子*; 村瀬 清華*; 吉田 理人*; 冨川 喜弘*; 宗像 一起*
Journal of Space Weather and Space Climate (Internet), 12, p.37_1 - 37_11, 2022/11
被引用回数：5 パーセンタイル：26.51(Astronomy & Astrophysics)20192020年の太陽活動極小期における銀河宇宙線の変動は、2次中性子及びミューオンで異なる傾向を示す。その違いの原因を明らかにするため、Echo State Network (ESN)と呼ばれる機械学習法を用いて、中性子モニタ及びミューオン検出器計数率から周辺環境による依存性を取り除く補正方法を構築した。その結果、周辺環境の影響を補正した後であっても、ミューオン検出器の計数率は2019年後半から減少し始め、その年の前半から減少し始めていた中性子モニタの計数率とは異なる傾向を示すことが確認できた。この結果は、太陽活動による宇宙線フラックスの変動が、そのリジディティに依存していることを示唆している。
山本 風海; 金正 倫計; 林 直樹; Saha, P. K.; 田村 文彦; 山本 昌亘; 谷 教夫; 高柳 智弘; 神谷 潤一郎; 菖蒲田 義博; et al.
Journal of Nuclear Science and Technology, 59(9), p.1174 - 1205, 2022/09
被引用回数：10 パーセンタイル：73.53(Nuclear Science & Technology)J-PARC 3GeVシンクロトロン(RCS)は、最大1MWの大強度ビームを25Hzという早い繰り返しで中性子実験及び下流の主リングシンクロトロンに供給することを目的に設計された。2007年の加速器調整運転開始以降、RCSではビーム試験を通じて加速器の設計性能が満たされているかの確認を進め、必要に応じてより安定に運転するための改善を行ってきた。その結果として、近年RCSは1MWのビーム出力で連続運転を行うことが可能となり、共用運転に向けた最後の課題の抽出と対策の検討が進められている。本論文ではRCSの設計方針と実際の性能、および改善点について議論する。
草野 完也*; 一本 潔*; 石井 守*; 三好 由純*; 余田 成男*; 秋吉 英治*; 浅井 歩*; 海老原 祐輔*; 藤原 均*; 後藤 忠徳*; et al.
Earth, Planets and Space (Internet), 73(1), p.159_1 - 159_29, 2021/12
被引用回数：7 パーセンタイル：29.64(Geosciences, Multidisciplinary)PSTEPとは、2015年4月から2020年3月まで日本国内の太陽・地球惑星圏に携わる研究者が協力して実施した科研費新学術領域研究である。この研究枠組みから500以上の査読付き論文が発表され、様々なセミナーやサマースクールが実施された。本論文では、その成果をまとめて報告する。
加藤 新一*; 原田 寛之; 發知 英明; 岡部 晃大; 大森 千広*; 田村 文彦; 金正 倫計
Proceedings of 10th Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan (インターネット), p.444 - 447, 2014/06
大強度陽子加速器のビームロスの原因の一つとして、空間電荷力によるインコヒーレントチューンスプレッドがある。J-PARC 3GeVシンクロトロンでもビーム増強試験時に、本スプレッドが原因と思われるビームロスが観測されはじめている。われわれはインコヒーレントチューンスプレッドの大きさや分布を測定するためのエキサイタの開発を開始した。エキサイタとして磁性材料を用いた高周波二極磁場を検討している。テストコアを用いた特性試験により、3MHz程度の高周波領域で、数kWのパワーで実現可能であるという結果を得た。
綿引 俊介; 花川 裕規; 今泉 友見; 永田 寛; 井手 広史; 小向 文作; 木村 伸明; 宮内 優; 伊藤 正泰; 西方 香緒里; et al.
JAEA-Technology 2013-021, 43 Pages, 2013/07
JAEA-Technology-2013-021.pdf:5.12MB
世界の試験研究炉は、老朽化に伴う廃炉により、その数は減少しているが、原子力発電の導入を計画している国では、原子力人材育成、科学技術の向上、産業利用、軽水炉の安全研究のために、試験研究炉の必要性が高まっている。日本原子力研究開発機構では、平成22年度より試験研究炉設計のための環境整備及び人材育成のため、汎用小型試験研究炉の検討を開始し、平成24年度までに概念検討を行う予定である。平成23年度は、汎用小型試験研究炉の炉心構成の検討、汎用性及び実用性の高い照射設備の検討及びMo製造のためのホットラボ設備の検討を実施した。その結果、炉心構成の検討結果として、照射物を考慮した原子炉の未臨界度及び連続運転時間について確認するとともに自動制御運転中における反応度外乱に対する原子炉の過渡応答について、定格出力運転中の汎用小型試験研究炉は、自動制御運転が十分に可能であることを確認できた。また、照射設備の検討としては、Mo-99のような短半減期ラジオアイソトープの効率的な大量生産の実現が期待できることを確認し、ホットラボ設備の検討においては、Mo製造,RI搬出等を考慮したうえで迅速に試料を配布できるセル・設備を考案した。
小池 文博*; 舟場 久芳*; 後藤 基志*; 加藤 太治*; 加藤 隆子*; 森田 繁*; 村上 泉*; 坂上 裕之*; 須藤 滋*; 鈴木 千尋*; et al.
