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先端基礎研究センター
JAEA-Evaluation 2012-002, 153 Pages, 2012/11
JAEA-Evaluation-2012-002.pdf:13.29MB
日本原子力研究開発機構は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成17年3月29日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」(平成17年9月26日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」(平成17年10月1日制定、平成18年1月1日改正)等に基づき、平成24年4月20日に先端基礎研究センターの先端原子力科学研究に関する第二期中期計画期間中の実績に対する中間評価を先端基礎研究・評価委員会に諮問した。これを受けて、先端基礎研究・評価委員会は、本委員会において定められた評価方法に従い、原子力機構から提出された先端基礎研究センターの運営及び先端原子力科学研究の実施に関する説明資料の検討及び先端基礎研究センター長並びに研究グループリーダーによる口頭発表と質疑応答を実施した。本報告書は、先端基礎研究・評価委員会より提出された中間評価の内容をまとめるとともに、7ページ以降に「評価結果(答申書)」を添付したものである。
長谷川 健; 國友 孝洋; 橋詰 茂; 堀内 泰治; 松井 裕哉
JAEA-Evaluation 2012-001, 117 Pages, 2012/07
JAEA-Evaluation-2012-001.pdf:15.47MB
陸域地下構造フロンティア研究プロジェクトの一環として研究開発されたアクロスは地震研究をその目的としていたが、そこで培われた技術(信号の送受信技術並びにデータの解析技術)は非常に汎用性に富むものであり、超深地層研究所計画における工学技術の一環として、「研究坑道周辺の地質環境の時間的変化の把握」や「コンクリートライニングの健全性の評価」に利用可能かどうかについて2007年度から3年間を目途に検討を進めた。その結果、研究坑道周辺の地質環境の時間的変化を把握するための技術としてのアクロスの適用性を検討するためには、さらに2年程度の観測データの蓄積が必要であることが明らかになった。本最終報告書では、弾性波アクロスについては2011年12月末まで、電磁アクロスについては2011年9月中旬までの観測で得られたデータに基づき、研究坑道周辺の地質環境の時間的変化を把握するための技術としてのアクロスの適用性について検討した。その結果、弾性波アクロスは研究坑道周辺の地質環境の時間的変化を把握するための技術として利用できる可能性が高いが、電磁アクロスについては利用可能性が低いとの結論を得た。