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高崎 浩司; 宮部 賢次郎; 泉 雄一*; 安中 秀雄*; 宮部 賢次郎
保健物理, 38(2), p.140 - 147, 2003/00
本研究では、市販洗浄剤の除染性能を実験的に評価するために、144Ce、137Cs、106Ru又は60Coを含む硝酸溶液を屠殺直後の豚生皮の試験片に滴下汚染させ、各種洗浄剤で洗浄を行い、汚染の除去率を実験的に求めた。試験の結果、調査した市販洗浄剤の除去率は酸化チタンペーストとほぼ同等であり、市販洗浄剤であっても十分な除染効果を有するものがあることが分かった。
安中 秀雄; 押川 茂男; 伊東 慎一
デコミッショニング技報, (6), p.50 - 60, 1992/11
原子力発電施設の解体では、施設の運転供用期間およそ40年間に発生する運転維持管理廃棄物量にほぼ匹敵する大量の解体廃棄物が短期間に発生する。解体廃棄物は、運転維持管理廃棄物に比べて材質別に大量にまとまって発生するため、資源再利用等の処理に適するものを解体現場で適確に材質別、性状別、放射能レベル別に区分整理し、保管管理することで、その後の保管廃棄物の資源再利用化や合理的処理処分が行ない易くなる。そこで、商用原子力発電施設の解体に先がけて実施しているJPDRの解体では、発生する大量の解体廃棄物を適切に分類区分し、保管管理している解体廃棄物の取り扱いの実際についてまとめたものである。
富井 格三; 横田 光雄; 星 蔦雄; 森高 勇*; 清木 義弘; 塙 幸光; 井坂 興; 志知 隆弘; 上家 好三; 立花 光夫; et al.
原子力工業, 37(2), p.14 - 59, 1991/02
科学技術庁からの受託研究として、原研はこれまで開発した解体機器を使用し、放射線環境下でJPDR解体実地試験を進めている。本論文では、炉内構造物、原子炉圧力容器等の設備・機器の解体撤去、解体除染、解体廃棄物の管理、作業管理等これまでのJPDR解体実地試験を通し得られた総合的な知見や原研が進めている原子力施設のデコミッショニングに関する国際協力等について記している。なお、今回の投稿は、原子力工業の原子力施設のデコミッショニングについての特集記事として掲載するため作成されたものである。
藤木 和男; 平林 孝圀; 金沢 勝雄; 安中 秀雄
Waste Management '91, Vol. 1, p.171 - 178, 1991/00
原子力施設の廃止に伴う大量の低レベル廃棄物の合理的な処理処分方法の一環として、できる限り再利用を図って最終処分量を低減することが今後重要な技術課題となろう。原研ではJPDR解体計画の一環として高効率の除染技術の開発を行い、再利用の観点から重要な解体機器の除染についても電解研磨法等により極めて高い除染係数を得ることができた。一方、より直接的な金属再利用の方法として近年、溶融処理が注目されている。しかし溶融時の放射性物質挙動等に関する基礎的なデータは、我が国では未だ整備されていないため、原研では放射性金属を用いた基礎的な溶融・造塊試験を進めている。これは金属の溶融・造塊時の放射性核種の移行や作業環境への放射線影響等のデータを収集するものである。本論文は再利用技術として互いに補完的な除染と溶融についての原研の取り組みと成果を述べたものである。
安中 秀雄; 畠山 睦夫; 助川 武則; 小崎 完; 山下 茂; 星 蔦雄
Proc. of the 1989 Joint Int. Waste Management Conf., Vol. 1, p.183 - 187, 1989/10
原子炉施設の解体に際して、建屋の放射性汚染コンクリートの除染は、放射性廃棄物として生ずるコンクリート量の低減あるいは、建屋の無拘束解放を行う上で重要である。このため、解体前に建屋の床、壁等のコンクリートの汚染分布、汚染浸透深さ等の状況を正確に評価しておく必要がある。そこで、JPDRでは建屋の汚染状況を把握するためにコンクリート試料のサンプリング・測定法を用いて汚染状態を特定した。得られた汚染箇所から、運転記録に基づく汚染履歴との相関性が確認された。汚染分布の大半は表面汚染のみで、厚さ4mm程度を能率よく削れるプレーニングカッタあるいはスキャブラーを用いる除染工法が適する。また、汚染が浸透している所では、その殆どが2cm以内の深さにあり、一度に2~3cmの厚さのコンクリートが除去できればよく、マイクロ波照射法などの除去工法が適していることなどが判った。
