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報告書

パソコン版工程ソフト機能調査報告

今 哲郎

JNC TN8420 2003-004, 88 Pages, 2003/10

JNC-TN8420-2003-004.pdf:28.76MB

大型試験施設建設工事の実施に役立つコンピュータ支援による工程管理技術について、調査検討した。ダウンサイジングの進行に伴い、最新のパソコンおよびソフトの活用で、十分にシステム構築できるようになった。MS Project Standard 2002およびArtemis Schedule Publisher6.0評価版の動作試験や、収集した資料類よりソフトウエアの機能を対比評価した。MS Project 2002は、Artemis Schedule PublisherよりGUI操作性に優れ、かつ安価である。MS Project 2002によりWebコラボレーション対応化したシステム構築ができる。MS Project 2002の機能についてにとりまとめた。また、IF施設建設工事の試験データをサンプルとしてMicrosoft Project2000に参考入力し、工事管理の状況を10年ぶりに再現するとともに、Microsoft Projectの機能を本格的に評価した。IF施設のような工事規模の建設工事でもMS Projectにより工程管理が問題なくできた。建設工務管理部において構築すべき工程管理支援システムは、MS Project Standard 2003と Project Server 2003を組合せたワークグループマネジメントモデルの採用が望ましい。今後の検討すべき課題についても取りまとめた。

報告書

建工部イントラネットシステムの構築II

今 哲郎

JNC TN8440 2000-004, 93 Pages, 2000/03

JNC-TN8440-2000-004.pdf:3.7MB

1995年より4期5年計画で「建工部イントラネットの構築」を進めてきた。本計画の全体構想と第2期までの開発の経緯および実績・成果に関しては、すでにPNC PN8440 97-032にて報告した。今回は97年度から99年度までの(第3$$sim$$4期の)実績・成果について報告する。主な内容は次のようになる。開発の全体計画と98$$sim$$99年度の成果の概要を取りまとめた。コストパフォーマンスに優れた高速LAN機器を導入し、さらにWINSサービスの実施した。これにより部全域から部サーバーにアクセスする高速イントラネットシステムが構築できた。Exchange Server5.5を本格稼動させ、部内グループスケジュールの共有化およびパソコンによる会議室予約システムの運用化をはかった。ACCESS97による現地工事管理データベ-スシステムを自主開発し、運用した。98$$sim$$99年度はそれをさらに発展させ、SQL Server6.5/Active Server PagesによるダイナミックWeb対応版の現地工事管理データベースシステムを自主開発し運用した。98年には建工部ホームページを正式開設し、運用した。部内利用も定着化してきた。

報告書

建工室イントラネットシステムの構築1

今 哲郎

PNC TN8440 97-032, 89 Pages, 1997/07

PNC-TN8440-97-032.pdf:3.69MB

1995年度より3期4年計画で「建工室イントラネットの構築」を進めている。本計画の全体構想と第1期(95年度)及び第2期(96年度)さらに97年度第一四半期までの開発の経緯及び実績・成果を取りまとめた。主な内容は○開発の全体計画と実績の概要○現地工事管理データベースシステムの開発(自主開発)○室内LANシステムの構築基幹LANへの乗込み試験、LANケーブル性能測定試験○建工室ホームページの開設準備○イントラネット技術動向調査(CALS,グループウエア)である。なお、室内LANシステムは、WindowsNTサーバーにWindowsマシン及びMACのクライアント(合計約100台)の構成であり、ファイルサービス・プリントサービスだけでなく、インターネット(WWW)、E-mail、CC-mailの利用ができる。

