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吉川 博; 鈴木 隆洋; 榊 泰直; 伊藤 雄一; 加藤 裕子; 川瀬 雅人; 佐甲 博之; Shen, G.; 高橋 博樹; 福田 真平; et al.
Proceedings of 24th International Linear Accelerator Conference (LINAC 2008) (CD-ROM), p.52 - 54, 2009/00
J-PARCのLINACは2006年11月から順調に稼働し、2007年1月に所期性能を達成した。その後後段のRCSにビーム供給を開始し、非常に安定な運転を続けている。ここではLINACの制御系について、初期の設計と実際に実現された性能の比較評価を示す。そして大出力化に向けた第二段階に入りビームロスの極小化とLINAC全体としての応答解析やシステム同定を必要とされる時期にきた、高精度制御の開発段階開始の状況を報告する。
川瀬 雅人; 高橋 博樹; 伊藤 雄一; 澤 詩織*; 杉本 誠*
Proceedings of 5th Annual Meeting of Particle Accelerator Society of Japan and 33rd Linear Accelerator Meeting in Japan (CD-ROM), p.274 - 276, 2008/00
J-PARC 3GeV RCSでは、ビーム品質向上を目指しビームコミッショニングが行われている。ビームコミッショニングを円滑に行うため、上位制御系からの正確なデータ取得、安全な機器制御を実現することが必須である。これまで機器単体ごとの監視操作を目的とした個別画面ツール,関連する機器の一括監視を主目的としたグループ画面ツール、及び、アナログデータ等のトレンドグラフや波形データを表示するためのプロット画面ツールの開発を進めてきた。各機器1台に対して制御画面を開発するには、多くの時間と手間がかかってしまい効率的な開発作業ができない。また、管理面においても容易ではない。そこで用途に応じたツールを開発し、開発時間削減と容易なアプリケーション管理の実現を目指してきた。開発は全制御パラメータの共通性を解析することから開始した。その結果をツールへ反映させ、汎用性及び柔軟性を実装したアプリケーションツール(以下、ツール)を開発することができた。また、開発時間削減と容易なアプリケーション管理を実現することもできた。本報告では、ツールの設計・開発の現状と使用実績について説明する。
吉川 博; 榊 泰直; 佐甲 博之; 高橋 博樹; Shen, G.; 加藤 裕子; 伊藤 雄一; 池田 浩*; 石山 達也*; 土屋 仁*; et al.
Proceedings of International Conference on Accelerator and Large Experimental Physics Control Systems (ICALEPCS '07) (CD-ROM), p.62 - 64, 2007/10
J-PARCは多目的科学研究のために日本で建設されている大規模陽子加速器施設である。この施設は3つの加速器と3つの実験施設から成り、現在建設中である。リニアックは稼動開始して1年が経過し、3GeVシンクロトロンはこの10月1日に試験運転が開始されたところで、施設全体の完成は来年の夏の予定である。加速器の制御システムは、初期の試運転に必要な性能を実現させた。この制御システムに求められる最も重要な機能は加速器構成機器の放射化を最小限に食い止めることである。この論文では、調整運転の初期の段階において、制御システムの各部分が達成した性能を示す。
柳澤 華代; 五十木 理子; 森井 志織; 岡 壽崇; 北辻 章浩; 深谷 洋行; 原賀 智子; 大竹 良徳; 丹保 雅喜; 稲田 有紗; et al.
no journal, ,
福島第一原子力発電所の廃炉作業を円滑に進めるため、日本原子力研究開発機構(JAEA)は、1Fサイト内に立地する大熊分析・研究センターにおいて、ガレキや伐採木、焼却灰などの放射性廃棄物の分析ならびに多核種除去設備等処理水(ALPS処理水)の第三者分析を行っている。しかし、廃炉作業は長期にわたることに加え、分析対象となる放射性核種は69核種にも及ぶことから、幅広い知識と経験を持つ分析技術者を中長期的に確保・育成する必要がある。この課題を解決するため、発表者らが所属するJAEA原子力科学研究所では、大熊分析・研究センターと連携し、JAEAの若手職員や大学、民間企業からの人材を受け入れ、管理区域内での作業や核種分析技術を実践的に習得してもらうための実習を行っており、今後も積極的に外部人材の受け入れを推進する予定である。本発表では、本事業における原子力科学研究所での人材育成の取り組みについて紹介し、さらに、今後の展望や人材受け入れに関する情報提供を行う。