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報告書

広域地下水流動研究の現状 -平成4年度$$sim$$平成11年度-

小出 馨; 中野 勝志; 竹内 真司; 濱 克宏; 松井 裕哉; 池田 幸喜; 杉原 弘造

JNC-TN7400 2000-014, 83 Pages, 2000/11

JNC-TN7400-2000-014.pdf:4.84MB

核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構という)の東濃地科学センターでは、地層処分研究開発の基盤となる深部地質環境の科学的研究を地層科学研究として実施している。この研究の一環として、広域における地質環境、特に地下水の流動と地球化学的性質を把握するための体系的な調査・解析技術の開発を重要な研究課題として、「広域地下水流動研究」を平成4年度から岐阜県土岐市にある東濃鉱山およびその周辺域を研究開発の場として実施している。本研究では、開始後の5年間(平成4年度$$sim$$平成8年度)までは、主として調査・解析に関する要素技術の開発とその有効性・適用性の確認に主眼を置いた研究が行われ、深度1000m対応の水理試験装置・採水装置などをはじめ、深部地質環境の特性を把握するための調査機器・手法が実用化された。その後は、要素技術の開発と並行して、広域を対象とした地下水の流動および地球化学的性質に関する研究を通して、地質環境調査技術の体系化に向けた研究開発が進められている。これまでに、約10km四方の研究実施領域を対象にリモートセンシング調査、空中物理探査、地上物理探査、地表地質調査、表層水理調査、試錐調査および地下水長期観測が実施された。これにより、表層地質の分布、花崗岩体の岩相(粒度・鉱物組成)の不均質性などの地質学的情報、花崗岩の透水性や地下水の水頭分布などの水理学的情報、花崗岩中における地下水の水質形成機構などの地球化学的情報が得られている。さらに、これらの調査研究を通して、地質環境を調査するための方法論や個々の手法について、技術的知見や経験が蓄積されている。これらの調査・研究成果は、深部地質環境のデータとしてサイクル機構が平成11年度に国へ提出した地層処分研究開発成果の第2次取りまとめに反映されると共に、大学などの外部研究機関の研究活動にも活用されている。今後は、地層処分の安全規制などの科学的・技術的根拠となるよう研究を進める計画である。

報告書

広域地下水流動研究 実施計画書 平成12$$sim$$16年度研究計画書

小出 馨; 中野 勝志; 太田 久仁雄; 杉原 弘造; 天野 格; 齊藤 宏

JNC-TN7410 2000-002, 31 Pages, 2000/04

JNC-TN7410-2000-002.pdf:1.55MB

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報告書

電磁法データの2次元比抵抗構造解析

大里 和己*; 山根 一修*

JNC-TJ7440 2000-005, 45 Pages, 2000/03

JNC-TJ7440-2000-005.pdf:2.72MB

1.目的 本報告書は、高周波数CSMT法/MT法データを用いて、2次元インバージョン解析作業を行った結果を取りまとめたものである。調査測点は岐阜県土岐市,瑞浪市及び御嵩町に渡る。解析測線は調査地域内に7本設定されている。既存の解析結果(電磁法による地上物理探査 1999年3月:JNC TJ7420 99-007)と合わせ、調査地域の比抵抗構造を詳細に求めることを目的とする。2.方法 地表浅部からの比抵抗構造を求めるため解析周波数の上限を96KHZとした。また、最低周波数を10HZとすることで、当該地域に広く分布する花崗岩の形状把握を目的とした。解析にはMT2次元インバージョンを用い、解析モードはTMモードを採用した。解析の結果、花崗岩と、その上部層である新第三紀以降の堆積層の構造を把握することができた。その結果、地形の凹部はチャネル域と対比されると推定される。花崗岩体も一様な比抵抗構造ではなく、比抵抗分布に多様性があり、断裂構造と関連があるものと考えられる

報告書

低圧ルジオン水理試験による水理学データの取得(TFA-1)

河辺 文雄*

PNC-TJ7308 98-004, 53 Pages, 1998/03

PNC-TJ7308-98-004.pdf:3.76MB

本業務は、月吉断層とその周辺の水理学特性を把握するために、東濃鉱山NATM連絡坑道の水平試錐孔(TFA-1号孔)で低圧ルジオン水理試験を行い、月吉断層とその周辺岩盤の透水性の不均質性を定量的に把握することを目的としている。本業務では、低透水域を自然水頭に近い範囲での測定が可能な低圧ルジオン水理試験装置を用い、試錐孔内の5区間で間隙水圧測定、低圧ルジオン水理試験装置による透水試験を実施した。その結果、試験区間内での間隙水圧は0kgf/c㎡で、透水係数は1$$times$$10-5$$sim$$5$$times$$10-7cm/secの結果を得た。断層周辺では、断層破砕により比較的大きい値を示し、その影響範囲から離れるに従い、透水係数は小さくなる傾向を示した。