岩崎 行雄; 安中 秀雄
デコミッショニング技報, (1), p.36 - 45, 1989/00
原子炉解体技術開発の一環として実施した解体前系統除染、撤去後除染及び建家コンクリート除染技術の開発試験の概要を述べる。化学除染による除染効果は、除染対象系統のクラッド中のCr含有率によって差が生ずる。Cr含有率が12%位までは還元性除染剤のみの除染で、除染係数10程度を達成できるが、Cr含有率が15%を超えると殆ど除染効果はなくなる。Cr量の多いクラッドに対しては、還元性除染剤による除染に先立って酸化前処理を施することにより大きい除染係数を得ることができる。また、硫酸-Ce(IV)を用いるレドックス除染法や流動研磨除染法では、Cr量の多いクラッドに対しても大きい除染係数が得られる。撤去後除染の電解除染法、浸漬化学除染法及びグリッドブラスト除染法は、各々の欠点を他の除染法の長所で相互に補完し合う関係にあり、解体に伴って発生する様々な形状、汚染状況の金属解体物の除染では必要最少限の組み合せである。
諏訪 武; 後藤 覚司*; 五来 健夫; 栗林 伸英; 根本 吉則; 星 三千男; 佐川 千明; 米澤 仲四郎; 中原 勇; 宮崎 一郎; et al.
日本原子力学会誌, 30(11), p.1020 - 1029, 1988/11
被引用回数：0 パーセンタイル：1.69(Nuclear Science & Technology)将来の実用炉解体時の除染技術として確立することを目的に、H
SO
-Ce
溶液を用いた化学除染法(SC法)をJPDR強制循環系Aループに適用し、除染効果(DF)、母材の腐食、電解再生槽の性能、廃液処理等実証データの取得を行った。
安中 秀雄; 岩崎 行雄; 松谷 和彦; 山手 太一郎; 芝本 真尚; 畠山 睦夫; 門馬 隆弘; 立川 圓造
Proc. 2nd Int. RILEM Symp. on Demolition Method and Practice, p.280 - 289, 1988/00
原子力施設の解体に先立ち、建屋コンクリート表面の放射能汚染層のみを効率よく除去することは、放射性コンクリート廃棄物量を大幅に低減しその後の解体工事における作業性を向上させる意味で重要である。これらコンクリート汚染の浸透深さは通常2cm程度以内であるが、従来より建設土木分野で用いられている種々の工法はコンクリート破砕深さが数mmと小さく十分な性能を有していない。原研の開発したマイクロ波コンクリート表面破砕装置は、出力5kW、周波数2450MHzのマイクロ波を照射することにより、コンクリート中の水分を加熱しその気化膨張によって表面層を破砕除去するもので、数cmの破砕深さが得られる。本論文は、JPDR施設内の床・壁コンクリートの汚染状況を示すとともに、マイクロ波コンクリート表面破砕装置の性能試験結果及びその適用性について報告し、従来工法と比較し検討を加えたものである。
安中 秀雄; 芝本 真尚; 助川 武則; 山手 太一郎; 田中 貢
CONF-871018-Vol.2, p.4-109 - 4-116, 1987/00
JPDRを解体するにあたって、施設建家の床、壁等の放射性汚染分布及び浸透深さを調査するとともに、汚染したコンクリート表層部を破砕除去するためにマイクロ波除染装置の開発を進めている。
諏訪 武; 安中 秀雄
防食技術, 32(12), p.721 - 729, 1983/00
原子炉除染技術の最近の開発状況について、1次冷却系を対象とした化学除染法を中心に解説した。化学除染剤はBWRとPWRとに分けて考える必要がある。BWR用の除染法はすでに燃料棒を含めた全系統除染がCan-Decon法、およびLOMI法で行われている。これらの除染はすべて放射性腐食生成物(クラッド)の還元溶解である。一方、PWRの除染はクラッド中にCrの成分が多いため、酸化前処理を行ったのち、BWR同様還元溶解を行っている。しかし、まだ開発中のものが多く実機に適用されていない。最近の除染法の特徴は?材料に対する低腐食性、?高DF、?除染廃液発生量が少ないこと、の3点を中心に開発が行われているが、特に?の比重が高まってきている。そのため希薄溶液法の開発が盛んである。化学除染法以外の除染法については、最近の興味ある除染法についてのみ簡単に紹介している。