報告書

再処理廃棄物焼却灰の固化技術開発(上) 固化基礎試験成果と固化プロセスの総合評価

今 哲郎

PNC TN8410 87-060, 280 Pages, 1987/11

PNC-TN8410-87-060.pdf:5.94MB

低レベル$$beta$$,$$gamma$$廃棄物焼却施設に追加設置する再処理廃棄物焼却灰固化装置用固化法の選定を目的として実施した。 溶融固化法,セメントガラス固化法,水熱固化法及びプラスチック圧縮成形固化法に関する試験成果より固化プロセスに関し総合評価し優れた固化法を選出した。 溶融固化法は減容比に優れるが,逆に固化体中の$$alpha$$含有量を確実に10nCi/g以下に保持しえず,固化体ハンドリング時に$$gamma$$線遮蔽対策や輸送時にキャスタが不可欠となるため好ましくない。又,プラスチック圧縮成形固化法は上記の難点がないものの固化体パッケージの長期健全性は他の固定法より短かく好ましくない。 一方,セメントガラス固化法は水熱固化法より安全性・操作性・保守性・実証性において優れるが,逆に固化体の長期健全性保持や将来の再処理低レベル廃棄物の処分に関する国の基準変更等への対処の容易性では水熱固化法が優れる。 複合コンクリート容器と組み合せたセメント固化体パッケージで約300年の長寿命化が計れそうなため,ややセメントガラス固化法が水熱固化法に優れるものと考えられる。 当面,両固化法について固化体の長期健全性確認試験を実施すべきである。

報告書

回収TBP固化技術開発(II)エポキシ固化試験装置の設計・製作およびコールド試験

今 哲郎; 新沢 幸一*; 村山 保美*

PNC TN8410 86-023, 134 Pages, 1986/06

PNC-TN8410-86-023.pdf:5.01MB

廃溶媒処理技術開発施設では回収TBPについてPVC固化法を採用した設計とし,引続き回収TBPの固化技術の開発を進めることとしている。 本報では,前報に引続きそれ以降の技術開発の経緯と本施設に追加設置したエポキシ固化試験装置の設計内容,製作据付工事さらに改良PVC固化法との比較検討を含めたコールド試験の成果を取りまとめた。主な成果を以下に示す。 1)本施設の溶媒処理工程の実回収TBPを使用した実機エポキシ固化試験の結果,回収TBP/エポキシ樹脂系の混合比60/40までの100-ドラムサイズ固化体は全体均質で優れた物性を有する。 2)本施設の実機装置で製造されるエポキシ固化体の物性は,回収TBPのドデカン含量よりも回収TBP/エポキシ樹脂系の混合比により影響をうける。長期貯蔵時の固化体の健全性からみて,最も好ましい回収TBP/エポキシ樹脂系の混合比は55/45と考えられる。この場合の固化体の圧縮強度は約32kg/CM3,ショアA硬度は約67であった。 3)本施設では実質的に160-サイズまでのエポキシ固化体を製造しうる。160-サイズにスケールアップしても固化体の物性は100-サイズのものとほとんど変らなかった。 4)改良PVC固化体よりもエポキシ固化体の方が圧縮強度および硬度のいずれにおいても高い物性値を示し,さらに処理量および固化体サイズも大きく取れることから総合的にみてエポキシ固化法の方が改良PVC固化法より優れているものと考えられる。

報告書

回収TBP固化技術開発(I) -技術開発の経緯と固化基礎試験成果-

今 哲郎; 丹 昭浩*; 岡野 義*

PNC TN841 84-55, 69 Pages, 1984/09

PNC-TN841-84-55.pdf:2.42MB

廃溶媒処理技術開発施設では回収TBPについて,PVC固化法を採用した設計とし,引続き回収TBPの固化技術の開発を進めることとしている。▲本法では,本施設の詳細設計以降の技術開発の位置付,固化体物性向上のための技術開発現状等の開発経緯を取りまとめた。又PPVC固化体よりも機械的強度および均質性の優れた固化体の開発をめざして実施した改質PVC固化法,エポキシ固化法および不飽和ポリエステル固化法に関する基礎試験の結果を紹介した。さらにこれらの固化法に関して比較検討し,総合評価した。その結果エポキシ固化法が廃溶媒処理技術開発施設へ追加設置する装置用としては現状では最も有望な固化法であることがわかった。▲

