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湊 和生; 森田 泰治; 辻本 和文; 小山 真一; 倉田 正輝*; 井上 正*; 池田 一三*
Proceedings of 11th OECD/NEA Information Exchange Meeting on Actinide and Fission Product Partitioning and Transmutation (Internet), p.341 - 349, 2012/00
我が国における分離変換技術の成熟度を評価した。評価にあたっては、国際原子力エネルギーパートナーシップ(GNEP)において用いられた技術成熟度の定義(TRL)を用いた。評価の対象は、マイナーアクチノイド(MA)の核変換システムである高速炉と加速器駆動システム、MA分離プロセス、及びMA含有燃料とした。評価の結果、どの技術開発においても、TRL5に高い要求項目があることが認識された。この要求項目を効率的・効果的に満足するような技術開発の道筋として、実験室規模での照射済燃料を用いたMA分離プロセス試験やそこで分離されたMAを用いた燃料製造試験を十分行うことが重要であると指摘した。
竹安 正則; 飯田 孝夫*; 辻本 忠*; 山崎 敬三*; 小川 喜弘*
Journal of Environmental Radioactivity, 88(1), p.74 - 89, 2006/00
被引用回数:25 パーセンタイル:49.31(Environmental Sciences)雨水中に含まれるPbとBiの濃度を低バックグラウンドゲルマニウム検出器を用いて測定した。PbおよびBiの濃度は、降雨強度と逆相関の関係にあることがいくつかの降雨イベントで観測された。また、Pb濃度に対するBiの濃度の比は、降雨強度と弱い逆相関の関係にあることが多かった。降雨によるラドン改変生成物の洗浄過程に関するモデルを仮定し、これらの結果について考察した。
竹安 正則; 飯田 孝夫*; 辻本 忠*; 山崎 敬三*
International Congress Series, 1276, p.289 - 290, 2004/00
雨水中のPbおよびBiの個別濃度を低BGGe検出器を用いて測定した。その結果、Pbの濃度は、降水強度と逆相関にある場合があった。また、Pbに対するBiの濃度の比は、全ての雨に対して降水強度と弱い逆相関関係にあった。これらの関係は、層状性雲からのラドン子孫核種の除去モデルから得られる関係と同じであった。
竹安 正則; 飯田 孝夫*; 辻本 忠*; 山崎 敬三*
Proceedings of 6th International Conference on High Levels of Natural Radiation and Radon Areas, Program & Abstracts, (P-22), 85 Pages, 2004/00
雨水中のPbおよびBi の濃度と濃度比を低BGゲルマ検出器を用いた線スペクトロメトリーにより測定した。また、測定結果と、降水による大気中ラドン壊変生成物の除去モデルによる計算結果を比較した。一雨における雨水中のPbおよびBiの個別濃度は、降水強度に依存せず一定の場合と、降水強度とべき関数の関係にある場合が観測された。また、PbとBiの濃度比は降水強度と弱い逆相関関係があり、この測定結果は、モデルによる計算結果と比較的よく一致した。
大西 輝明*; 辻本 忠*; 岡田 修身*
JNC TJ4420 2001-006, 794 Pages, 2001/03
放射線を利用した技術や一般の科学技術などを人々がどのような理由で、またどの程度に受容しているのであろうか。これを明確にすることは、原子力エネルギーの社会受容促進に係って極めて重要である。本研究では原子力発電所非立地地域である大阪都市圏を対象地域として、これらの事柄に関して社会調査を行い、その結果を統計的に分析した。本研究での調査項目は、近年の原子力関連事故の印象や恐怖の度合いを問うもの、JCO事故についての人々の知識の正確さを問うもの、原子力技術を含む11種類の科学技術に対する受容性、非受容性を問うものなどからなっており、上記の地域で1025サンプルのデータを、郵送方法によって回収した。取得結果の分析から、属性によって原子力発電への態度にかなりの差が見られるなど、今後の広報活動への参考となるいくつかの視点が指摘される。また海外も含めて基幹エネルギーとして信頼できる新しい技術は登場しておらず、また脱エネルギー消費を公言できる文明の芽も育っていない。新技術を受容する過程は、技術登場後の時間経過が、一つの要素として絡んでいる様子が伺える。原子力技術は今後の技術情報の公開周知と安全の確保への誠実な努力が、時間経過を無にしない必要条件であろう。
