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Zr determination with isotope dilution ICP-MS浅井 志保; 半澤 有希子; 今田 未来; 鈴木 大輔; 間柄 正明; 木村 貴海; 石原 量*; 斎藤 恭一*; 山田 伸介*; 廣田 英幸*
Talanta, 185, p.98 - 105, 2018/08
被引用回数：9 パーセンタイル：31.16(Chemistry, Analytical)放射性廃棄物処分場における長寿命核分裂生成物(LLFP)の被ばくリスクを評価するためには、LLFPの分析が不可欠である。本研究では、マイクロ陰イオン交換カートリッジ(TEDAカートリッジ)を用い使用済燃料溶解液からZrを分離してLLFPの一つであるZrの存在量をICP-MSで定量した。TEDAカートリッジは、同等の分離に必要な従来分離材料(陰イオン交換樹脂)の1/10以下の体積(0.08cm
)であっても優れたZr分離性能を維持し、使用済燃料中のほぼ全ての共存元素を迅速に除去できることを確認した。また、従来材料の約10倍の流速で処理が可能であるため、1.2分で分離が完了した。得られたZr定量値は、実測値による検証実績がなかった燃焼計算コードORIGEN2の正しさを実証する結果となり、ORIGEN2の信頼性も確認できた。
越智 義浩; 永島 圭介; 圓山 桃子; 坪内 雅明; 吉田 芙美子; 河野 七瀬; 森 道昭; 杉山 僚
Optics Express (Internet), 23(11), p.15057 - 15064, 2015/06
被引用回数：31 パーセンタイル：80.93(Optics)高強度テラヘルツパルス発生を目的とした繰り返し周波数1kHzのピコ秒CPAレーザーシステムを開発した。本レーザーシステムではYb:YAG薄ディスクを増幅媒質として用いており、再生増幅器にて出力エネルギー10mJ以上、スペクトル帯域1.2nmのパルスが得られている。レーザーパルスはパルス圧縮器によりパルス幅1.3psに圧縮され、テラヘルツパルス発生に供された。結果、LiNbO
中での光整流を介して中心周波数0.3THz、パルスエネルギー4
Jのテラヘルツパルスを1kHzの繰り返しにて発生することに成功した。
石山 新太郎; 武藤 康
日本金属学会誌, 66(6), p.662 - 669, 2002/06
高温ガス炉ガスタービン発電システム(HTGR-GT)用ターボ機器の軽量化を目的に、目標周速度500m/sを達成するためのC/Cコンポジット材を用いたタービンディスクモデル(外径
内径厚さ=
450mm250mm40mmt)の試作を行うとともに、このディスクモデルの高速回転試験の結果、下記結論が得られた。(1)ディスクモデル周方向,半径方向及び厚み方向への炭素繊維含有量をそれぞれ40vol%,10vol%及び4vol%としたC/Cコンポジットディスクモデルに、SiC化I-CVI法による緻密化処理を施すことにより、ディスク表面から厚み中央部にかけてマトリックス材中に2.5~20mのSiC層を形成することができた。(2)ディスクモデルのSiC化I-CVI処理は、ディスク構造強化ならびに高速回転試験における周方向炭素繊維剥離防止に効果があることが明らかとなった。(3)ディスクモデルの高速回転試験の結果、当初目標周速度(500m/s)を達成した。この達成値は、過去の二~三次元強化C/Cコンポジット製小型ディスク試作体のスピンテストで達成された値としては最高値である。(4)高速回転試験中のディスクモデルの破壊プロセスは、ディスク内径側からの亀裂発生とその伝播が外径表面に至る過程で生じることを明らかにした。
石山 新太郎; 武藤 康
日本金属学会誌, 65(11), p.993 - 1001, 2001/11
600MWt級高温ガス炉ガスタービン直接サイクルのフィージビリティスタディにおいて、ターボ機器性能向上を目的に三次元強化C/Cコンポジットガスタービンディスクの1/5スケールモデルを設計/試作するとともに、試作体の高速回転時の性能評価を行い下記結論を得た。(1)外径内径厚さが400mm300mmt30mmの世界最大級の3次元強化C/Cコンポジット製ガスタービン用ディスク1/5スケールモデルの試作を行うことにより、実機スケール規模のディスクの製作可能性を確証した。(2)1/5モデルのスピンテストにおいて、13,800min
以上の回転速度では、周方向炭素繊維層の剥離を生じたが、それ以下の1/5モデルが健全体の場合について従来の二~三次元強化C/Cコンポジット製小型ディスク試験体並みの周速度(~380m/s)を達成した。(3)さらに、同一製作法で製作した中実ディスクの場合ではHTGR-GT実機の回転性能条件を満足できる性能を達成できるものと判断された。
