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高見澤 悠; 清水 康雄*; 井上 耕治*; 野沢 康子*; 外山 健*; 矢野 史子*; 井上 真雄*; 西田 彰男*; 永井 康介*
Applied Physics Express, 9(10), p.106601_1 - 106601_4, 2016/10
被引用回数:3 パーセンタイル:13.90(Physics, Applied)The effect of phosphorus (P) and boron (B) doping on arsenic (As) diffusion in polycrystalline silicon (poly-Si) was investigated using laser-assisted atom probe tomography. In all samples, a high concentration of As was found at the grain boundaries, indicating that such boundaries represent the main diffusion path. However, As grain-boundary diffusion was suppressed in the B-doped sample, and enhanced in the P-doped sample. In a sample co-doped with both P and B, As diffusion was somewhat enhanced, indicating competition between the effects of the two dopants. This can be explained by the pairing of P and B atoms. The results suggest that grain-boundary diffusion of As can be controlled by varying the local concentration of P and B dopants.
坂中 章悟*; 明本 光生*; 青戸 智浩*; 荒川 大*; 浅岡 聖二*; 榎本 収志*; 福田 茂樹*; 古川 和朗*; 古屋 貴章*; 芳賀 開一*; et al.
Proceedings of 1st International Particle Accelerator Conference (IPAC '10) (Internet), p.2338 - 2340, 2010/05
日本においてERL型放射光源を共同研究チームで提案している。電子銃,超伝導加速空洞などの要素技術開発を進めている。また、ERL技術の実証のためのコンパクトERLの建設も進めている。これら日本におけるERL技術開発の現状について報告する。
松井 義典; 高橋 広幸; 山本 雅也; 仲田 祐仁; 吉武 庸光; 阿部 和幸; 吉川 勝則; 岩松 重美; 石川 和義; 菊地 泰二; et al.
JAEA-Technology 2009-072, 144 Pages, 2010/03
日本原子力研究開発機構は、平成17年10月に日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構との統合によって誕生した。この統合を最大限に利用したプロジェクトが、旧電源開発促進対策特別会計法及び特別会計に関する法律(エネルギー対策特別会計)に基づく文部科学省からの受託事業「長寿命プラント照射損傷管理技術に関する研究開発」である。この「長寿命プラント照射損傷管理技術に関する研究開発」において、材料の照射損傷評価指標の確立に重要な、世界で類のない、高速実験炉「常陽」と研究用原子炉であるJRR-3を利用した組合せ照射材を平成18年から平成19年の約2年間の短期間で取得した。本報告は、これら常陽,JRR-3の実験炉施設及びWASTEF, JMTRホットラボ,MMF, FMFのホット施設を利用した組合せ照射における作業計画から作業結果及び照射試験における照射温度と照射量の評価をまとめたものである。
能澤 正雄*; 渡邉 憲夫
Proceedings of US-Japan Workshop on the Role of Nuclear Energy in a New Environment of Deregulation and Climate Change, 14 Pages, 2000/10
本報告では、JCO事故後の我が国の対応として、原子炉等規制法の改正、原子力災害対策特別措置法の制定、並びに、原子力安全委員会の原子力防災に関する指針改訂について、それぞれの概要を示している。特に、原子力災害対策特別措置法については、その内容を解説的に記述している。なお、標記ワークショップは、1997年に始まった「原子力に関する日米ワークショップ(通称: サンタフェセミナー)」の第3回にあたるもので、電気事業連合会(電事連)が我が国の主催者役を務めている。本報告は、電事連からの依頼を受けて招待講演として発表するものである。
能澤 正雄*; 渡邉 憲夫
JAERI-Conf 99-006, p.87 - 92, 1999/08
国際原子力事象評価尺度(INES)は、原子力施設において事故・故障が発生した場合に、迅速かつ分かり易い情報を提供し、原子力関係者と、マスコミ及び公衆の間での情報交換に役立てることを目的として策定された事象報告システムであり、IAEAとOECD/NEAにより運営されている。INESに報告される各事象には、その安全上の重要度を示す「尺度」が付けられる。我が国では、1992年から正式にINESを導入し、原子力発電所、試験/研究炉、核燃料製造・加工施設、再処理施設等におけるトラブルを、INESの尺度に基づいて評価し公表している。本報告では、試験/研究炉(ふげん、もんじゅを含む)や核燃料施設を対象とした我が国におけるINES評価プロセス及びこれまでの評価結果、並びに、当研究室で作成したインターネット利用のINES情報和訳データベースについて紹介する。なお、本報告は、招待論文として発表するものである。
能澤 正雄*; 早田 邦久
日本原子力学会誌, 30(10), p.889 - 896, 1988/10
被引用回数:0 パーセンタイル:0.00(Nuclear Science & Technology)IAEAでは、INSAG(国際原子力安全諮問委員会)を設置し、原子力安全性に係わる種々の検討と意見の交換をおこなっている。そのなかで、原子力発電所の安全を確保する上で考慮すべき項目をまとめた「原子力発電所のための基本安全原則」を1988年3月に発行した。この原則は従来から各国が安全確保のための方策として適用している指針類と同様な内容が大部分であるが、シビアアクシデントについて明確な記述がなされていることが特徴的である。本稿は、この基本安全原則の作成に携わった著者等が、その内容を解説したものである。
J.TAKAHASHI*; Nozawa, Masao*; T.IWAKI*; S.TERASAWA*; H.SHIOZUKA*; M.FUJITA*
ANL-7520 PART-II, p.90 - 98, 1968/00
抄録なし
Nozawa, Masao*; T.IWAKI*; J.TAKAHASHI*; S.TERASAWA*; H.SHIOZUKA*; M.FUJITA*
ANL-7520 PART-II, p.77 - 85, 1968/00
抄録なし
T.IWAKI*; Nozawa, Masao*; J.TAKAHASHI*; S.TERASAWA*; H.SHIOZUKA*; M.FUJITA*
ANL-7520 PART-II, p.67 - 76, 1968/00
抄録なし
H.SHIOZUKA*; Nozawa, Masao*; T.IWAKI*; J.TAKAHASHI*; S.TERASAWA*; M.FUJITA*
ANL-7520 PART-II, p.86 - 89, 1968/00
抄録なし
S.IWAI*; M.ISHII*; Nozawa, Masao*; Tamura, T.*; Abe, Y.*; A.TERAMOTO*; M.AKIYAMA*
ANL-7520 PART-II, p.121 - 129, 1968/00
抄録なし
S.TERASAWA*; Nozawa, Masao*; T.IWAKI*; J.TAKAHASHI*; H.SHIOZAUKA*; M.FUJITA*
ANL-7520 PART-II, p.99 - 109, 1968/00
抄録なし
H.YOSHIMI*; Nozawa, Masao*; H.SHIOZUKA*; Y.NARA*; S.TERASAWA*; H.YAMAMOTO*; J.TAKAHASHI*; T.IWAKI*
ANL-7520 PART-II, p.110 - 120, 1968/00
抄録なし