岡田 修身*; 大西 輝明*; 辻本 忠*
平成21年度財団法人若狭湾エネルギー研究センター研究成果報告集,12, p.61 - 64, 2000/00
原子力エネルギーを初めとするエネルギー源の必要性や有効性、発電事業者に対する信頼感、エネルギー問題に対するメディア報道の公平性、原子力広報活動や原子力教育の効果などにかんする人々の認識データを、社会調査によって取得した。得られた結果を分析し、原子力エネルギーの社会的受容性を回復するために採るべき方策を提言した。
岡田 修身*; 大西 輝明*; 辻本 忠*
平成21年度財団法人若狭湾エネルギー研究センター研究成果報告集,12, p.61 - 64, 2000/00
原子力エネルギーを初めとするエネルギー源の必要性や有効性、発電事業者に対する信頼感、エネルギー問題に対するメディア報道の公平性、原子力広報活動や原子力教育の効果などにかんする人々の認識データを、社会調査によって取得した。得られた結果を分析し、原子力エネルギーの社会的受容性を回復するために採るべき方策を提言した。
岡田 修身*; 大西 輝明*; 辻本 忠*
平成21年度財団法人若狭湾エネルギー研究センター研究成果報告集,12, p.57 - 60, 2000/00
放射線利用技術や利用事業所、さらに一般の科学技術などを人々がどのように、またどの程度に受容しているかを明確にすることは、原子力エネルギーの社会受容促進に係って極めて重要である。これらの事柄に関して、本研究では原子力発電所立地地域である福井県嶺南地域、および非立地地域である嶺北地域とを対象地域として社会調査を行い、その結果を統計的に分析した。
辻本 忠*; 大西 輝明*
JNC TJ4420 99-002, 436 Pages, 1999/03
原子力発電および高速増殖炉を含む10種の科学技術についての人々の意識を調査し、一般の科学技術に対するこれら原子力技術の危険性と利便性に関する位置づけを行った。さらにこれらをもとに、原子力技術が社会に広く受容されるための方策を検討した。1998年10月、福井県嶺北部1000名および嶺南部500名に対して調査員設問留置法により、近畿圏都市部1000名および全国の原子力専門家350名に対して郵送調査法により、同一内容の約30問からなる意識調査を行った。当調査では原子力発電の賛否やそれから連想される言葉、各種の科学技術への関心度やニュースメディアへの注目度、およびそれらの危険性や利便性の諸要因に対する態度などを質した。データは対象層の属性毎に整理し、比較検討した。さらに原子力技術に注目して、これに対する属性間での意識の相違や特徴、特異性などを明らかにした。また、一般生活者と研究者との間の原子力技術に対する著しい意識に違いについても明らかにし、「技術的安全」と「社会的安心」の乖離の実態を明確にした。新たに得られたこれらの知見をもとに、原子力技術の更なる社会受容に向けての提言も行った。
大西 輝明*; 辻本 忠*
JNC TJ4420 99-001, 544 Pages, 1999/03
原子力エネルギーの受容性を高めるための基礎データ取得を目的として、成人男女を対象とした社会調査を行った。取得データを整理・検討し、これらをもとに今後の望ましいPRS活動方策を提言した。1998年10月、福井県嶺北および嶺南地域の各1000および500名に対し調査員訪問留置法により、近畿圏都市部の1000名および全国の原子力専門家350名に対し郵送法により、ともに同一内容の世論調査を行った。調査項目は、メディアを通して得られる原子力認識の程度を他の科学技術と比較しつつ明らかにするためのものであり、ニュースメディアへの人々の接触度や信頼度、原子力発電や高速増殖炉などを含めた科学技術への関心度や注目度、原子力報道の理解度や原子力に係る知識量、原子力報道の印象度や影響度、および原子力発電す指針への賛否などを含むものである。取得データを調査対象者の属性毎に整理し、その傾向を検討した結果、原子力ニュースへの注目度や関心度に対する嶺南地域での特異性や、原子力情報に対する理解度の男女間での著しい違いなどが明らかになった。また、原子力専門家と一般の生活者との間での原子力に関する認識の違いも明らかになり、原子力の「技術的安全と社会的安心の乖離」の実態を明確にすることができた。これらの結果をもとに、PRS方法論の立場から、原子力