辻村 憲雄; 百瀬 琢麿; 篠原 邦彦
PNC TN8410 96-376, 52 Pages, 1996/11
熱蛍光線量計(TLD)の測定信号を、グロー曲線として取得するシステムを開発し、現在個人被ばく管理業務に使用しているTLD自動リーダーに適用した。TLDの種類と加熱状態に応じて特有の形状を有するグロー曲線の観測によって、放射線との相互作用の結果生じた熱蛍光による測定信号なのか、測定回路系の故障等による誤信号なのかの識別が可能となったため、本システムはTLD測定値の信憑性を示す上で極めて効果がある。また、図形イメージで測定データが取得可能になることに加え、そのデータを光磁気ディスク等の記憶媒体に保存することが可能になるため、TLDの証拠能力は確実に強化された。
松田 俊明; 秀熊 茂*; 小嶋 護*; 鈴木 道博*
Review of Scientific Instruments, 66(1), p.515 - 517, 1995/01
被引用回数：0 パーセンタイル：0.00(Instruments & Instrumentation)JFT-2Mでは種々のデータを柔軟に処理するため、VAX計算機を用いた新しいデータ処理システムを開発した。本システムは、22GBのデータディスクをDSSIクラスターで共有する2台のVAX4200主計算機と、分散処理を行うVAXステーションから構成される。1台のVAX計算機でCAMACからのデータを収集・格納し、他方の計算機は、共有データディスク又は光磁気ディスクオートチェンジャー(0.6GB56)上の以前のデータの解析に主に利用される。データ処理用ソフトウェアは、核融合科学研究所で開発されたものに、必要な修正と改良を加えたものである。特徴としては、集中的データ処理と拡張性(小規模のVAXステーションから大規模なクラスター構成のVAX迄サポート)が上げられる。現在、3MB/ショットのデータを3分以内で収集・格納・解析し、プラズマの波形モニタ出力・形状モニタ出力迄処理出来ている。
齋藤 順市; 酒井 陽之; 實川 資朗; 海野 明; 近江 正男; 木崎 實
KAERI-NEMAC/TR-32/95, 0, p.210 - 219, 1995/00
核融合炉材料の研究開発においては、核融合炉における中性子環境条件を近似できる加速器型中性子源による材料の照射試験が提案されているが、この照射体積は極めて小さい。従って、微小試験片を用いて材料の機械的特性を調べる試験技術の開発が不可欠となる。また、この微小試験片試験技術の開発は、実用炉構造材等の微小領域から採取した試料の機械的特性を評価する上でも重要となる。この微小試験片試験技術及び関連する各種試験装置等の開発においては、現在、遠隔操作型自動スモールパンチ(SP)試験装置が開発され、ホットセル内に設置されている。この装置によるコールド試験片を用いたSP試験が実施された良好なデータが得られている。また、微小試験加工用の放電加工装置及び微小試験片取扱システム(マイクロマニプレータ)の開発が現在進められている。
荒 克之; 片桐 政樹; 伊藤 博邦; 坂佐井 馨
MAG-92-124, p.21 - 30, 1992/07
ディスク状Bi系高温超電導体試料に平面コイルを取り付け、交流励磁における磁束の侵入・透過特性を調べた。交流励磁がある強さになるまでは磁束の透過はゼロで、あるところから急に透過が開始され、急激に増大して飽和値に達する。飽和に達したあとは磁束の透過量は磁化電流に比例して増大する。磁束の透過が開始され飽和に達するまでの非安定領域と飽和に達したあとの安定領域における励磁界と透過磁束の波形を調べたところ、非安定領域では磁束の位相が90°近く遅れており、また安定領域ではあまり大きな位相差はないことが確認された。このことは非安定領域は超電導から常電導への遷移領域に相当し、大きなエネルギー損失が生じていること、安定領域では安定な常電導相が形成されて磁束の透過に必要なエネルギーは少ないこと、などが明らかになった。
笹島 栄夫
JAERI-M 90-029, 12 Pages, 1990/02
NSRRにおいては、反応度事故時の燃料挙動を解明する研究を行っており、平成元年度からは燃焼の進んだ照射済燃料を対象とした実験も開始した。セグメント化して実験に供する燃料は、エンドピークの発生を防ぐために、ハフニウムディスクを燃料ペレット両端に装荷しパルス照射実験を行った。その結果、次の知見を得た。(1)照射済燃料の濃縮度を模擬した2.6%濃縮の燃料で、パルス照射時に発生するエンドピークをピーキング係数1.18程度に低く抑えるために必要なHfディスクの最小肉厚は約2.0mmであることが分かった。(2)本実験の範囲内では、Hfディスクの厚さを2.0mmより厚くしても、ピーキング係数は、その厚さに依存しないことが分かった。
