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口頭

架橋フッ素系高分子電解質膜のDMFC性能

八巻 徹也; 川人 慎平; 澤田 真一; 浅野 雅春; 石黒 弘規*; Mohammad Ali, A.*; 中川 紳好*; 鈴木 晶大*; 寺井 隆幸*; 前川 康成

no journal, , 

架橋ポリテトラフロオロエチレン(PTFE)を基材とする高分子電解質膜を用いてDMFCセルを組み立て、発電性能を調べた。イオン交換容量2.0meq/gの電解質膜と電極触媒層を140$$^{circ}$$C, 4MPaで3分間ホットプレスしてMEAを作製した。触媒として、アノードにPt-Ruを14.5mg/cm$$^{2}$$、カソードにPtを9.5mg/cm$$^{2}$$担持した。得られたMEAを単セルに組み込み、アノード側に1$$sim$$7Mのメタノール水溶液を満たし、カソード側を大気に開放して、パッシブ型DMFCの発電試験を行った。開回路電圧(OCV)はメタノール濃度によらず一定であり、出力密度はメタノール濃度が高くなるにつれて増大し6Mのとき最大値を示した。Nafionを用いた場合ではメタノール濃度の上昇に伴いOCVは大幅に減少し、出力密度は2Mのときを最高に低下する傾向がみられた。以上の結果から架橋PTFE電解質膜を用いたDMFCは、Nafionより高濃度のメタノールを使用できることが明らかとなった。

口頭

架橋ポリテトラフルオロエチレン電解質膜を用いたDMFCの性能評価

八巻 徹也; 川人 慎平; 澤田 真一; 浅野 雅春; 石黒 弘規*; Mohammad Ali, A.*; 中川 紳好*; 鈴木 晶大*; 寺井 隆幸*

no journal, , 

架橋ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)電解質膜を用いたDMFCの発電性能を調べた。イオン交換容量2.0meq/gの電解質膜と電極触媒層を、60$$^{circ}$$C, 0.2MPaで10分間ホットプレスして膜-電極接合体(MEA)を作製した。触媒として、アノードにPt-Ruを6.0mg/cm$$^2$$、カソードにPtを6.0mg/cm$$^2$$担持した。得られたMEAを単セルに組み込み、アノード側に2$$sim$$8Mのメタノール水溶液を満たし、カソード側を大気に開放して、パッシブ型DMFCの発電試験を行った。4Mメタノールを用いたとき、最大出力密度16.5mW/cm$$^2$$を示した。発電試験中に消費した全メタノール量から、電極反応で使用した量を差し引いて求めたメタノールフラックスは、すべての濃度においてNafionよりも低く、高濃度ほどその差が顕著であった。以上のことから、架橋PTFE電解質膜は、電池作動下においても優れたメタノール透過抑制能を示し、高濃度メタノールを用いるDMFC用膜材料として有望であることが明らかとなった。

口頭

Activity of the Nuclear Human Resources Development Center in Japan Atomic Energy Agency

山下 清信; 村上 博幸; 仲川 憲生; 新井 信義; 松浦 賢一; 大関 好之

no journal, , 

原子力人材育成センターは、その設立以後半世紀にわたり原子力分野において教育研修を幅広く途切れることなく実施してきた。最近の主な活動は、(1)国内の原子炉技術者を対象とした教育研修、(2)国外の原子炉技術者を対象とした教育研修、(3)国内大学との原子力教育に関する協力、(4)国際機関との原子力人材育成に関する協力、及び(5)原子力人材育成ネットワーク事務局としての中核的役割である。会議において、これらの最近の活動を報告する。

口頭

アジア諸国への原子力人材育成自立支援

澤田 誠; 薮内 友紀子; 新井 信義; 金井塚 清一; 山下 清信; 仲川 憲生; 村上 博幸; 中村 和幸

no journal, , 

文部科学省からの受託事業として原子力機構が実施しているアジア10か国を対象とした「国際原子力人材育成事業(講師育成事業)」の概要として、本事業が、(1)講師育成研修、(2)フォローアップ研修、(3)原子力技術安全セミナー、の3本柱からなっていること、1996年から16年間にわたって実施された結果、延べ160人ものアジア人講師や2,000人を超える現地研修生を育成したことなどを報告する。

口頭

アジア諸国における原子力人材育成の課題と展望

中村 和幸; 新井 信義; 金井塚 清一; 櫻井 健; 沢井 友次; 澤田 誠; 仲川 憲生; 村上 博幸; 薮内 友紀子; 山下 清信; et al.

no journal, , 

文部科学省からの受託事業として原子力機構は、アジア11カ国を対象とした原子力に関する人材育成事業を実施している。本講演では、事業実施の過程で浮かび上がったアジア各国の抱える人材育成上の課題とその対応等について報告する。

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