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論文

Effect of cation exchange on hydrogen adsorption property of mordenite for isotope separation

河村 繕範; 岩井 保則; 宗像 健三*; 山西 敏彦

Journal of Nuclear Materials, 442(1-3), p.S455 - S460, 2013/11

 被引用回数:13 パーセンタイル:69.38(Materials Science, Multidisciplinary)

ゼオライトは容易にカチオンを交換し、結果として簡単に細孔径を変化させることができる。カチオン交換したモルデナイトは77K以上の温度でも比較的良い同位体分離ができたと報告されている。しかし、吸着量,吸着速度,カチオンの種類,交換比率の関係はまだ明らかにされていない。本研究ではNa-MORを出発物質としてアルカリ金属,アルカリ土類金属イオンでカチオンを交換た試料を作り、77K, 159K, 175K及び195KでのH$$_{2}$$及びD$$_{2}$$の吸着量を測定した。Li-MOR及びCa-MORの吸着量は低圧域でNa-MORより大きくなった。逆にK-MORでは小さくなった。K-MORは明らかに細孔径が小さくなっていた。アルカリ金属イオンで交換した場合、原子番号が小さい方が吸着量は大きくなるのかもしれない。

論文

Adsorption capacity of tritium on mordenite at low temperature

河村 繕範; 岩井 保則; 林 巧; 山西 敏彦; 宗像 健三*

Fusion Science and Technology, 56(1), p.168 - 172, 2009/07

 被引用回数:5 パーセンタイル:35.91(Nuclear Science & Technology)

合成ゼオライトは水素同位体分析用低温ガスクロマトグラフのカラム充填材候補である。モルデナイトはゼオライトの一種で、モルデナイトの分離カラムは200K付近で水素同位体を分離できると報告された。そこで筆者らはモルデナイトにおけるH$$_{2}$$及びD$$_{2}$$の吸着容量を調べ、平衡吸着量が2つのラングミュア式の和で表現できること、及びHD, HT, DT, T$$_{2}$$の吸着量の予測値を報告している。今回、77K及び87KでのモルデナイトにおけるT$$_{2}$$の平衡吸着量を定容法で求め、予測値と比較した。実測値は予測値とほぼ一致するが、77Kの低圧側ではT$$_{2}$$の吸着量が予想を下回った。T$$_{2}$$は実験ごとに金属ベッドから供給し実験後に金属ベッドに回収する。このとき、崩壊ヘリウムも放出されるが、崩壊ヘリウムは金属ベッドに再吸蔵されないので最終的には廃棄する。したがって、吸蔵放出を繰返すと試料ガス中の崩壊ヘリウムは減少していくことになる。77Kのデータは87Kのデータより先に取得したため、崩壊ヘリウムの影響が出た可能性がある。

口頭

Design of LPCE column for performance tests on tritium separation with TLK facility

杉山 貴彦*; 山西 敏彦; 宗像 健三*; 朝倉 大和*; 山本 一良*; Glugla, M.*

no journal, , 

独TLK施設にてトリチウム分離試験を行うLPCE塔の設計を行った。液流量,ガス流量,温度,圧力等実験条件は、名古屋大学での予備的試験により決定した。塔の内径は55mm、高さは2m、である。また塔の性能解析のために、段モデルによる計算コードを開発した。このコードでは、チャネリングの影響を考慮することができる。チャネリング係数は、充填部の軸方向混合拡散をあらわすものであり、塔内水流れのインパルス応答実験によって求めることができる。発表では、本コードによる解析により、触媒量,液/ガス流量比の分離性能に対する影響を評価する。

口頭

環境モニタリング情報発信のための国際標準に基づくソフトウェア基盤の構築

関 暁之; 斎藤 税; 鈴木 健太; 冨島 一也; 宗像 利彦; 安嶋 拓己; 斎藤 公明; 武宮 博

no journal, , 

環境モニタリングデータおよびその可視化データに関する標準形式を定め、原子力事故からの復興支援の一環として原子力機構や各省庁・地方自治体が測定・収集している環境モニタリング情報を相互比較可能な形式で情報発信した。また、IAEA等との協力を介して、環境モニタリング情報の国際的な共有、可視化を実現する情報基盤を整備した。これによって、今回の事故だけでなくチェルノブイリ等、過去の事故時に測定した環境モニタリング情報との比較を容易にするとともに、今後の復興支援に向けた対策に資する。

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