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梅田 浩司; 浅森 浩一; 幕内 歩; 小堀 和雄; 濱 友紀*
Journal of Geophysical Research; Solid Earth, 120(4), p.2279 - 2291, 2015/04
被引用回数:2 パーセンタイル:12.15(Geochemistry & Geophysics)2011年東北地方太平洋沖地震の直後から茨城・福島県境の沿岸域を震源とする群発地震の活動が始まり、1年以上経過した現在も継続している。群発地震の震源域の温泉水・地下水を採取し、そこに含まれる溶存ガスの希ガス同位体を測定した。ヘリウム及びネオン同位体組成から太平洋プレートの最上部を構成する堆積物から脱水した流体が震源域の地下に上昇している可能性が示唆される。これらのことから群発地震は、巨大海溝型地震による地殻応力の変化とそれに伴う太平洋プレートからの流体の上昇によって引き起こされたと考えられる。
安江 健一; 石丸 恒存; 小堀 和雄; 梅田 浩司; 中司 昇
地質学雑誌, 120(12), p.XIII - XIV, 2014/12
日本列島の地下における地質の分布状態および地質構造の概略を全国規模で把握することは、放射性廃棄物地層処分やCO地中貯留等といった地質環境の長期的利用の観点から重要である。日本列島の地下地質に関する情報としては、既存の地質図幅にいくつかの鉛直断面図として報告されているが、全国レベルでの水平断面図として取りまとめられた例はない。著者らは、2001年より前に公開された地質図・地質断面図・ボーリング等の地下情報を用いて日本列島の海抜0m, -500m, -1000mの水平地質断面図を作成した。また、同データを用いて新第三紀層以上の地層を剥ぎ取った表層地質図を作成した。
梅田 浩司; 浅森 浩一; 幕内 歩; 小堀 和雄
Tectonophysics, 634, p.116 - 126, 2014/11
被引用回数:3 パーセンタイル:11.27(Geochemistry & Geophysics)宮崎市南部から霧島火山群を経て鹿児島県北西部に延びる地域は、1997年鹿児島県北西部地震(双子地震)をはじめとする東-西方向の高角左横ずれを示す地震が多数分布する剪断帯として知られている。しかしながら、この地域には活断層を含む明瞭な変動地形が認められないことから、ここでの地殻変動は地質学的に極めて新しい時代に始まったと考えられる。深部比抵抗構造解析および地下水の溶存ガスの希ガス同位体分析によると、沖縄トラフから上昇したアセノスフェアに由来するマントル起源の流体が剪断帯の下に広く存在することが明らかになった。この地域のネオテクトニクスには、マントル起源の流体や霧島火山群下のマグマ等によって生じた地殻の不均質性が関与している可能性がある。
安江 健一; 浅森 浩一; 丹羽 正和; 國分 陽子; 小堀 和雄; 幕内 歩; 松原 章浩; 柴田 健二; 田村 肇; 田辺 裕明; et al.
JAEA-Review 2014-033, 43 Pages, 2014/09
本計画書は、高レベル放射性廃棄物の地層処分における地質環境の長期安定性に関する研究についての第2期中期計画期間(平成22年度-平成26年度)における平成26年度の研究開発計画である。本計画の策定にあたっては、「地質環境の長期安定性に関する研究」基本計画-第2期中期計画に基づき、第1期中期計画期間(平成17年度-平成21年度)における研究開発の成果、平成22年度から平成25年度の研究開発の成果、関係研究機関の動向や大学等で行われている最新の研究成果、実施主体や規制機関のニーズ等を考慮した。研究の実施にあたっては、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針等の検討・策定に研究成果を適時反映できるよう、(1)調査技術の開発・体系化、(2)長期予測・影響評価モデルの開発、(3)年代測定技術の開発の三つの枠組みで研究開発を推進していく。
安江 健一; 浅森 浩一; 丹羽 正和; 花室 孝広; 國分 陽子; 末岡 茂; 幕内 歩; 生田 正文; 松原 章浩; 田村 肇; et al.
