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増山 康一; 荒川 侑人; 大塚 義和; 横須賀 美幸; 小林 誠; 秋山 勇; 清水 勇
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日本原子力研究開発機構の燃料サイクル安全工学研究施設(NUCEF)に設置してある過渡臨界実験装置(以下「TRACY」という)では、臨界超過(臨界事故)におけるウラン溶液燃料の挙動研究が行われている。運転に伴って生成された核分裂生成ガス(以下「FPガス」という)は2日以上ベント系内で隔離し、短半減期核種を減衰させた後、気体廃棄物処理設備を経由して排気筒から放出される。この放出されたFPガスは、排気筒ガスモニタで濃度の測定が行われてきた。本件では、排気筒ガスモニタの濃度測定から求めた放出量(以下「排気筒ガスモニタ実測値」という)の妥当性を確認するために、FP核種崩壊データファイルをもとに算出した理論値と実測値とを比較し、得られた知見について発表する。
大井 元貴; 原田 正英; 甲斐 哲也; 相澤 一也; 佐藤 浩一; 増山 康一; 春日井 好己
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J-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)では、大強度の3GeV陽子ビームを用いて発生した中性子およびミュオンを用いて物質科学・材料科学等の実験を行っている。MLFでは、施設の運用開始から段階的にビーム出力を増強しており、2014年3月には約300kWの陽子ビーム出力で運転を行っていた。最終的には1MWの陽子ビーム出力を目指しており、今後のビーム出力の増加を進めるにあたり、利用実験に供している中性子実験装置(20台)について、実際の中性子ビームを用いてその遮へい体の遮へい性能を評価した。その結果、20台中16台の中性子実験装置で、遮へい体表面の線量が十分に低いことを確認した。残り4台の中性子実験装置では、特定のビーム条件において、遮へい体表面で高い線量が生じることを確認した。それらの中性子実験装置に対しては、図面を再確認し遮へいの再計算を行い、原因を考察した。そして、測定結果を元に、原因を究明し、対策を施すことで、1MWのビーム運転においても、全ての中性子実験装置で、十分に低い線量を担保できる見通しを得た。
Hgの放出挙動について佐藤 浩一; 増山 康一; 田島 考浩; 吉野 公二; 関 一成; 春日井 好己; 宮本 幸博
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J-PARC(大強度陽子加速器施設)の物質・生命科学実験施設(MLF)は、3GeV、1MWの大強度の高エネルギー陽子ビームを水銀ターゲット及びミュオンターゲットに入射し、中性子及びミュオンを発生させ、物質科学・生物科学の研究を行う施設である。ビーム運転に伴い水銀ターゲット中で生成されるHgが、施設メンテナンスを行う特定の時期に限って排気設備を経由してスタックから放出されることが分かった。これまで検出されたHgのスタックでの週平均濃度は、2.4
10
1.510
Bq/cm
であり、排気中濃度限度の1/10,000以下である。本発表では、この放出挙動について報告する。
増山 康一; 佐藤 浩一; 吉野 公二; 田島 考浩*; 関 一成; 春日井 好己; 宮本 幸博
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大強度陽子加速器施設(J-PARC)の物質・生命科学実験施設(MLF)では、水銀ターゲット容器の定期的な交換が必要である。交換に際しては、核破砕生成物に由来する放射性物質の放出を伴う。そのため、作業時には作業場所となるホットセル内のガス及びダストに関する放射線モニタリングを実施している。今回は、これまでに得られた放射性物質の放出挙動とともに、新たに得られた放射線管理上の新たな知見について報告する。
斎藤 裕幸*; 日暮 浩一*; 増山 大輔*; 大木 繁夫; 大釜 和也; 前田 誠一郎
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次世代ナトリウム冷却高速炉の中性子遮蔽候補材に対し、遮蔽性能・構造健全性等に対する得失を整理し、使用条件に応じた構造最適化方策をまとめた。
