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國分 祐司; 中田 陽; 瀬谷 夏美; 小池 優子; 根本 正史; 飛田 慶司; 山田 椋平*; 内山 怜; 山下 大智; 永井 信嗣; et al.
JAEA-Review 2023-046, 164 Pages, 2024/03
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2022年4月から2023年3月までの間に実施した環境放射線モニタリングの結果及び大気、海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものである。なお、上記の環境放射線モニタリングの結果において、2011年3月に発生した東京電力株式会社(2016年4月1日付けで東京電力ホールディングス株式会社に変更)福島第一原子力発電所事故で放出された放射性物質の影響が多くの項目で見られた。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、平常の変動幅の範囲を外れた値の評価について付録として収録した。
住谷 秀一; 渡辺 均; 中野 政尚; 竹安 正則; 中田 陽; 藤田 博喜; 磯崎 徳重; 森澤 正人; 水谷 朋子; 國分 祐司; et al.
JAEA-Review 2012-015, 166 Pages, 2012/05
核燃料サイクル工学研究所では、「日本原子力研究開発機構東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所再処理施設保安規定、第IV編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、2010年4月から2011年3月までの間に実施した環境モニタリングの結果、及び大気,海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量算出結果について、取りまとめたものであり、2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島第一原発事故)の影響が一部の試料にみられた。なお、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況、東電福島第一原発事故の影響による平常の変動幅を外れた値の評価について付録として収録した。
藤田 博喜; 國分 祐司; 小嵐 淳
Journal of Nuclear Science and Technology, 44(11), p.1474 - 1480, 2007/11
被引用回数:14 パーセンタイル:70.38(Nuclear Science & Technology)1990年から2004年の東海再処理施設周辺の大気中,葉菜中及び土壌中トリチウム濃度のモニタリング結果をまとめた。大気中HTO及びHTの年間平均濃度は、それぞれ12-40mBqm, 14-51mBqmであり、大気中HTO濃度は、季節変化を示した。再処理施設からの距離とともにその濃度が減少する傾向を示し、5km地点ではほぼバックグラウンド濃度となった。これらの観測結果は、再処理施設からのトリチウムの放出量と実気象データをもとにシミュレーションした結果とほぼ一致するものであった。葉菜中及び土壌中のトリチウム濃度は、大気中HTO濃度とほぼ同じレベルであり、大気-土壌-葉菜間ではトリチウム濃度が比較的早く平衡に達することが示唆された。
田中 良和*; 稲見 俊哉; Lovesey, S. W.*; Knight, K. S.*; Yakhou, F.*; Mannix, D.*; 國分 淳*; 金澤 雅行*; 石田 興太郎*; 七尾 進*; et al.
Physical Review B, 69(2), p.024417_1 - 024417_11, 2004/01
被引用回数:36 パーセンタイル:79.64(Materials Science, Multidisciplinary)Dy L吸収端における電気四重極遷移による共鳴X線回折を用いて、DyBCの4四重極及び十六重極秩序の直接観測を行った。回折データは24.7KにおけるDyの点群の4/から2/への対称性の低下と時間に偶でA対称性を持ったDy多重極の秩序に伴う構造変化を示した。この温度以下では結晶構造は空間群4/で記述され、Dyイオンは4サイトを占める。この温度ではBとCからなる格子の変形が起こり、これは2/の2回軸に垂直なBC面のバックリングに等しい。Dyの低エネルギー状態のモデルを示し、比熱,われわれのX線回折データ,中性子回折による磁気秩序との関係を論じる。
國分 祐司; 藤田 博喜; 中野 政尚; 小嵐 淳; 竹安 正則
no journal, ,
原子力機構サイクル研東海では、再処理施設からの廃液をタンクに貯留し、放射性物質の濃度を確認後、沿岸から約3.7km沖の水深約24mの海底から拡散効果を考慮して放出している。このため、ホット試験開始以来放出口を中心とした海洋中において、定期的に海水を採水、トリチウム濃度を測定し、拡散状況を確認してきた。その結果、本調査により再処理施設からの排水放出に起因するトリチウム濃度が、スポット的に観測されたが、あらかじめ安全審査で評価された範囲内の拡散効果であり、また濃度は法令に定める周辺監視区域外の水中の濃度限度(60,000Bq/l)に比べても、十分に低く、環境安全上問題となるレベルではなかった。