AIP Conference Proceedings 1545, p.202 - 211, 2013/07
被引用回数：4 パーセンタイル：81.39(Physics, Applied)多電子,多価イオンを含むプラズマの状態の理解のために重要となる、原子番号が50から80までの原子の多価イオンのエネルギー準位や遷移確率について議論する。これらの原子データに関する理論計算の現状について述べる。また、W, Gd, Ndイオンの分光計測や、その結果の理論解析についても述べる。
今泉 友見; 宮内 優; 伊藤 正泰; 綿引 俊介; 永田 寛; 花川 裕規; 那珂 通裕; 川又 一夫; 山浦 高幸; 井手 広史; et al.
JAEA-Technology 2011-031, 123 Pages, 2012/01
JAEA-Technology-2011-031.pdf:16.08MB
世界の試験研究炉は、老朽化に伴う廃炉により減少しているが、その一方でアジア諸国においては、原子力発電の導入計画が相次いでいる。このようなアジア諸国では、原子力発電所を建設した後の運転管理ができる技術者の育成が課題となっていると同時に、自国における原子力技術を高めるため、軽水炉の長期化対策,科学技術の向上,産業利用及び原子力人材育成のための試験研究炉の必要性が高まっている。このような背景から、照射試験炉センターにおいては、今後、発電用原子炉を導入する国に向け、各種照射利用や教育訓練に用いる試験研究炉の基本概念検討を開始した。設計活動を通じた本検討は、照射試験炉センターにおける試験研究炉の設計に必要な計算コードなどの環境の整備及び人材育成に貢献するとともに、本概念検討に共同研究として参加する原子力関連会社の試験研究炉にかかわる技術力の維持,向上にも貢献することが期待される。本報告は、平成22年度に設置された「照射試験炉センター汎用小型試験研究炉WG(ワーキンググループ)」と原子力関連会社が行った平成22年7月平成23年6月までの試験研究炉の概念検討結果について取りまとめたものである。
鬼柳 善明*; 木野 幸一*; 古坂 道弘*; 平賀 富士夫*; 加美山 隆*; 加藤 幾芳*; 井頭 政之*; 片渕 竜也*; 水本 元治*; 大島 真澄; et al.
Journal of the Korean Physical Society, 59(2), p.1781 - 1784, 2011/08
被引用回数：13 パーセンタイル：60.19(Physics, Multidisciplinary)革新炉システムの開発に資するための包括的な核データ研究のプロジェクトが、2005年から2009年にわたり8つの機関により成功裏に実行された。このプロジェクトにおいて、長寿命核分裂生成物とマイナーアクチニドの中性子捕獲断面積を精密に得ることを目的として、パルス中性子ビームラインが建設された。ビームのエネルギースペクトル,空間分布,パルスが、測定とシミュレーション計算により調べられ、それらはビームラインの設計によるものと一致することがわかった。この論文でわれわれは、本プロジェクトの概要と本ビームラインにより供給される中性子ビームの特性を述べる。
鈴木 千尋*; 加藤 隆子*; 佐藤 国憲*; 田村 直樹*; 加藤 太治*; 須藤 滋*; 山本 則正*; 田沼 肇*; 大橋 隼人*; 須田 慎太郎*; et al.
Journal of Physics; Conference Series, 163, p.012019_1 - 012019_4, 2009/06
被引用回数：13 パーセンタイル：94.99(Physics, Multidisciplinary)LHDにおける低密度プラズマ中のスズイオンからのEUVスペクトルの測定を行った。プラズマが急激に冷却し、放射崩壊に近づくときは、よく知られた13.5nm付近の発光が観測されるのに対し、プラズマが緩やかに冷却するときは、13.814.6nmに未同定のラインが見られた。前者は1114価,後者は19価以上のスズイオンの発光と考えられる。
酒井 健二; 木下 秀孝; 甲斐 哲也; 大井 元貴; 神永 雅紀; 加藤 崇; 古坂 道弘*
Physica B; Condensed Matter, 385-386(2), p.1324 - 1326, 2006/11
被引用回数：3 パーセンタイル：16.82(Physics, Condensed Matter)物質生命科学実験施設(MLF)は、ミュオン・中性子ターゲット,ターゲットステーション,実験ホールなどを含むMLFの各設備のシステム全体を統括的に制御することが要求される。したがってMLFは独自の全体制御システム(MLF-GCS)を持つ必要があるが、一方で、MLF-GCSはJ-PARCの加速器や他のユーザー施設の制御システムと協調しながら稼動することが要求される。MLF-GCS構築の現状は、全体設計は既に済んで、各部の詳細設計と調整を進めている段階である。本論文では、MLF-GCSの概要と開発状況について報告する。
川合 將義*; 古坂 道弘; Li, J.-F.*; 川崎 亮*; 山村 力*; Mehmood, M.*; 栗下 裕明*; 菊地 賢司; 竹中 信幸*; 鬼柳 善明*; et al.
