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安楽 総太郎; 松原 勇武*; 森本 和也*; 佐藤 努*
粘土科学, 55(2), p.17 - 30, 2017/00
放射性廃棄物処分場の高pH環境下で生成が予想される主要な鉱物であるブルーサイトとLDHが、それぞれ違うサイトにおいて確認された。LDHの生成が確認されたサイトでは、ブルーサイトに関しても過飽和であったが、その生成は確認されなかった。つまり、一定のAl濃度が溶存している環境では、Mgの消費先として、LDHがブルーサイトよりも優先的であるということが明らかとなった。これは、陰イオン交換能をもつLDHの生成する条件が広がることを意味するため、処分評価上重要な知見である。また、生成したLDH相の陰イオン交換サイトを設定することで、各種陰イオンの層間へのインターカレーションを計算した。その結果、Siの選択係数が非常に高いことが必要になることから、その消費先としては、溶液組成から過飽和であることが確認されたMgとSiの非晶質な鉱物であるMSHの生成の可能性も示唆された。カルシウム炭酸塩の生成に関しては、アラゴナイトの生成が支配的であったため、本研究においては、カルサイトの生成を除外した平衡モデルによりその生成量を予測したが、概ね良い一致を示した。カルサイト生成がMgの濃度により速度論的に抑制されているのであれば、上述のLDHとブルーサイト、さらにはMSHの生成によるMgの消費の記載がより正確になることで、Mg濃度をパラメーターとしてカルサイトとアラゴナイトを含めたカルシウム炭酸塩の生成を速度論的に表現することが可能と考えられる。
芝間 祐介; 岡野 文範; 柳生 純一; 神永 敦嗣; 三代 康彦; 早川 敦郎*; 佐川 敬一*; 持田 務*; 森本 保*; 濱田 崇史*; et al.
Fusion Engineering and Design, 98-99, p.1614 - 1619, 2015/10
被引用回数：4 パーセンタイル：33.25(Nuclear Science & Technology)現在、建設中のJT-60SA装置では、高さ6.6m、大半径5mの二重壁トーラス構造で真空容器(150tons)を製作する。容器を10個のセクターに分割して製作し、これら分割セクターの製作が2014年に完了した。製作したセクターを現地で接続する段階にあり、この接続の初期では、セクターを直接突き合わせて溶接接続する。二つのセクター間を溶接接続するためには、溶接に必要な目違いやギャップの許容量を把握するという課題がある。他方、現地の組み立てでは、これらの許容量を満足するように管理されなければならない。本報告では、真空容器の最終セクターを含む組立方法の詳細について報告する。更に、分割製作されたセクターを直接接続する溶接技術、最終セクターの部分モックアップ溶接試験の結果を議論するとともに、現地製作の現状も報告する。
櫻井 武尊; 井口 将秀; 中平 昌隆; 斎藤 徹*; 森本 将明*; 稲垣 隆*; Hong, Y.-S.*; 松井 邦浩; 辺見 努; 梶谷 秀樹; et al.
Physics Procedia, 67, p.536 - 542, 2015/07
被引用回数：3 パーセンタイル：73.28(Physics, Applied)原子力機構はこれまで、極低温で使用されるITER超伝導コイルに適用するオーステナイト系ステンレス鋼の合理的な品質管理手法の開発確立を目的に、室温で測定された引張強さと、炭素と窒素の含有量の関数として二次曲線を用いた4Kでの引張強度予測手法を開発してきた。核融合発電の技術的成立の実証を目指して建設が進んでいるITERでは、超伝導コイルが使用される。超伝導コイルシステムの一つであるTFコイルの容器構造物には巨大な電磁力に耐えるため、構造材料として高マンガンステンレス鋼JJ1及び高窒素添加型316LNが使用される。原子力機構はITER TFコイル構造物の調達責任を負っており、2012年から実機構造材料調達を開始し、矩形材,丸棒材,異形鍛造材などの製造を進めている。原子力機構は、構造材料の高マンガンステンレス鋼JJ1及び高窒素添加型316LNの機械特性を多数取得しており、本研究ではこれらの試験データを用いて、原子力機構が開発してきた4K強度予測手法の実機TFコイル構造物用材料に対する予測精度について評価を実施したので報告する。
井口 将秀; 森本 将明; 千田 豊*; 辺見 努; 中嶋 秀夫; 中平 昌隆; 小泉 徳潔; 山本 暁男*; 三宅 孝司*; 澤 直樹*
IEEE Transactions on Applied Superconductivity, 24(3), p.3801004_1 - 3801004_4, 2014/06
被引用回数：6 パーセンタイル：35.68(Engineering, Electrical & Electronic)TFコイル構造物は高さ16.5m、幅9mのD型形状の超伝導巻線部を格納するサブアッセンブリから成り、サブアッセンブリはベーシックセグメントを溶接で接合し製作する。TFコイル構造物製作前段階の試作試験では、実機ベーシックセグメントと同形状の試験体を、強拘束溶接治具による溶接変形制御方法を適用した片側狭開先溶接により試作し、本溶接制御手法によるTFコイル構造物の製作に目途を立てた。しかし、TFコイル構造物は最終寸法公差2mm以下という厳しい公差が要求されており、溶接後に機械加工が必須となる。このため、より合理的な製造のためには、より少ない溶接変形でTFコイル構造物を製作し、機械加工量を低減することが重要である。そこで、これまで適用されてこなかった両側狭開先を適用したバランス溶接による溶接変形制御方法の確立を目的とし、実規模ベーシックセグメント試作により、その溶接制御方法について検討を行った。本試作結果から、両側狭開先溶接を適用することで、ベーシックセグメント製作における溶接変形を低減でき、合理的にTFコイル構造物を製作できる見通しを得た。本発表では以上の結果について報告する。