報告書

応力解放法による坑道周辺の岩盤二次応力測定

板本 昌治*; 田仲 正弘*; 丹野 剛男*

JNC-TJ7592 98-001, 166 Pages, 1998/03

JNC-TJ7592-98-001.pdf:8.43MB

地下に空洞を施工した場合、空洞周辺の岩盤に種々の影響が生じることは良く知られており、中でも岩盤のひずみや応力場に与える影響は、空洞の設計・施工を行う上で重要かつ不可欠な問題である。動力炉・核燃料開発事業団では東濃鉱山北延NATM坑道において、坑道の機械掘削による影響評価試験の事前・事後調査の一環として、1994年に初期応力状態を、翌1995年$$sim$$1996年に掘削前・中・後の連続したひずみ挙動や応力変化および二次応力の測定・解析を応力解放法(電中研式8成分ひずみ計埋設法)により実施した。しかしながら、1996年の掘削直後のオーバーコアリング供試体において実施したひずみ感度試験で特異なひずみ挙動が確認され、その原因として掘削の衝撃によるマイクロクラックの発生等が考えられた。そこで今年度は掘削衝撃のない状態で坑道近傍における二次応力状態を応力解放法により測定・解析を行った。この報告書はその測定結果をまとめると共に、既往結果との比較により二次応力の値、解析方法の妥当性を検証し、軟岩地山における応力解析法の測定手法の適用性について評価したものである。測定の結果、二次応力は掘削坑道壁からの距離ごとに示すと、0.5m地点: $$sigma$$X=-2.47, $$sigma$$Y=-2.33, $$sigma$$Z=-3.70, $$tau$$YZ=-0.18, $$tau$$ZX=0.26。1.0m地点: $$sigma$$X=-2.32, $$sigma$$Y=-2.15, $$sigma$$Z=-3.28, $$tau$$YZ=-0.12, $$tau$$ZX=0.14。1.5m地点: $$sigma$$X=-2.95, $$sigma$$Y=-2.58, $$sigma$$Z=-3.37, $$tau$$YZ=-0.06, $$tau$$ZX=0.33となった。また、測定条件により精度に差が生じるものの、軟岩地山における応力解放法による計測手法は充分適用できるものと判断された。

報告書

固定翼機を用いた空中磁気調査

小川 敬三*; 横井 浩一*; 小西 尚俊*

PNC-TJ7718 98-001, 76 Pages, 1998/02

PNC-TJ7718-98-001.pdf:35.5MB

広域地下水流動研究の一環として、土岐・瑞浪市を中心とする約30km四方の菱形の範囲で固定翼機を用いた空中磁気調査の結果について述べたものである。測線方向は南北で測線間隔は400m、測定時の対地高度は約400mである。データ編集等の基本的データ処理を実施した後、上方・下方接続、極磁気変換、2次元断面解析及び3次元構造解析等を行ない、磁気構造の特徴を把握することを試みた。本調査では露頭での磁化率測定も行ったが、地質間の磁化率のコントラストは全体的に非常に小さいために、それを反映して各磁気分布図も比較的変化に乏しい様相を呈している。下方接続図と地質図とを対比した結果、第三紀の砂礫層及び流紋岩類の分布域が相対的高磁気分布、花崗岩分布域が相対的低磁気分布におおむね対比され、主に表層地質を反映したものとなっている。低磁気リニアメントも抽出したが、これらの1部は既知断層線と比較的合致しているので、これらは断裂構造を反映していると考えられる。土岐花崗岩体は、それ自体が低磁化率であるためにその下部を推定するのは難しいが、上盤が下盤よりも磁化率が大きいという仮定の下で3次元2層構造解析を行った結果、土岐花崗岩体の分布を説明しうる1つの解が得られた。

報告書

TFA-1号孔における物理検層作業

松岡 清幸*; 桜井 豊*

JNC-TJ7586 98-002, 63 Pages, 1998/02

JNC-TJ7586-98-002.pdf:2.0MB

1.本資料は、岐阜県土岐市東濃鉱山で実施した孔内物理検層のデータをとりまとめたものである。2.物理検層は、電気・音波・密度・中性子検層の他、温度・孔径・ガンマー線検層の7種類を実施した。3.物理検層より、測定区間を大きく4つに分類し、それぞれの物性値について比較・検討した。

報告書

環境放射線の変動要因に関する研究(3)

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PNC-TJ1545 93-006, 224 Pages, 1993/03

PNC-TJ1545-93-006.pdf:10.3MB

平成3年度に兵庫県宝塚-六甲山周辺において当委員会の全委員が参加して、各種測定機器を用いた合同調査を実施したが、本年度は動燃事業団および地質調査所が過去においてカーボーン調査を行いデータが集積されている岐阜県土岐市周辺を調査対象に選定し、前年度と同様な方式に沿ってカーボーン調査を実施した。この調査により、過去の計数率のみ記録されたデータであっても、放射線線量率に換算できるようになった。また、5 ファイx5 と4 ファイx4 NaI(Tl)とを装備した別個のカーボーン測定によるデータの放射線線量率への換算も裏付けられた。なお、原子力発電所所在の道府県モニタリング施設の放射線線量レベルを色別図示したこと、およびヘリコプタ・エアボーン調査の成果を本報告書で取り上げたことは、全国放射線線量レベルのメッシュマップ完成のために多いに寄与するものと考える。

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