Proceedings of ICANS-XVI, Volume 3, p.1087 - 1096, 2003/07
中性子源として最高性能を誇るタングステン固体ターゲットを実用化するため、薄板状のタンタル被覆タングステンターゲットを製作した。ポイントは熱応力を下げるため、数mmの薄板にし、かつ温度監視のために熱電対孔を設けつつ、HIPによる拡散接合で製作したことである。HIP条件は既に明らかにした条件で行い、超音波顕微鏡観察の結果、接合は完璧であった。もう一つの方法として、複雑形状に対応でき、かつタンタル厚さを薄くできる電気メッキ法も確立した。
若井田 育夫; 大場 弘則; 宮部 昌文; 赤岡 克昭; 大場 正規; 田村 浩司; 佐伯 盛久; 中西 隆造; 池田 裕二*; 作花 哲夫*; et al.
no journal, ,
炉内から採取した燃料デブリは、一時的に、受け払いセルと呼ばれる取り扱い施設に運び入れ、構成元素等をサーベランスする。これらは、今後の保管、他施設への運搬・輸送において不可欠な要素となる。デブリ受け入れ量が100gkgの採取時においては、その放射線量(線量率と累積線量)の高さから、従来計測手法が使用できないことが明らかになりつつある。このため、このサーベランスに、耐放射線性に優れた光ファイバーLIBSの導入が決定され、現在、東電及び東電関連会社と導入に向けた具体的協議に入った。燃料デブリは、様々な物質が溶融して混じった部分と、それぞれの物質が粒状に固まった部分が存在すると予測される。このため、サーベランスも、燃料デブリの一部への照射点での組成比分析だけでなく、表面の多点計測による組成分布の面積比からの組成比評価も求められるものと考えている。LIBS技術の採取デブリのサーベランスへの適用を図るとともに、ロングパルスレーザー, マイクロチップレーザーの活用、マイクロ波重畳による発光量の増倍効果等の特徴や適用性について評価した。
加藤 篤志; 井手 章博*; 柴田 明裕*; 石崎 未来*; 田中 太*; 坂場 弘*; 西崎 千博*; 澤入 剛*
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉(SFR)では、一般に崩壊熱除去系(DHRS)の使命時間が軽水炉よりも長く設定される。そこで、プラント状態の経時変化を扱える動的確率論的リスク評価(PRA)の適用性について検討し、状態変化に着目したリスク情報が抽出できることを確認した。
土屋 晴文; 日比野 欣也*; 川田 和正*; 大西 宗博*; 瀧田 正人*; 宗像 一起*; 加藤 千尋*; 霜田 進*
no journal, ,
地上や高山における雷雲に伴って放射線(雷雲放射線)が観測されており、その生成メカニズムの解明を目指した研究が国内外で進んでいる。これまでの研究から、雷雲放射線は雷雲内の強い電場によって高エネルギーに加速された電子が放つ制動放射線であると考えられているが、その観測地点の高度によって継続時間や発生時期が大きく異なることが分かってきた。実際、北陸地域においては雷雲放射線は冬にのみ観測され、典型的に1分ほど継続する。一方、標高3000mを超える地点においては雷雲放射線は夏の雨季の時期にのみ捉えられ、10分ほど続くことが報告されている。この差異の解明には、さまざまな高度での雷雲放射線のデータが必須である。そこで、高度4300mのチベット高原において1998年から稼働している宇宙線観測装置で捉えられた雷雲放射線の時間特性と、雷や降雨の時間特性を比較した。この比較により、チベット高原の雷雲放射線は雷が発生しやすい雨季の5月-9月においてよく観測されていることが分かった。また、一般的には雷雲が衰退する夜の時間帯である18時-6時に雷雲放射線が多く発生している傾向も見られた。これは、雷雲放射線の発生には、従来考えられていたほど強い電場が必要ない可能性を示す。さらに、チベット高原で観測された雷雲放射線の年ごとの発生頻度が周期的に変動する兆候が見られた。この周期変動を11年周期を持つ太陽活動の変動と比較した結果、雷雲放射線の発生は太陽活動の影響を受けているかもしれないことが示唆された。