日埜 衆司
ドクメンテーション研究, 35(1), p.17 - 22, 1985/00
最近の新しい情報処理技術が学術出版に取り入れられて誕生した「電子出版」について、誕生の背景,現状及び将来について述べる。電子出版は、従来の学術出版が出版環境の変化に対応するために、計算機技術の各種の成果を取り込んでいく中で誕生したもので、その形態としては(1)計算機整版,(2)電子雑誌そして(3)電子的な原論文提供が挙げられる。この各形態について、現状を述べるとともに、これらの形態が実用化に至るまでの解決されねばならない問題点を指摘する。さらに、この電子出版がもたらす情報サービスへの影響についてふれるとともに、特に課題となる論文単位の取扱いをめぐる諸問題を指摘する。
溝上 頼賢*; 稲垣 嘉之; 田中 利幸; 松村 昇*
日本原子力学会誌, 27(9), p.836 - 838, 1985/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.00(Nuclear Science & Technology)HENDEL炉内構造物実証試験部(T
試験部)で計画されている緊急時自然循環冷却ラインの圧力制御弁は、約800
C,4MPa,流量約1kg/sの高温高圧ヘリウムラインで使用され、Cv値300,差圧0.2MPa程度の締め切り性能が要求される。このような使用条件,機能条件を満足する弁を開発するため、弁箱の耐熱,耐圧構造として内部断熱構造を採用し、また弁座,ディスクのシート面の高温化による焼き付き,かじり等を防止するため内部を水で強制冷却する構造を取り入れた。このような構造の弁は製作例,使用実績が無いため、便の主要な部分である弁座,ディスク部及び駆動部で構成される試験装置を製作し、実機の使用条件を模擬した雰囲気中での作動試験及び弁座漏洩試験,開放検査を実施し、良好な冷却性能,弁座漏洩特性,各部健全性を確認した。
加藤 六郎
JAERI-M 83-033, 42 Pages, 1983/03
日本原子力研究所構造強度研究室では想定破断に基づく軽水型原子炉1次系配管の瞬時破断試験を行っている。破断方法はラプチャーディスクをマーク放電により破裂させ模擬している。ラプチャーディスクの開口時問特性は配管の過渡的なスラスト力に影響を与えるために、その特性を実験的に求めておく必要がある。しかし高温・高圧水条件下での破裂特性は破裂と共にフラシュングが起るために容易でない。このために、本報では電気的な接点の方法でその特性を測定した結果について記述した。その結果、6インチに径の破断試験についてのラプチャーディスクの開口に致る遅延時間が判明した。また、この電気的な開口接点信号から開口の情報が得られ、これから開口の近似的なモデルが作成できた。
炉設計研究室
JAERI-M 7298, 219 Pages, 1977/12
核融合実験炉用の超電導トロイダルマグネットの設計研究を行った。設計内容は線材設計、磁場分布解析、支持構造の設計、応力解析、冷凍システムの設計、安全解析等である。コイル中での最大トロイダル磁界は12.0Tとなり、この時、プラズマ中心で6.0Tを与える。コイルの内径は7.311.2mで、コイル形状は変形均一応力D型である。又、真空排気ポートやブランケット・遮蔽の支持構造のためのスペースの必要性を考慮して、16コイル設計を採用した。プラズマ領域における最大磁界リップルは、0.47%である。運転電流は25,100アンペアで、完全安定化条件が満されている。その脆性にもかかわらず、NbSn超電導体が選ばれており、NbTi超電導体の使用限界を越えた12Tのトロイダル磁界が得られている。大型NbSnコイルの開発は、経済的な核融合実現には不可欠のものであろう。
稲見 泰生; 山崎 和彦
FACOM EDP論文集,6, p.71 - 86, 1973/00
当計算センターは、FACOM230-60を2台設置しており、それを約300人のオープン・プログラマが主に科学技術計算に利用している。ディスク容量の増加をはかり、R.B.カード、データ、プログラムをディスクに保存することにより、使用者の便利さやオペレータの負担軽減を実現した例である。ここでは、ディスク利用の動機、基本的考え方、ディスク領域の割りあてを述べ、その後約1年間のディスク使用経験からディスクの利用状況と得失を述べる。特にR.B.カードのディスクの保存は、当計算センターでは効果的であった。
松井 浩; 村田 幹生; 大畑 勉; 成冨 満夫; 吉田 芳和
放射性エアロゾル専門研究会報告書, p.21 - 25, 1972/00
空気汚染モニタリング技術の開発研究において,エアロゾル濃度および粒度の測定装置の校正や測定評価上の問題を検討するには,特性上安定したエアロゾル発生装置が必要とされる。
