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/UO
酸化還元平衡に関する研究永井 崇之; 上原 章寛*; 藤井 俊行*; 白井 理*; 山名 元*
no journal, ,
アルカリ塩化物溶融塩を対象に、溶存するウラニルイオン(UO, UO)の紫外可視吸収スペクトル及び自然電位を測定し、各アルカリ塩化物中のUO/UO酸化還元平衡電位を求めた。その結果を報告する。
小坂 哲生; 浅野 直紀; 伊藤 義之; 小守 正則
no journal, ,
高レベル放射性廃液のガラス固化処理を行うガラス溶融炉の更新に伴い発生した廃溶融炉は、切断・解体し、放射能レベルの適切な分類をしたうえで、廃棄物貯蔵庫へ搬出する計画である。このため、現在、原子力機構はガラス固化技術開発施設で発生した廃溶融炉をレーザ切断装置等で解体する研究を進めている。なお、本研究は原子力機構と電気事業者11社及び日本原燃との共同研究にて実施しているものである。
榊原 哲朗; 小華和 治; 圷 茂; 小嶋 裕; 坂下 章*; 黒田 一彦*; 木野 健一郎*; 三枝 守幸*
no journal, ,
東海再処理施設(TRP)で発生した雑固体廃棄物の埋設処分時に必要になると考えられる放射能濃度決定方法を検討している。TRPより採取した実廃棄物サンプルの放射化学分析結果に基づき、key核種候補であるCs-137濃度と難測定核種であるTc-99濃度との相関関係を検討した。
北脇 慎一; 篠崎 忠宏; 福嶋 峰夫; 宇佐見 剛*; 矢作 昇*; 倉田 正輝*
no journal, ,
金属電解法の成立性を定量的に評価するために、JAEAと電中研は共同で金属電解法乾式再処理試験設備をJAEA東海研究開発センターの高レベル放射性物質研究施設(CPF)に設置した。これまでに、Uを使用したプロセス試験を実施し、酸化物として装荷されたUの95%以上を金属として回収できることが示された。今回、MOX燃料への金属電解法の適用性評価を実施するため未照射MOX燃料の還元物を用いた電解精製試験を実施し、電解工程におけるU, Pu及びAmの分布を測定した。
ガスタービン発電高速炉の開発,4; サイクル模擬試験ループによる性能試験結果佐藤 博之; 三宅 収; 石塚 隆雄*; 武藤 康*; 加藤 恭義*
no journal, ,
超臨界COガスタービンサイクル実用化に向け、模擬試験ループを製作し、臨界点近傍における圧縮機の仕事低減効果,新型再生熱交換器の伝熱性能,ループ運転性に関する試験を実施し、それらの特性を把握した。
山口 大美; 宮本 泰明; 青山 佳男; 佐々木 尚*; 西川 雄*; 村田 実*; 谷口 尚司*; 藤田 満*; 鈴木 洋*
no journal, ,
約150kHzの電磁誘導によりコンクリート,ガラス等のセラミックスも直接自己加熱可能な「超高周波誘導炉」を用いてセラミックスも金属も同時に溶融が可能となる放射性廃棄物減容処理システムの開発を進めた。小型の超溶融試験装置を使用して基礎試験を実施し、金属とガラス等のセラミックスが同時に減容処理可能であり、溶融によって作製した固化体も健全であることを確認した。
鈴木 知史; 中桐 俊男; 青砥 紀身
no journal, ,
日本原子力研究開発機構では、高速増殖炉(FBR)で発生する熱と電気を利用した水素製造の可能性を検討している。この方法として、水を原料として硫酸の合成・分解を組合せたプロセスを選定した。このプロセス中で三酸化イオウ(SO
)ガス分解反応を行うが、この反応としてYSZ固体電解質とPt電極からなる電解セルを使用した電気分解を行うハイブリッド熱化学法によって、FBRで取り出し可能な約500
Cまで低温化できることを実証した。しかしながら、SOの電気分解の反応機構は明らかでなく、さらなる高性能化には、反応機構を明らかにする必要がある。この第一段階として、SOのPt電極表面への吸着について第一原理計算を実施した。この結果、Pt表面上でSOは2種類の安定配置が存在し、吸着エネルギーは1.75eVと2.35eVであった。さらに、SOとPt表面との結合状態や電解の移動についての検討を進めている。
宮本 泰明; 山口 大美; 青山 佳男; 西川 雄*; 佐々木 尚*; 村田 実*; 谷口 尚司*; 藤田 満*; 鈴木 洋*
no journal, ,
超高周波誘導炉を用いてセラミックスも金属も同時に溶融が可能となる放射性廃棄物減容処理システムの開発を進めた。小型の超溶融試験装置を使用して基礎試験を実施し、るつぼの適用性評価を行い、酸化物るつぼが適用できる見通しを得た。これにより、超高周波誘導炉による金属とガラス等のセラミックスのインキャン溶融が可能であることを確認した。
安藤 真樹; 福島 昌宏; 岡嶋 成晃; 森 貴正
no journal, ,
FCA高富化度MOX高稠密格子模擬炉心にて測定した減速材ボイド反応度効果について解析予測精度を評価した。改良型熱中性子炉解析手法による計算値は高速炉解析手法に比べて実験値との一致はよく、炉心中心では実験値と誤差の範囲内で一致している。しかしながら、両解析手法とも測定位置が炉心端部に移行するにしたがい過小評価の傾向となり、中性子漏洩項に対する予測精度に問題があることを示した。
山口 大美; 宮本 泰明; 青山 佳男; 西川 雄*; 佐々木 尚*; 村田 実*; 谷口 尚司*; 藤田 満*; 鈴木 洋*
