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鈴木 崇史; 乙坂 重嘉*; 桑原 潤
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故で放出された放射性物質の海水中での移行を解明するために、事故前における海水中の
I濃度の測定結果、事故後における海水中のI濃度の測定結果及び海水中での事故起因Iの鉛直方向への移行についてまとめた。事故前における表面海水中のI濃度は北緯32度から北緯44度の範囲で、緯度とともに直線的に増加していることが観測された。また事故後に観測したI濃度の測定結果から、事故後の海水中のI濃度は事故前の海水中I濃度と比べて有意に上昇していた。この結果から、事故によってIが海水中に放出されていることが確認された。さらに事故後に海水中のI濃度を鉛直方向に調査した結果から、事故起因Iは黒潮続流の蛇行の影響により水深370-470mに沈み込んでいることが確認された。事故起因Iを調査することは事故起因放射性物質の移行を理解するだけでなく、海水混合などの海洋研究にも役立つことが示された。
Cs discharge from rivers to the ocean near the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant using a simple model佐久間 一幸; 青山 道夫*; 中西 貴宏; 操上 広志; 町田 昌彦; 山田 進; 岩田 亜矢子
no journal, ,
MERCURYは海水や堆積物から生態系への移行を理解するためや大雨時に即座にCs流出量を推定するために、簡易に河川から海洋へのCs流出量を推定するために開発したモデルの一つである。タンクモデル、流量と懸濁態流出量の関係式、河川水中のCs濃度に関する2成分指数モデルによって構成される。このモデルを用いて、福島第一原子力発電所近傍の5つの河川から海洋へのCs流出量を見積もったところ、2018年は0.23TBq、2019年は0.81TBqとなった。2019年10月の巨大な台風Hagibis及びBualoiの影響により、Cs流出量は2018年よりも2019年の方が大きかった。このモデルは土壌粒子の粒径とCs濃度の関係をモデル化していないため、大雨時にCs流出量を過小評価する可能性はあるものの、福島第一原子力発電所近傍の河川から沿岸域へのCs流出の影響を瞬時に評価することが可能である。
永井 晴康; 寺田 宏明
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2011年3月の福島第一原子力発電所事故により、大量の放射性物質が大気中に放出された。この事故による環境への影響と住民の被ばく線量を評価するために、大気放出された放射性物質の放出量推定及び推定結果を更新する一連の研究が原子力機構により実施された。これらの研究において、放出量は、大気拡散シミュレーションを活用した解析手法により、環境モニタリングデータから逆推定された。これらの研究では、大気拡散モデルとして、原子力機構が開発した世界版緊急時環境線量情報予測システム(WSPEEDI)を主に用いた。本報告では、放出量推定手法と推定結果について解説する。
Cs emitted from Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant; MIPs with identical source term and meteorological data佐藤 陽祐*; 滝川 雅之*; 関山 剛*; 梶野 瑞王*; 寺田 宏明; 永井 晴康; 門脇 正尚; 近藤 裕昭*; 打田 純也*; 五藤 大輔*; et al.
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2011年3月の福島第一原子力発電所事故で放出されたCsを対象として2つの大気拡散モデル相互比較(MIP)が実施された。各MIPにおいて、共通の放出源情報,気象場、および水平格子解像度(3kmと1km)がこれらに起因する不確さを排除するため使用された。解析の結果、ほとんどのモデルは浮遊粒子状物質観測ネットワークのエアロゾル採取による大気中Csを良好に再現していた。また、気象場が大気中Csのイベントを再現するのに最も重要であり、気象場が合理的に再現された場合には水平拡散と沈着プロセスが重要因子であることが示された。両MIPの結果の比較から、高い格子解像度が原発近傍の大気中Csの再現には必要であるが、必ずしもモデル性能を向上させるわけではない(特に原発の遠方域)ことが明らかとなった。また、数モデルの高い再現性がモデルアンサンブルの再現性を向上させていることとともに、マルチモデルアンサンブルの利用の利点が示された。