Hs and 
Hs佐藤 望; 羽場 宏光*; 市川 隆敏*; 加治 大哉*; 工藤 祐生*; 森本 幸司*; 森田 浩介*; 大関 和貴*; 住田 貴之*; 米田 晃*; et al.
Journal of the Physical Society of Japan, 80(9), p.094201_1 - 094201_7, 2011/09
被引用回数：15 パーセンタイル：65.33(Physics, Multidisciplinary)本論文は、理化学研究所線型加速器施設の気体充填型反跳分離装置を用いて行った、
Pb(
Fe, 
)[
=1,2]反応で合成されたHs及びHsの崩壊特性について報告するものである。6つの崩壊連鎖がHsと同定され、Hs合成の反応断面積は、
Pb(Fe,
)反応が
pb、
Pb(Fe,
)反応が
pbであった。Hsは
崩壊並びに自発核分裂を起こし、半減期は
msであった。Hsの線エネルギーとしては、10.61
0.04MeVと10.800.08MeVを観測した。また、Hsの自発核分裂分岐比は
であった。
徳安 隆志; 森本 靖之; 池上 宗平; 杉杖 典岳; 立花 光夫; 谷本 政隆; 石神 努
no journal, ,
製錬転換施設の廃止措置は、大型核燃料施設を対象とした国内では初めてのケースである。したがって、一連の廃止措置にかかわる技術的・経済的情報の確実な収集・評価が期待されている。このためには、解体現場において必要な情報を確実に収集することが必要となるが、一方で、これらの作業が解体作業の合理性を阻害することがあってはならない。原子力機構では、過去の廃止措置において、バーコードを用いた解体物管理等を試みているが、多大な労力を要することが課題として挙げられた。これらを踏まえ、本報告では、情報収集労力と情報収集の確実性を両立させる手法として、マークシート(SQS: Shared Questionnaire System)を用いた作業日報による情報収集管理手法を適用した。マークシート方式での作業日報を取り入れ運用した結果、作業者へ簡単な説明のみで運用を開始でき、認識エラーもわずかであり、DBへのデータ登録も即時性が高く、作業実績の収集方法として妥当であることを確認した。過去に行った作業実績データの入力方法と比較した結果、容易性・入力者の負荷・即時性・一括処理による作業性など、いずれにおいても優れた結果が得られた。
谷本 政隆; 池上 宗平; 徳安 隆志; 森本 靖之; 杉杖 典岳; 立花 光夫; 石神 努
no journal, ,
原子力機構・人形峠環境技術センターにおいて製錬転換施設の解体作業が進められている。本報では製錬転換施設のコールドトラップ室(96m
)の機器の解体作業(H20.4.11
10.31)におけるプロジェクト管理データの分析・評価を行い、製錬転換施設等の核燃料サイクル施設の特徴について検討した。検討の結果、取得したデータは未だ一部で少ないものの、放射線管理者にかかわる作業人工の割合が高いこと、また、原子炉施設をもとにした評価に比べ作業人工が上回ることがわかった。
谷本 政隆; 森本 靖之; 池上 宗平; 徳安 隆志; 田中 祥雄; 杉杖 典岳; 立花 光夫; 石神 努
no journal, ,
評価システム(COSMARD)により核燃料サイクル施設の廃止措置時の管理データを評価するために、製錬転換施設の解体作業で得られた解体実績データを分析し、コールドトラップ室解体の管理データを再評価した。評価の結果、CAD物量により評価した管理データが実績値とほぼ同じであり、評価が妥当であることがわかった。また、解体実績データを分析したUWAを用いた評価結果は実績値とほぼ一致する結果が得られることがわかった。
萩原 健司*; 名合 牧人*; 南出 賢司*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 傳馬 啓輔*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 工藤 元; 津坂 仁和
no journal, ,
北海道天塩郡幌延町において建設を進めている地下研究施設の立坑においては、「高抜け」を誘発する可能性のある、断層破砕帯やブレイクアウトに起因する地山の崩落が発生している。これらの崩落を抑制する対策工を検討した結果、通常2m(無支保区間最大3m)の掘削長を1m(無支保区間最大2m)として、1mの掘削と1mの覆工を繰り返す、1覆工長を短縮する案が最も有効であることが明らかとなった。
南出 賢司*; 萩原 健司*; 名合 牧人*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 傳馬 啓輔*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 工藤 元; 津坂 仁和
no journal, ,
