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斎須 要文*; 安藤 維彦*; 内山 恵三*; 上野 敏弘*; 瀧澤 孝一*; 遠藤 裕司*; 吉村 和也; 眞田 幸尚
Journal of Radiological Protection, 44(2), p.021518_1 - 021518_16, 2024/06
被引用回数：0 パーセンタイル：0.00(Environmental Sciences)Following the accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station, evacuation orders were issued for the surrounding communities. In order to lift the evacuation order, it is necessary to determine individual external doses in the evacuated areas. The purpose of this study was to determine the quantitative relationship between individual external doses and ambient dose rates per hour as conversion coefficients. More specifically, individual external doses of Tokyo Electric Power Company Holdings employees in difficult-to-return zone were measured broadly over a long period (FY2020 to FY2022). To obtain highly accurate estimates, we used not only ambient dose rates based on airborne radiological monitoring data, but also Integrated dose rate map data that had been statistically corrected to correspond to local ambient dose rate gradients on the ground. As a result, the conversion coefficients based on the ambient dose rate map measured by airborne radiological monitoring were 0.42 for the Evacuation-Order Lifted Zones (ELZs), 0.37 for the Special Zones for Reconstruction and Rehabilitation (SZRRs), and 0.47 for the Difficult-to-Return Zones (DRZs) without a SZRRs. On the other hand, the conversion coefficients based on the Integrated dose rate map which is a highly accurate dose rate map based on statistical analysis of various types of monitoring that have been studied in government projects in recent years, were 0.78 for the ELZs, 0.72 for the SZRRs and 0.82 for the DRZs. Using these conversion coefficients, the individual external dose can be estimated from two representative ambient dose rate maps provided by the government.
上野 幸久*; 新川 智史*; 榎枝 幹男; 山本 靖*; 小西 哲之*
no journal, ,
核融合ブランケットは高い熱負荷と中性子負荷環境で高い経済性でエネルギーを取り出し、また、除熱を行って炉内構造を健全に保つ必要がある。そのような要求に対して、液体LiPbは、有望な増殖材であり同時に冷却・熱輸送媒体である。本報告は、液体LiPbを自己冷却増殖材に用い、SiC/SiCあるいは、低放射化フェライト鋼などの先進材料を構造材に用いるブランケットの概念設計を報告するものである。構造概念としては、構造強度は低放射化フェライト鋼で実現し、しかも高温の出口温度を実現するために、SiC/SiCを冷却チャンネル挿入構造に使用する方式を採用し、製作性を維持しつつ高い出口温度を実現可能な構造として、提案するものである。
新川 智史*; 上野 幸久*; 榎枝 幹男; 檜木 達也*; Park, J.*; 山本 靖*; 小西 哲之*
no journal, ,
液体LiPbブランケットは、高い熱負荷と中性子負荷において効果的に除熱ができ高い経済性が望める先進ブランケットとして、開発をすすめているものである。本報告では、その技術課題を解決するために、実際に液体LiPb実験ループを用いて、SiC/SiC及び低放射化フェライト鋼を構造材に用いる液体LiPbテストブランケットシステムの材料共存性,トリチウム透過性,MHD圧損について、600
Cまで、先進材料を用いたデータ取得を実施した結果を報告するものである。さらに、実験結果からブランケット構造設計への提案を行うものである。
松永 武; 柳瀬 信之; 眞田 幸尚; 長尾 誠也*; 上野 隆; 佐藤 努*; 磯部 博志*; 天野 光; Tkachenko, Y.*
no journal, ,
Puの環境中挙動を系統的に把握することを目的として、チェルノブイリ発電所近傍の土壌・水中懸濁物・堆積物・河川水・湖沼水について事故起因のPuの濃度と物理的・化学的存在形態を調べた。発電所周辺の汚染土壌から、縦貫するプリピァチ川への事故起因Puの年間移動率は最大で約0.1%(1986年、事故発生年)であり、その後は約0.01%(2000年)まで低減したと推定される。Puは、土壌,水中懸濁物のいずれでも、有機物相並びに難溶解相(粘土鉱物等)に大部分が見いだされた。事故発電所下流10kmのプリピァチ川堆積物でもPuは難溶解相に集中的に存在し、Sr-90と対照的であった。このことは、土壌における難移動性,水中における難溶解性を意味している。Puが事故地域近傍の河川水により運ばれる物理的な形態は、60-80%が懸濁物に含まれた粒子態、10-20%がコロイド態、残る10-20%が低分子量の溶存成分であることが見いだされた。この運搬形態は、施設起因のPuについてローヌ川等で得られた結果とよく一致している。
斎須 要文*; 安藤 維彦*; 内山 恵三*; 上野 敏弘*; 瀧澤 孝一*; 遠藤 裕司*; 吉村 和也; 眞田 幸尚
no journal, ,
避難指示区域の被ばく線量を推定・評価することを目的に、2020
2022年において、避難指示区域等における東京電力HD社員の屋外作業時の個人線量をのべ201人分計測し、既存の環境モニタリングによる空間線量率から単位時間あたりの個人線量への換算係数を評価した。評価の結果、統合マップにより、被ばく線量を広範囲に適切に評価できることを確認した。
斎須 要文*; 安藤 維彦*; 内山 恵三*; 上野 敏弘*; 瀧澤 孝一*; 遠藤 裕司*; 高木 毬衣; 阿部 智久; 舟木 泰智; 吉村 和也; et al.
no journal, ,
2020年度より特定復興再生拠点区域を含む帰還困難区域において、除草等の屋外活動を行った際の個人線量計測を実施し、解析結果を公表してきた。本発表では、帰還困難区域等における被ばく実態を把握することを目的に、20202022年度における帰還困難区域等の個人線量計測結果をまとめるとともに、滞在場所の環境モニタリングデータと比較し統計的な解析を行った。
斎須 要文*; 内山 恵三*; 石井 利明*; 安藤 維彦*; 上野 敏弘*; 中山 和美*; 佐藤 里奈; 吉村 和也; 眞田 幸尚
no journal, ,
2020年から2021年において、避難指示区域等における東京電力社員の屋外作業時の個人線量をのべ649日人分計測し、統計的な解析を行った。帰還困難区域に設けられた特定復興再生拠点区域では、2021年に計測した個人線量は2020年と比較して、中央値で30%の低減が確認でき、最大でも1時間当たりの被ばく線量は2.63
Svであった。これらのデータについて、既存の空間線量率データと比較し考察を行った。
