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CsCl-supplemented diet to evaluate the effects of low dose-rate exposure田中 草太; 木野内 忠稔*; 藤井 告*; 今中 哲二*; 高橋 知之*; 福谷 哲*; 牧 大介*; 納冨 昭弘*; 高橋 千太郎*
Scientific Reports (Internet), 10, p.16055_1 - 16055_7, 2020/09
被引用回数：7 パーセンタイル：49.75(Multidisciplinary Sciences)福島第一原子力発電所事故以降、鱗翅目昆虫における形態異常が報告されてきた。しかしながら、この形態異常が放射線によって直接引き起こされたかどうかについては、吸収線量と線量効果関係の研究がなされていないため、明らかではない。本研究では、CsCl溶液を添加した人工飼料を用いてカイコに対する内部被ばく実験を実施し、形態異常を評価するために吸収線量を推定した。サナギの翅の長さと全長の比を被ばく群とコントロール群で比較した結果、有意差は認められなかった。この結果は、福島第一原子力発電所事故後のCs汚染による直接的な放射線影響により、鱗翅目昆虫に形態異常が生じる可能性が低いこと示唆している。
伊藤 主税; 伊藤 敬輔; 石川 高史; 吉田 昌宏; 眞田 幸尚; 鳥居 建男; 納冨 昭弘*; 若林 源一郎*; 宮崎 信之*
放射線, 39(1), p.7 - 11, 2013/09
福島第一原子力発電所の事故により環境に放出された放射性物質を除去することは、環境を回復するうえでの最重要課題の一つであり、原子力機構では、宅地,農地,山林等を含む広範な地域を対象とする汚染分布調査及び除染効果確認作業において、シンチレーション光ファイバ(PSF)を用いた放射線分布計測を導入している。PSFは、放射線が入射することによってPSF内で発生する光がPSFの両端に到達する時間差を計測することにより、放射線の入射位置とその強度を測定することができ、「常陽」1次冷却系の
線量率分布測定等へ適用されてきた。このPSFを用いて福島県内各地の田畑,グラウンド,森林,川底等で測定を行い、放射線分布を測定できることを確認した。さらにレートメータ式波高分析器を導入して、PSFで計数率分布を連続的に測定することにより、2次元の線量率分布測定も行えるようになった。
納冨 昭弘*; 杉浦 紳之*; 伊藤 哲夫*; 今道 祥二*; 鳥居 建男; 野間 宏*
KEK Proceedings 2008-14, p.11 - 19, 2009/01
長さ15mのプラスチック・シンチレーションファイバー(PSF)を用いて、低出力研究炉(近畿大学炉)の炉室内での放射線量率の空間分布の実時間測定を行った。PSF検出器は放射線の実時間測定に簡便かつ迅速に測定が可能であることがわかった。また、RIを用いるような医学利用にも有効であると考えられる。しかし、現段階では、利用可能な長さは15m程度までと考えられる。
C at 16 MeV桑折 範彦*; 渡辺 幸信*; 樫本 寛徳*; 羽根 博樹*; 青砥 晃*; 納冨 昭弘*; S.Widodo*; 岩本 修*; 山口 良二*; 相良 建至*; et al.
JAERI-M 92-029, 46 Pages, 1992/03
16MeV偏極陽子によるCの崩壊反応から放出される陽子及び
粒子の二重微分断面積と偏極分解能を測定した。測定された陽子及び粒子のエネルギースペクトルを3体あるいは4体への同時崩壊過程を考慮した理論に基づいて解析した。その結果、測定された低エネルギー領域の連続スペクトルは理論計算によって良く説明できた。
伊藤 主税; 眞田 幸尚; 伊藤 敬輔; 近藤 敦哉; 石川 高史; 中野 弘信; 野崎 達夫; 鳥居 建男; 納冨 昭弘*
no journal, ,
福島第一原子力発電所の事故により環境に放出された放射性物質を除去し、環境を回復することは、事故対応の最重要課題の一つであり、実際に除染作業の対象エリアにおいて放射性物質による環境の汚染状況を把握し、除染作業に反映するとともに、除染による線量低減効果を確認することが重要である。宅地,農地,山林等を含む広範な地域を対象とする汚染分布調査において、放射線測定器を搭載した自律飛行型無人ヘリコプタやシンチレーション光ファイバを用いた放射線分布計測を実施し、無人ヘリコプタやPSFによる線量率モニタリングが汚染地域での分布測定に有用であることを示した。無人ヘリコプタは人が容易に立ち入れない田畑,森林,山の斜面等を迅速に広域測定でき、PSFは10mオーダの分布をより詳細に測定できるほか、無人ヘリコプタが苦手な家屋周りや河川,池等の水中のモニタリングへ適用できることから、両者の特長を活かすことにより効果的なモニタリングが可能となり、技術開発と実用化を進めていく。