立坑掘削では、断層破砕帯やブレイクアウト現象の影響による地山の崩落に起因する、「高抜け」と呼ばれる現象を抑制しなければならない。北海道天塩郡幌延町において建設を進めている幌延地下研究施設の立坑において、高抜け誘発する断層破砕帯やブレイクアウトを抑制する対策工の検討を行い、ステップ長の変更、及び増しロックボルトを実施した結果、崩落対策として有効であり、覆工の健全性が確保されることが明らかとなった。
松井 邦浩; 辺見 努; 井口 将秀; 梶谷 秀樹; 西 宏; 千田 豊; 森本 将明; 小泉 徳潔
no journal, ,
原子力機構は、ITER機構との調達取り決め(PA)に基づき、ITER TFコイルのうち、9個のTFコイルと19個(予備1機を含む)のTFコイル構造物の調達を担当している。TFコイル及び構造物の調達は、3段回に分けて段階的に行われており、これまでに、第1段階として、TFコイル及び構造物の製作技術を検証する中規模及び実規模の試作してきた。これらの結果を受けて、今回、TFコイル及びTFコイル構造物の第1号機を調達する第2段階の活動を開始した。本講演では、TFコイル及びTFコイル構造物の調達活動の進捗を報告する。
萩原 健司*; 南出 賢司*; 名合 牧人*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 工藤 元; 津坂 仁和
no journal, ,
北海道天塩郡幌延町において建設を進めている地下研究施設の立坑では、発破掘削を採用している影響により発生したと考えられる地山の割れ目(以下、掘削性割れ目という)が壁面観察時に多く確認されている。これらの掘削性割れ目は、覆工コンクリートの変位を誘発し、圧縮応力の増加が懸念されるため、対策として先受けボルト工を行い、掘削性割れ目を抑制することができた。
南出 賢司*; 萩原 健司*; 名合 牧人*; 小川 弘之*; 宇山 幹紀*; 木須 芳男*; 森本 勤*; 矢吹 義生*; 工藤 元; 稲垣 大介; et al.
no journal, ,
北海道天塩郡幌延町において建設を進めている幌延地下研究施設の立坑において、覆工コンクリートの東西方向にひび割れが発生する事象が確認されている。本発表はその覆工コンクリートのひび割れの発生メカニズムを分析した結果とこれまでに行ったひび割れ抑制対策について報告するものである。
井口 将秀; 辺見 努; 千田 豊*; 森本 将明; Hong, Y.-S.*; 西 宏; 小泉 徳潔; 渡海 大輔*; 新見 健一郎*; 山田 弘一*
no journal, ,
TFコイル構造物は高さ16.5m, 幅9mのD型形状の超伝導巻線部を格納するサブアッセンブリと、TFコイル及び他の機器とを接続する付属品で構成される。サブアッセンブリはベーシックセグメントを溶接で接合することで製作される。TFコイル構造物は最終寸法公差2mm(1/8000)以下という厳しい公差が要求されており、公差達成のためには、溶接後の機械加工が想定される。そのため、合理的な製造のためには、詳細な溶接変形を把握し、機械加工量を低減することが重要である。フェーズIIと呼ばれるTFコイル構造物製作前段階の試作試験では、実機断面形状を有する小規模試験体を用いたベーシックセグメント間溶接変形検証試作を行うとともに、この溶接変形結果を用いた有限要素法解析により、セグメント間溶接変形量を推定した。原子力機構ではセグメント間溶接変形量の予測値のさらなる高精度化を目的に、実機大セグメント試験体を用いたセグメント間溶接変形検証試作を行い、機械加工に対する設計予肉量を当初想定量よりも低減でき、合理的に高精度の製作を行う見通しを得た。本講演では、この試作結果について報告する。
Hong, Y.-S.*; 井口 将秀; 森本 将明; 中平 昌隆; 辺見 努; 西 宏; 小泉 徳潔
no journal, ,
JADA (Japanese Domestic Agency) who has the responsibility of ITER TF coil structure procurement had a contract for EU TFCS with HHI (Hyundai Heavy Industry). TFCS manufacturing is divided into 4 serial phases from preparation of call-for-tendering, basic design and development to procurement for actual product based on final design. To check the weldability and the tendency of weld deformation, the fabrication of 1-m mock-up have been performed. And the full scale trial reflecting the results of 1-m mock-up is being conducted to simulate the expecting behavior of final product during welding. Regarding the actual product of TFCS, the manufacturing design is on the final stage and the material procurements for fabrication are progressing now. This paper also presents future plan with schedule of EU TFCS manufacturing.
