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鳥居 建男; 眞田 幸尚; 杉田 武志; 田中 圭*
日本原子力学会誌ATOMO
, 54(3), p.160 - 165, 2012/03
東京電力福島第一原子力発電所事故により大気中に放出され地表面に沈着した放射性セシウムの影響を調査するために、東日本における広域航空機放射線モニタリング(以下、航空機モニタリング)が実施された。航空機モニタリングよりは、市街地から山林まで広範囲に渡って迅速に
線を測定することにより、放射線量率や放射性セシウムの沈着量分布を「面」的に把握できる利点があり、視覚的にもわかりやすく、東日本の各地域における空間線量率や放射性セシウムの沈着量の分布状況について確認することができた。また、これまでに詳細な測定結果が存在していなかった、東日本における天然核種の線量率分布についても確認することができた。東日本での広域航空機モニタリングの結果の概要と今後の課題について解説する。
棚井 憲治; 菊池 広人; 中村 邦彦*; 田中 幸久*; 廣永 道彦*
JAEA-Research 2010-025, 186 Pages, 2010/08
JAEA-Research-2010-025.pdf:9.01MB
低レベル放射性廃棄物処分, TRU廃棄物並びに高レベル放射性廃棄物の地層処分では、施設の構成要素の一つとしてベントナイト系材料が用いられる。ベントナイト系材料に求められている特性としては、低透水性,膨潤性などがあり、ほとんどの場合、室内試験結果により評価されている。ところが、乾燥密度などの指標が同一でも、ベントナイトの室内試験結果には幅があるため、施工時の特性評価には不確実性が存在する。さらに施工時の不確実性は、長期的な特性評価の不確実性を増大させる可能性がある。一方、ベントナイトの室内試験法の中には規格化又は標準化されていないものがあり、そのことが、室内試験によるベントナイトの特性評価の不確実性の原因の一つである可能性がある。そのため、標準的なベントナイトの室内試験法の設定が望まれている。そこで、本研究では、ベントナイト系材料の試験で得られる物性値の不確実性の要因分析を実施し、試験における問題点や留意事項を取りまとめた。
菊池 広人; 棚井 憲治; 田中 幸久*; 中村 邦彦*
no journal, ,
放射性廃棄物処分施設の構成要素の一つとして、ベントナイト系材料を用いることが検討されている。ベントナイト系材料の基本的な特性の一つである熱物性値(熱伝導率や熱拡散率)については、原子力機構をはじめとする大学や研究機関などにおいて針状プローブ法,ホットワイヤー法,球状プローブ法及びホットディスク法などの測定法が用いられ、さまざまなデータが取得されてきた。ただし、熱物性値測定に用いる供試体の圧縮成型法に関しては、これまで余り考慮されておらず、試料上面より一次元的に加圧プレスする比較的簡便な方法により作製した供試体を試験に供していた。しかしながら、圧縮成型法の違いにより供試体密度の不均一性が発生するため、本報告では、データの品質保証の観点などから、異なる圧縮成型法により作製した供試体を用いて熱物性値の測定比較を行った。その結果、測定値への影響は小さく、圧縮成型法の違いによる影響は無視できることが示された。
鳥居 建男; 眞田 幸尚; 杉田 武志; 近藤 敦哉; 田中 圭*
no journal, ,
東日本大震災に伴い発生した東京電力福島第一原子力発電所の事故により大気中に拡散された放射能の影響を調査するために、文部科学省からの委託により、東日本全域の空間線量率、及び放射性セシウムの沈着量についてヘリコプター4機を用いて測定した。測定手法とその結果について報告する。
鳥居 建男; 眞田 幸尚; 杉田 武志; 近藤 敦哉; 田中 圭*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故の影響を調査するために実施された航空機モニタリングの結果と応用及び課題点について発表する。
鳥居 建男; 眞田 幸尚; 杉田 武志; 近藤 敦哉; 田中 圭*
no journal, ,
We measured the ambient dose-rate and the deposition amount of radioactive cesium by using four helicopters in the whole area of East Japan to investigate the influence of the radioactivity that released in the atmosphere due to the disaster of the Fukushima Daiichi NPP (Nuclear Power Plant), Tokyo Electric Power Company (TEPCO), occurred by the East Japan earthquake and tsunami on March 11, 2011. We report on the measurement technique and the result.
