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柳澤 和章; 菰田 文男*
JAEA-Review 2010-003, 28 Pages, 2010/06
JAEA-Review-2010-003.pdf:0.94MB
旧日本原子力研究所(JAERI),オークリッジ国立研究所(ORNL)及びカールスルーエ研究所(FZK)の3類似研究機関で実施された水炉安全性研究について、どのような中核技術が25年間で形成され、どのような技術要素が互いに連関しているか、INSPECを使った技術連関手法により調べた。その結果、燃料,材料,熱水力,事故及び研究炉に関して、旧日本原子力研究所は22の中核技術を保有しており、国の安全性研究に対して寄与が大きかった。米国のORNLは19の、ドイツのFZKは20の中核技術を保有していた。ORNLは原子炉運転,FZKは放射線防護の技術要素に特色があった。研究所及び国レベルでは、原子力発電所技術要素(工学計算等)等が重要な共通中核技術であり、原子力発電の安定運転上必要なものであることがわかった。旧日本原子力研究所とFZKは安全性研究分野ではLOFT計画等で国際協力関係にあったが、それを裏打ちするように[事故,工学的計算,燃料被覆管,原子炉冷却]といった4つの中核技術で強い技術連関が認められた。燃料技術要素[燃料被覆管]についてはFZKのほうが旧日本原子力研究所より卓越していた。旧日本原子力研究所とORNLは[計装及び研究炉]の2中核技術で強い技術連関があった。
菰田 文男*; 鈴木 晶子*; 柳澤 和章; 井上 登美夫*
Annals of Nuclear Medicine, 23(10), p.829 - 841, 2009/12
被引用回数：1 パーセンタイル：7.52(Radiology, Nuclear Medicine & Medical Imaging)公的機関だけでなく民間においてもR&D資金の急激な増加が続いてきたのにも拘わらず、市場において新たに承認された薬の数は1990年以来減少している。これは、臨床前試行における動物モデルと臨床試行におけるヒトモデルとの間に大きな阻害要因が存在しそのためにクリティカルパスに隘路が生じてしまっていることが大きな原因である。この障害は、マイクロドーズングに基づくドラッグ開発のモデルチェンジにより取り除くことができると期待されるが、それを可能にするのが放射線を使ったイメージ技術である。しかしながらそれを可能にするには関係方面の共同研究が必須であり、医学校や病院に勤務するクリニカル研究者が一番決定的な役割を演じることになる。本論文では、米国に比較して我が国の研究者は放射線技術を使った研究を駆使しようという積極的態度が見られないばかりか、クリニカル前段階のフェーズにおけるクリニカル研究員の役割が米国と比べると余り大きくないという理由のため、ドラッグ研究活動を大いに推進させようという機会がないということを、計量書誌学的な観点から検証した。
柳澤 和章; 久米 民和*; 幕内 恵三*; 井上 登美夫*; 菰田 文男*; 前田 充*
デコミッショニング技報, (39), p.44 - 61, 2009/03
低レベル廃棄物となった放射性物質が私たちに残してくれた恩恵について考えた。今回は、我が国の工業,農業及び医学・医療における放射線利用の直接経済規模という切り口で、その恩恵の定量化を行った。その結果2006年時点で、工業分野で約2兆円、農業分野で約0.3兆円、医学・医療分野で約1.5兆円となり、放射線利用全体では約4兆円となっていた。放射線利用による恩恵により、私たちはドライブやインターネットを楽しみ、食を楽しめる。核医学による診断や治療で何百万というヒトの命が延命され、生活の質が改善され、痛みや苦痛が和らげられている。放射線利用の恩恵を理解している国民は現状ではそう多くない(20%以下)と思われるが、本報告書が理解の一助となれば幸いである。
柳澤 和章; 菰田 文男*
no journal, ,
原子力機構(JAEA),オークリッジ国立研究所(ORNL)及びカールスルーエ研究所(FZK)で実施された水炉安全性研究について、3研究所においてどのような中核技術が25年間で形成され、研究所としての特色が構築されてきたのかを技術連関手法により途上(追跡)評価する試みを実施した。
柳澤 和章; 久米 民和; 幕内 恵三*; 井上 登美夫*; 菰田 文男*; 前田 充*
no journal, ,
電子線,
線等の在来放射線を利用した工業や農業分野における製品,医学・医療分野における診療等の経済効果について最新データ(2006年度)に基づく市場調査を行い、国民生活の便益向上に果たしてきた放射線利用の役割を定量的に把握した。工業利用で最も大きな市場占有率を持つのは半導体製造であり、その販売高は4兆8千億円である。放射線寄与率は23%であってこの値を乗じた真の放射線利用経済効果は1兆820億円である。農業利用で最大市場占有率を持つのはイネの突然変異育種(全体の約90%)であり、その経済効果は2,600億円である。医学・医療における放射線利用は医科と歯科で実施され、自由診療32億円を含めた診療報酬ベースの経済効果は1兆6,200億円である。
