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柳澤 和章; Bezdek, R. H.*; 澤田 哲生*
Progress in Nuclear Energy, 50(2-6), p.683 - 687, 2008/03
被引用回数：2 パーセンタイル：16.26(Nuclear Science & Technology)原子力機構45年の軽水炉研究活動に投資された資金は研究費が4.2十億ドル、人件費が3.4十億ドル(34,718人口)である。この間旧日本原子力研究所から国民に還元された資金は6.3十億ドルであり、費用対効果は1.5となる。原子力機構は一種の国立研究機関であってリスクが高くて高度な業務をこなしてきたことを鑑みるとこの数値は十分に高いものと看做せる。将来的には、高温ガス炉発電による売上げは全体で年間0.36十億ドル、原子力機構の研究開発貢献度は年間0.018十億ドルとなる。将来予測では、2050年に核融合炉が商業化された後は2050
2100年の間に1,687十億ドルの電力売上げが予想されるが現行の軽水炉よりも大きな売上げである。しかし、予測に際しては多くの不確実な前提条件が設けられている。長期にわたって革新的な原子力エネルギーシステムを構築していくためには、本研究で示したように持続性のあるシナリオを打ちたて長期に壮健な原子力知識管理を行っていく必要がある。
柳澤 和章; 米澤 稔; 澤田 哲生*
日本原子力学会誌, 48(2), p.113 - 118, 2006/02
知識にはデータベースやマニュアルといった形になる知識(明確な知識)と個人やコミュニティーで保存されている知識(暗黙の知識)がある。本解説では、団塊世代につきまとう原子力加齢問題とその救済を試みる原子力知識管理(NKM),最近続けて開催されたNKM国際会議でのトピックス等を中心に世界の動向を解説する。
澤田 渚*; 立石 良*; 川崎 一雄*; 瀬能 正太郎*; 島田 耕史; 岩森 暁如*; 小川 昌也*
no journal, ,
福井県敦賀市から滋賀県高島市に位置する、北北東-南南西方向にのびる右横ずれ主体かつ南東隆起の活断層である敦賀断層の断層破砕帯を例に、1露頭で主せん断面と平行に5列、計55試料を採取して帯磁率異方性を測定したところ、帯磁率の最大軸が断層面と平行に、断層の運動像と調和的に配列していることが分かった。この帯磁率異方性の傾向は、0.1mm以下の、磁鉄鉱と推定される磁性鉱物の分布を反映している。一方、X線CT解析による0.125mm以上の粗粒な高密度粒子の長軸の配列は断層面と斜交している。本研究から、断層運動による粒子の挙動が粒度によって異なる可能性が示された。発表では複数の露頭の結果を示す。
瀬能 正太郎*; 澤田 渚*; 立石 良*; 島田 耕史; 岩森 暁如*; 小川 昌也*
no journal, ,
福井県敦賀市から滋賀県高島市に位置する、北北東-南南西方向にのびる右横ずれ主体かつ南東隆起の活断層である敦賀断層の断層破砕帯を例に、1露頭で主せん断面と平行に5列、計55試料を採取してマイクロフォーカスX線CT装置により断層岩に含有される粒子の三次元配列を測定した。粒子近似楕円体の長軸-短軸比3-10、粒径0.125-2mmの粒子配列は、長軸・中間軸が複合面構造P面に相当する大円分布を示し、大円の姿勢(N60E50NW)は活断層としての南東傾斜の主せん断面(N45E78SE)よりもむしろ北西傾斜の古い断層面(N41E55NW)に近い。そのため測定された粒子配列は、現在の断層運動方向と異なる古い時代の断層運動を反映している可能性が示唆される。また、粒子配列から見た最近の活断層運動の影響範囲は、主せん断面からcm規模のごく近傍の範囲に限られる可能性があることも、粒子配列の定向性が活断層主せん断面から離れるほど強まることから示唆される。発表では複数の露頭の結果を示す。