南出 賢司*; 工藤 元; 津坂 仁和; 萩原 健司*; 小川 弘之*; 森本 勤*; 矢吹 義生*; 名合 牧人*
no journal, ,
幌延深地層研究計画において、地下施設施工時には切羽・壁面の地質観察および3Dスキャナーによる壁面形状測定を行い、地質情報と壁面形状の関係の整理を行っている。また、調査ボーリングやグラウト工事の情報を3次元化した地質情報管理システムに反映し、地下施設近傍における断層等の可視化を行っている。これらの情報を用いた結果、立坑掘削時の壁面崩落の傾向を把握でき、その対策を行うことにより壁面崩落を抑制することが可能となった。また、地下施設施工時に多量の湧水や地山崩落等が発生する可能性が高い箇所を、3次元的に適切に把握することにより、地質構造に対してより正確な事前対策を行うことが可能となった。
芝間 祐介; 岡野 文範; 柳生 純一; 神永 敦嗣; 三代 康彦; 早川 敦郎*; 佐川 敬一*; 持田 務*; 森本 保*; 濱田 崇史*; et al.
no journal, ,
日欧協力で建設中のJT-60SA装置の真空容器(150トン)は、二重壁トーラス型のステンレス製の溶接構造で、高さ6.6m、大半径5.0mである。容器は10体のセクターに分割して製作され、セクターの製作が2014年4月に完了した。現在、現地でセクターを接続する段階にあり、初期の接続ではセクター間を直接突き合わせて溶接接続する。このため、セクター間端部の連続的に変化する目違いやギャップに対し、全姿勢を経験して裏波溶接を達成するという課題がある。本報告では、真空容器の最終セクターを含む真空容器の組立方法を詳細に述べる。更に、分割製作されたセクターを直接接続する溶接技術、最終セクターの部分モックアップ溶接試験の結果を議論するとともに、現地製作の現状も報告する。
井口 将秀; 櫻井 武尊; 森本 将明*; Hong, Y.-S.*; 稲垣 隆; 田中 信彦; 中平 昌隆; 辺見 努; 松井 邦浩; 小泉 徳潔
no journal, ,
原子力機構は、これまでに実施してきたITER TFコイル構造物の製作技術を検証する中規模及び実規模の試作結果を基にTF構造物製作要領を策定し、2012年8月にTFコイル構造物の第1号機の製作を開始した。第1製作ステップである溶接によってコの字形状を製作するステップでは、試作試験結果から設定した管理値が10mmの溶接変形量であるのに対し、最大+3.7mmの溶接変形に抑えることに成功した。この結果から、試作試験結果から決定した製作方法の妥当性が確認できたことから、2号機目以降の製作を部分的に開始している。第1製作ステップ以降についても、試作試験で策定した製作要領の妥当性を第1号機で確認した後に、次号機以降の製作を開始する予定である。
廣瀬 健太郎; 西尾 勝久; 牧井 宏之; Orlandi, R.; 塚田 和明; 浅井 雅人; 佐藤 哲也; 伊藤 由太; 洲嵜 ふみ; 永目 諭一郎*; et al.
no journal, ,
質量数258近傍の原子核では、自発核分裂の測定によって、質量分布に特徴的な現象が観測されている。Fm256では、ウランなどのように軽い核分裂片と重い分裂片に分裂し、質量分布はふた山のピークを形成するのに対し、中性子がたった2つ増えたFm258では、鋭いひと山のピークを形成するのである。このような特徴的な現象を調べるために、原子力機構の東海タンデム加速器施設において、O18+Es254反応を用いた多核子移行核分裂実験を行ったので報告する。