JAEA-Research 2013-047, 109 Pages, 2014/03
本報は、深地層の科学的研究のうち、「地質環境の長期安定性に関する研究」について、第2期中期計画期間(平成22年度平成26年度)の3年目である平成24年度に実施した研究開発に係る成果を取りまとめたものである。第2期中期計画期間においても第1期中期計画に引き続き、最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針などの検討・策定に研究成果を反映できるよう、(1)概要調査などに必要となる、自然現象に関する過去の記録や現在の状況を調査するための体系的な技術の整備(調査技術の開発・体系化)、(2)変動シナリオを考慮した安全評価の基盤となる、将来の自然現象に伴う地質環境の変化を予測・評価するための手法の整備(長期予測・影響評価モデルの開発)のほか、(3)最先端の分析装置などを用いた放射年代測定や鍵層の高分解能同定法などによる編年技術の高度化(年代測定技術の開発)を進めている。本報では、それぞれの研究分野に係る科学的・技術的背景を解説するとともに、主な研究成果および今後の課題などについて述べる。
梅田 浩司; 浅森 浩一; 小堀 和雄
no journal, ,
2011年東北地方太平洋沖地震の直後から茨城・福島県境の沿岸域を震源とする群発地震の活動が始まり、現在も継続している。本研究では群発地震の震源域の温泉水・地下水を採取し、そこに含まれる溶存ガスの希ガス同位体を測定した。測定されたヘリウム同位体組成によれば、太平洋プレートの最上部を構成する堆積物から脱水した流体が震源域の地下に上昇している可能性が示唆される。これらのことから群発地震は、巨大海溝型地震による地殻応力の変化とそれに伴う太平洋プレートからの流体の上昇によって引き起こされたと考えられる。
梅田 浩司; 浅森 浩一; 幕内 歩; 小堀 和雄
no journal, ,
宮崎市南部から霧島火山群を経て鹿児島県北西部に延びる地域は、1997年鹿児島県北西部地震等、東-西方向の高角左横ずれを示す地震列が存在する。また、GPSデータの解析等によって推定されている剪断帯もこの地震列に相当する。これらの剪断帯の原因として、沖縄トラフの拡大に伴うマントル上昇流による地殻の引きずりや九州・パラオ海嶺の沈み込み等が提案されているが、この地域には活断層の存在を含む明瞭な変動地形が認められないことから、剪断帯を伴う地殻変動は地質学的に極めて新しい時代に開始したものと考えられる。今回実施した深部比抵抗構造解析および地下水の溶存ガスの希ガス同位体分析によると、この地域のマントル起源の流体の上昇が認められる。剪断帯に代表されるこの地域のネオテクトニクスには、マントル起源の流体や霧島火山群下のマグマ等によって生じた地殻の不均質性が関与している可能性がある。
石丸 恒存; 小堀 和雄; 梅田 浩司; 中司 昇
no journal, ,
日本列島の地下における地質・地層の分布状態および地質構造の概略を全国規模で把握することは、放射性廃棄物地層処分やCO地中貯留等といった地質環境の長期的利用の観点から重要である。日本列島の地下地質に関する情報としては、既存の地質図幅にいくつかの鉛直断面図として報告されているが、全国レベルでの水平断面図として取りまとめられた例はない。われわれは、既存の鉛直断面図の情報のほか、ボーリングデータを一元的にとりまとめ、海抜0m、海抜-500m、海抜-1000mの水平地質断面図を作成した。
梅田 浩司; 浅森 浩一; 小堀 和雄; 濱 友紀
no journal, ,
2011年東北地方太平洋沖地震の発生の直後から福島県浜通りから茨城県北部にかけての地域では、地殻内での地震活動が活発化するとともに、地下水の湧出量や水質の変化等が認められた。総合エネルギー調査会地層処分技術WGの中間報告では、地層処分の技術的信頼性向上に向けた取組として「東北地方太平洋沖地震後に誘発された地震や湧水に関する調査事例の蓄積」があげられている。本研究では、震源域の地殻構造および群発地震のメカニズムを把握するため、地磁気・地電流法による二次元比抵抗構造解析と地下水溶存ガスの希ガス同位体測定等を実施した。その結果、震源域直下から地下20km付近にわたって顕著な低比抵抗体が存在すること、この地下水にはマントル起源ヘリウムの寄与が小さいこと等が明らかになった。