報告書

廃溶媒処理技術開発施設の設計と建設工事

今 哲郎; 大田垣 隆夫*; 岡野 義*

PNC TN841 84-38, 117 Pages, 1984/06

PNC-TN841-84-38.pdf:5.57MB

動燃東海再処理工場から廃溶媒の発生ルートを調査するとともに廃溶媒の性状について推定した。廃溶媒処理技術に関し,燃焼法,蒸留法,化学分離法の各処理法の概要を紹介するとともに,PNC廃溶媒処理技術開発施設用プロセス選定の経緯を取りまとめた。さらに,WAK再処理鉱床の実廃溶媒による廃溶媒処理基礎試験結果とKfK廃溶媒処理施設の運転実績および運転に関する情報を取りまとめた。又,EUROWATTプラントの設備概要とユーロケミック再処理工場の実廃溶媒による溶媒処理試験の結果を紹介した。PNC廃溶媒処理技術開発施設に関しては,施設およびプロセス概要,さらに安全設計上の留意点および建設工事経験を取りまとめた他,今後の試運転計画についても紹介した。▲

報告書

海外留学報告書 HTR再処理オフガス中のクリプトン回収に関する研究および西ドイツ国における再処理オフガス中のクリプトンおよびヨウ素の回収技術開発の現状調査

今 哲郎

PNC TN160 79-05, 128 Pages, 1980/03

PNC-TN160-79-05.pdf:10.24MB

西ドイツ国のユーリッヒ原子力研究所へ留学した際の研究成果と収集した研究開発に関する技術情報を取りまとめたものである。第1部はHTR再処理バーナオフガス中のクリプトン回収用Pd触媒ヨウ素被毒効果に関する研究報告書である。模擬バーナオフガスCO2-CO-O2に,ヨウ素ジェネレータで発生させたヨウ素を約9$$sim$$19ppm添加し,触媒ベットの温度変化を測定することにより触媒の劣化程度を求めた。その結果Pd触媒性能は触媒ベットへのヨウ素の吸着により劣化すること。触媒ベット表面から劣化が開始し,次第にベット内部へ劣化が進展してゆくこと。上記のヨウ素濃度範囲では,ヨウ素濃度とヨウ素被毒によるベット温度減少値との間には直線的な比例関係があること。ヨウ素濃度10ppm以下で劣化させた触媒は一定時間の加熱空気通気により一部性能回復しうるが,ヨウ素濃度がそれ以上に増大すると性能回復は期待しえないことが確認された。今後,1-131によるトレーサテストが開始される予定である。第2部はユーリッヒ原子力研究所(KFA)の概要紹介と西ドイツ国における再処理オフガス中のクリプトンおよびヨウ素回収技術の研究開発の現状に関する調査報告書である。後者の開発現状調査ではWAK再処理工場におけるせん断・溶解時のクリプトン,ヨウ素,14CO2の発生モード,WAK再処理工場内のヨウ素分布,カールスルーエ原子力研究センター(KFK)におけるクリプトンおよびヨウ素回収技術開発の状況を紹介した。KFKにおける開発状況はパイロットプラント建設という点ではわが国とほぼ同一の開発ステージにあると言えるが,広範囲にわたる基礎試験とコールドパイロットプラント運転試験に裏付られた自主開発技術に立脚したものである。

報告書

核燃料再処理に伴い発生する希ガスの回収および利用に関する調査

今 哲郎; 本山 茂二

PNC TN842 75-06, 36 Pages, 1975/03

PNC-TN842-75-06.pdf:0.88MB

本調査報告書は,核燃料再処理に伴なって発生する希ガスの分離・回収技術および利用の現状ならびに関係する問題点等について取りまとめたもので,内容の要点は次のとおりである。1. 発生する希ガスの量と放出による環境への影響(Kr,Xe)2. Kr,Xeの分離回収技術の現状。3. Kr,Xeの利用の現状。4. 回収Kr,Xeのコスト試算。5. 回収Xeのセールス上の問題点。

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