no journal, ,
超高周波誘導炉を用いてセラミックスも金属も同時に溶融が可能となる放射性廃棄物減容処理システムの開発を進めている。小型の超溶融試験装置により焼却・溶融一括処理試験を実施し、急激な燃焼反応を制御しながら同時処理が可能であることを確認した。また、有害な排ガス成分のサンプリングを行い、各成分の移行挙動を評価した。
Pu
Am
)O
(x=1.90
2.00)の熱拡散率測定森本 恭一; 加藤 正人; 米野 憲; 鹿志村 元明; 安部 智之; 小笠原 誠洋*; 砂押 剛雄*; 宇野 弘樹*; 田村 哲也*
no journal, ,
MOX燃料の熱伝導率評価として、Pu含有率(Pu/Metal):約30%,酸素・金属比(O/M比)を約1.902.00に調製した試料についてレーザーフラッシュ法による熱拡散率測定を行い、MOXの熱伝導率におけるO/M比ごとの温度依存性について評価した。
大滝 明; 小野 清
no journal, ,
原子力水素製造による電力貯蔵効果として、ピークオフ電力を一体化再生型燃料電池で水素として蓄え、貯蔵した水素を電力需要ピーク時に一体化再生型燃料電池で電力変換して動的な発電設備容量の不足分を補う電力/水素併給プラントの負荷追従運転方法についてシミュレーション解析を実施した。その結果、ベース負荷を担う原子力発電とミドル負荷を担う電力/水素併給プラントにより、設備全体の稼働率を下げることなく負荷追従運転が可能な見通しを得た。また、電力/水素併給プラントで生産した水素を水素燃料電池自動車等に融通することにより、約70%の燃料電池自動車専用水素供給プラントの合理化が期待できることがわかった。
大久保 努; 内川 貞夫; 岩村 公道
no journal, ,
革新的水冷却炉(FLWR)は、軽水炉からの移行を容易にするため、2つのステップに分かれた炉心概念によって構築されている。第1ステップは軽水炉からの技術的ギャップの小さい高転換型炉心であり、第2ステップはそれと同じサイズの燃料集合体を使用する増殖型の低減速軽水炉(RMWR)炉心で、将来の燃料サイクル環境等の状況に柔軟に対応しながら、燃料集合体の交換によって第1ステップから移行する。研究の現状としては、高転換型炉心の検討に重点を置いているものの、これまで実施してきたRMWRに関する研究も併せて進めている。それら、研究開発全体の現状について概要を報告する。
向井田 恭子; 塩谷 洋樹; 加藤 篤志; 川崎 弘嗣; 小野 清; 安松 直人*
no journal, ,
実用化戦略調査研究フェーズII最終評価における主要概念を対象に、現在から移行期及び多重平衡期の経済性時系列評価を行った結果を報告する。
斉藤 淳一; 荒 邦章; 杉山 憲一郎*; 北川 宏*; 山内 美穂*; 山下 晃弘*; 岡 伸樹*; 吉岡 直樹*
no journal, ,
ナノ流体に適合するナノ粒子の製造技術を開発して、ナノ流体の成立要件である分散性及び反応抑制効果を中心とした要素研究を進めることにより、そのメカニズムを把握して化学的活性度抑制効果を明らかにする計画である。最初の段階として、粒子技術の課題の解決方策の見通しを得るとともに、分散性や反応抑制の評価方法を整理した。
小林 登; 大貫 晃; 大久保 努; 内川 貞夫
no journal, ,
稠密炉心である増殖型FLWRと同一のオリフィス設計のもとで準稠密の高転換型炉心を冷却可能とする条件について検討した。除熱的に成立する範囲で炉心平均ボイド率を調整する方法についても検討した。
高井 俊秀; 加藤 章一; 中桐 俊男; 高森 裕二*
no journal, ,
これまで原子力機構では、水を原料としたFBR用水素製造技術として開発中の硫酸の合成・分解反応を組合せた熱電併用ハイブリッドプロセス(ハイブリッド熱化学法)の原理実証実験に成功し、約60時間の連続水素製造試験を実施している。本報では、新たに1Nl/hレベルの水素製造が可能な試験装置を開発したので報告する。
小野 清; 塩谷 洋樹; 田原 靖彦*; 瓜生 暢哉*; 中村 卓也*; 濱崎 博*
no journal, ,
FBRサイクル等の原子力システム導入の社会経済的影響を考慮して原子力研究開発の意義を示すことを目的に、より包括的な投資対効果評価手法を開発した。エネルギー経済モデルの一種である一般均衡モデルを動学化したモデルのプロトタイプを作成し、FBRサイクルを導入した場合のGDP変化や厚生水準変化等の社会経済的影響を試算した。
深谷 裕司; 大久保 努; 内川 貞夫
no journal, ,
低減速軽水炉(RMWR)の使用済燃料組成の検討を行うために、RMWR用ORIGENライブラリをSWATコードを用いて作成し、2年から4年冷却時における放射能と崩壊熱について評価した。また、軽水炉やFBRのほかの炉型との比較検討も行った。この結果、RMWRの使用済燃料が再処理施設等に与える放射能や崩壊熱の負荷はプルサーマル軽水炉に比べて低く、高燃焼度ウラン燃料軽水炉の場合と同程度であることがわかった。
Am(n,
)
Am反応の実効断面積及びAmの線放出率中村 詔司; 太田 雅之; 原田 秀郎; 白井 理*; 山名 元*
no journal, ,
Am(n,)Am反応における実効断面積の測定を行った。併せて、Amからの線放出率を高い精度で求めた。さらに、今回得られた結果からAm(n,)
Am反応断面積を見積もった。