原田 正英; 内田 敏嗣; 関島 光昭; 羽賀 勝洋; 粉川 広行; 木下 秀孝; 高田 弘; 佐藤 浩一; 増山 康一
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J-PARCの核破砕中性子源の照射後水銀ターゲット容器を事業所内の別の保管用建屋へ運搬するために、運搬キャスク表面の線量が(運搬基準を満足する)2mSv/h以下となる遮蔽設計、1.6m落下時に、遮蔽性能や気密が担保される構造設計等、運搬規則を満足する運搬キャスクの設計・検討を行った。遮蔽評価では、ターゲット容器の実機を模擬した三次元計算モデルを構築し、PHITSやMCNPXによる粒子輸送計算シミュレーションとDCHAIN-SPによる残留放射性核種生成量計算とを組み合わせて、線量評価を実施した。さらに遮蔽評価の信頼性を上げるために、保管中の照射後ターゲット容器の線量の実測データとの比較を行った。実測値との比較から、照射後水銀ターゲット容器(ステンレス製)では、容器自身の放射化による線量だけでなく水銀の核破砕反応による成分の容器への付着及びステンレス中の不純物であるコバルトによる放射化が線量増大に寄与していることが分かった。これらを設計へと反映させた運搬キャスクを設計した。
原田 正英; 川上 一弘*; 相澤 一也; 曽山 和彦; 佐藤 浩一; 増山 康一; 春日井 好己
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物質・生命科学実験施設において、大強度の中性子照射による試料の高度の放射化や不純物や付着物による放射能汚染など、放射線安全の観点から取扱いに関する管理の強化が必要となった。また、気体状や液体状の試料の使用や試料周辺雰囲気としての特殊ガスの使用においても、その使用制限を緩やかにして、より良い実験環境を提供するとともに、それらを利用する実験を促進することも重要となってきた。これらを踏まえ、利用者の安全性を確保しつつ、利便性を考慮した検討・準備を進め、2016年11月より、MLF実験ホールを第2種管理区域から第1種管理区域表面汚染低減区域に区分を変更した。表面汚染低減区域では、基準以下の表面汚染状態に管理することで、防護衣の着用を省略できる。区分の変更にあたり、入退機器の導入、各BLへの線量率計・表面汚染計の整備、入退域方法の変更、専用RI靴への履き替え、廃棄物の管理方法の変更、搬出物品に対する汚染検査の適用などを実施した。なお、夏期メンテナンス期間には、第2種管理区域へ区分変更を行うことを予定している。
春日井 好己; 佐藤 浩一; 増山 康一; 関 一成; 宮本 幸博; 甲斐 哲也; 原田 正英; 羽賀 勝洋; 高田 弘
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J-PARC、物質・生命科学実験施設(MLF)において、水銀を用いた核破砕中性子源の運用が始まってから、2017年で10年目となる。本設備は、水銀中に10
Bq程度の放射能インベントリーを持つことから、設計段階において仮想的な最大事故想定に基づく影響評価を実施している。今回は、これまでの運用経験等に基づいて得られた知見をもとに、より現実的な異常想定に基づく影響評価を実施した。それにより、想定された異常事象が発生した場合でも、十分な余裕をもった対応によって外部への影響を十分小さくできることを示した。
増山 康一; 石井 大輝; 瀧 功聖; 桐原 陽一; 仁平 敦; 橘 晴夫; 川崎 克也
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日本原子力研究開発機構原子力科学研究所放射線管理部線量管理課では、研究所で使用するサーベイメータ約1000台、並びに環境放射線モニタ、施設放射線モニタ等の放射線測定機器約600台について定期点検、校正及び修理等の維持管理業務を一括で担当している。我々は、区域放射線関係者の利便性向上や少しでも機器の故障を減らす目的で、定期点検校正の計画や放射線測定機器の過去の故障内容を洗い出した結果について、イントラネットを利用し研究所内に公開している。本発表では、公開している情報及び今後の展開等を報告する。